このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 LINEヤフーに所属する山中祥太さんが発表した論文「実質的に無限大サイズを持つターゲットのポインティング： 2025 年大学入学共通テスト「情報 I」問題の一考察」は、2025年の大学入学共通テスト「情報I」において出題されたマウスカーソルでのターゲット選択に関する問題について、その妥当性を考察した研究報告である。 問題は、画面上に配置された4つのターゲット（0～3）から、最も短時間でクリックできるものを選ぶというものである。この問題はフィッツの法則に基づいており「ターゲットが大きいほど、またターゲットとカーソルが近いほど、ポインティング時間が短くなる

米Xのオーナー、イーロン・マスク氏は11月24日（現地時間）、リンクを含むポストの表示ランクが下がっているというプログラマーでライター、投資家でもあるポール・グレアム氏のポストに「メインの投稿に説明を書き、リプライにリンクを貼るだけだ。これで、怠惰なリンクがなくなる」とリプライした。 グレアム氏はこれに対し、「新しいエッセイを書いてそのリンクをポストするのが“怠惰なリンク”なのであれば、新しいエッセイを書いたとポストしてそのリンクをリプライに貼るとましになるのはどういうこと？」とリプライしたが、記事執筆現在、マスク氏からのリプライはない。このリプライには「ポールが正しい」というリプライが多数ついている。 マスク氏はまた、この会話の数分後にユーザーのDogeDesignerがポストした「外部サイトへのリンクをポストすると、潜在的なリーチが制限されるため、投稿は避けるように。代わりに、コンテン

Hondaは11月21日、栃木県さくら市にある本田技術研究所の敷地内に設けた全固体電池のパイロットラインを公開した。25年1月に稼働開始し、量産プロセスの確立に向けた技術検証を行う。 春に竣工した延べ床面積約2万7400m2の建屋に、電極材の秤量・混練から、セルの組み立てなど各工程の検証が可能な設備を備えた。すでに主要設備の搬入は完了している。 Hondaは、2040年までにEV・FCEVの販売比率をグローバルで100％にする目標を掲げている。今後、パイロットラインを活用して各工程の量産技術や量産コストを検証し、並行してバッテリーセルの仕様開発を行う。20年代後半には量産を始め、搭載した電動モデルを投入する考えだ。 本田技術研究所の大津啓司社長は「全固体電池は、EV時代におけるゲームチェンジャーとなる革新的な技術。その進化こそがHondaの変革のドライバーになると考えている」としている。

KDDIは11月7日、セキュリティ企業のラックに対し、普通株式の公開買付（TOB）を実施し、完全子会社化すると発表した。買付価格は1株あたり1160円、買付総額は約246億円におよぶという。 KDDIとラックは2007年に資本提携し、新サービスの共同開発や、クラウド・IoT領域への拡大など、数多くの協業案件を通じてサイバーセキュリティーソリューションを提供してきたという。KDDIは「本取引を通じて、ラックのサイバーセキュリティーに関する豊富な知見と、KDDIのネットワークサービスなどの経営資源を集約し、お客さまに最適なソリューションを提供できる体制を構築していく」としている。 公開買付は11月下旬を予定。買付が成立した場合、一連の手続きを経て上場廃止を見込む。これに先駆け、ラックが設置した特別委員会による答申を受け、24年11月7日開催のラックの取締役会において、TOBに賛同するとともに、

最高裁判所は10月30日、X公式アカウントを開設した。「利用者に裁判所に対する理解や認識を深めてもらうとともに、利用者の利便性を高めることを目的とする」という。 アカウントでは、開廷期日や判例集の掲載情報、行事や庁舎見学に関する情報を発信。その他緊急時の情報発信も行う。法令に違反する投稿や中傷行為を確認した場合は、他のアカウントをブロックする場合もあるという。公式サイトでは詳しい運用方針も公開している。 関連記事 最高裁、メールのBCCとTOを間違え漏えい 最高裁判所が、メールの送信時にBCCとTOを誤り、メールアドレスなどが漏えいしたと発表した。司法試験に合格した司法修習生に貸し出す修習資金を借りている人に向け、住所変更がある場合は届け出てほしい旨を通知するメールでミスがあったという。 宮内庁と英王室がインスタで相互フォロー　さっそくパレードの写真を投稿 宮内庁がInstagramの公式

「イオンカードを不正利用され、カード会社に対応を求めたのに、何カ月も対応してもらえないまま不正利用が続いている」――こんな悲鳴がXに相次い投稿されて、話題になっている。 こうした声を受け、イオン銀行とイオンフィナンシャルサービスは10月8日、不正利用の被害対応に時間がかっていると謝罪。「被害実態や複雑かつ巧妙化する犯罪手口の解明と、被害金額の特定・返金処理などに時間を要している」と釈明した。 Xでは「イオンカードの不正利用が6月に発覚し、止めてほしいと依頼しても止まらず、8月までに30万近く支払った」「不正利用されてカードを再発行したけれど、返金が可能か3～6カ月かかるので不正利用分はいったん支払った。返金されるか不安」「1月にイオンカードに不正利用の連絡をしたが、関連の書類が10月にようやく届いた」などの声が出ている。 ここ最近は、フィッシング詐欺による被害や、ECサイトへの不正アクセス

中国のインターネット検閲（グレートファイアウォール）が市民の情報取得や意識にどのような影響を与えているかを明らかにするため、北京の大学生約1800人を対象とした大規模なフィールド実験を行った。研究者らは、参加者の一部に検閲されていないインターネットへのアクセスを18カ月間提供し、その影響を追跡した。 実験の結果、単に検閲されていないインターネットへのアクセスを提供するだけでは、学生たちの政治的に機密性の高い情報の取得にほとんど影響を与えないことが明らかになった。アクセス権を持った学生の約半数はツールを全く使用せず、使用した学生もほとんどが外国のニュースサイトを閲覧しなかった。この結果は、中国の若者が政治的に機密性の高い情報に対して低い需要を持っていることを示唆している。 しかし、外国の特定のニュースサイトにいかないと正解が分からないクイズに金銭がもらえるインセンティブを与えると状況は大きく

ゲーム「Fate」シリーズなどで知られるノーツ（ブランド名：TYPE-MOON）が、慈善団体「ノーツすこやかこども財団」を設立していたこと分かった。団体はいわゆる“こども食堂”の運営や立ち上げに助成金を出すもので、2023年4月に設立したという。 理事はノーツの取締役やアニプレックス社員、評議員はノーツの奈須國広代表取締役やアニプレックスの岩上敦宏代表取締役などが務める。団体の代表で、ノーツ取締役の清武伸之さんが、オンライン説明会で説明したところによれば「TYPE-MOONの屋号で活躍しているノーツが立ち上げた財団。代表の奈須が、家でご飯を食べられないとき、友人の家で食べた体験から、食の大切さに気付き、こども食堂はどうなのかと（設立の）相談をもらった」という。

研究チームは「カフェイン摂取により、夜眠れなくなり、遅寝・遅起きな生活リズムになってしまう可能性を示唆するだけでなく、カフェイン飲料への甘味の追加が、さらにその影響を悪化させることを示す結果」としている。 研究成果を発表したのは、広島大学大学院医系科学研究科、公衆衛生学の田原優准教授らの研究チーム。論文は学術誌「npj Science of Food」に19日付で掲載された。 【訂正：2024年8月20日18時24分更新　※誤記を修正しました】 関連記事 「お酒のエナジードリンク割りは危険」農水省が注意喚起　原因はYouTuber？　問い合わせ相次ぐ お酒とエナジードリンクを一緒に飲むとカフェインの過剰摂取による健康被害につながりかねないとして、農林水産省が注意喚起している。5月8日に問い合わせが相次いだことを受けての対応で、同省は直前に人気YouTuberがお酒とエナジードリンクを一緒に

「アサシン クリード シャドウズ」はフィクション作品──“主人公・弥助”の表現巡り、開発元のUbisoft Japanが声明 ゲームメーカーの仏Ubisoftの日本支社であるユービーアイソフト（Ubisoft Japan）は7月23日、公式Xアカウント（＠UBISOFT_JAPAN）で開発中の新作ゲーム「アサシン クリード シャドウズ」に関する声明を発表した。同作を巡っては「史実を誤認させるような表現があるのではないか」と一部ユーザーの間で物議を醸していた。これに対してUbisoft Japanは「ゲームで史実を再現する目的はない」などと説明した。 同シリーズは歴史を扱ったテーマにしたフィクションである一方、古代エジプトや古代ギリシアなどさまざまな土地の街並みを時代背景に合わせて再現している点も特徴だった。また、2017年発売の「オリジンズ」からは、再現された街並みを自由に探索できるコンテ

6月に受けたサイバー攻撃がネット上でさまざまな反響を呼んでいるKADOKAWAグループは7月3日現在、セキュリティエンジニア職の求人を求人サイトに掲載している。同グループのインフラ開発・運用業務などを担う子会社・KADOKAWA Connected（東京都千代田区）の社員を募集。セキュリティエンジニア職の最大年収は800万円という。

6月8日未明に発生したニコニコの障害は、KADOKAWAグループへのサイバー攻撃の影響だったようだ。KADOKAWAは9日午前中、グループ内の複数Webサイトで障害が発生していると報告した。 KADOKAWAによると、6月8日の未明、グループの複数のサーバにアクセスできない障害が発生。データ保全のため、関連するサーバを緊急シャットダウンした。ニコニコも同時に障害が発生し、8日午前6時から緊急メンテナンスに移行していた。 KADOKAWAは社内で分析調査を行い、8日中に「サイバー攻撃を受けた可能性が高い」と判断。9日午前の時点で「ニコニコサービス」全般、「KADOKAWAオフィシャルサイト」「エビテン（ebten）」などに影響があったという。また、N高等学校を運営する角川ドワンゴ学園も10日、学習アプリ「N予備校」が利用できないと明らかにした。 現在は外部専門家や警察などの協力を得て調査を進

ANYCOLORは6月3日、同社に所属する人気VTuber「甲斐田晴」（かいだ・はる）などに対して、ライブ配信を妨害したり、“タグ荒らし”を行うなどした個人を特定し、民事・刑事で責任を追及していると発表した。 この個人は、甲斐田晴を中心とした同社VTuberのYouTubeライブ中に短時間で執拗にコメントを連投したり、X上でVTuberに関連するハッシュタグを付け、VTuberの画像・動画を無断で添付した上で、グロテスクな画像などを多数連投する“タグ荒らし”を行ったり、同社主催のライブイベントに参加したVTuberに殺害予告をしたりしていたという。 同社はこれらを投稿したアカウントの発信者情報開示請求訴訟を提起。開示された情報で、投稿者が同一人物だと分かったため、この人物に対して損害賠償請求訴訟を提起した他、業務妨害罪で管轄警察署に被害届を提出し、受理されたという。 同社はこれ以外にも、所

米国大統領府は4月2日、NASA（米航空宇宙局）に対し、月の標準時「Lunar Time」（LTC）の策定を指示した。NASAは、国防省や国務省などと連携し、遅くとも2026年末までに標準化するための計画を提案することになる。 LTCは、月面やその周辺で活動する際の基準になる時間。文書では「今後10年で米国は同盟国などと協力し、人類を月に“帰還”させる」としており、アポロ計画以来、およそ半世紀ぶりに実施する有人月探査計画「アルテミス計画」を念頭に置いていることを示唆した。 アルテミス計画は、米国を中心として、日本を含む世界34カ国が参加する国際探査プロジェクト。2026年以降に複数回の有人月面着陸を行い、月やその周回軌道上に拠点（Gateway）を建設する。さらに、これを足がかりとして、2030年代後半には火星の有人探査を行う計画だ。 NASAのビル・ネルソン長官は3日、自身のXアカウント

人気バンド「ゴールデンボンバー」の鬼龍院翔さんは3月19日、前日に配信を始めた「配信者に便利な歌抜きBGM集」でジャケット写真代わりに使用した画像生成AIによるイラストに批判が多く寄せられたため、差し替えたと明らかにした。その上で、AI学習についての持論を語っている。 BGM集では当初、ジャケ写の代わりに配信者とみられるヘッドフォンを装着した女性のイラストを使用していた。しかし鬼龍院さんによると、配信後に「画像生成AIの絵を使うべきではない」という意見が多数寄せられたという。 鬼龍院さんは、事前に法律や規約の上で問題がないと確認した上で配信したが、「ご意見をいただくということは2024年の現段階ではまだ議論の余地がある」と判断。差し替えを決めたとしている。 差し替えた画像は、同じヘッドフォン姿の女性を同じ画角で描きながらも、おそらくは鬼龍院さん自身か、スタッフの誰かが手描きしたとみられる味

神奈川県の公立高校入試のインターネット出願システムで、「@gmail.com」ドメインのアドレスにシステムからのメールが届かず、受験生による登録や高校出願に支障が出ていた問題が、2月7日までに解消した。問題発生から完全解消まで1カ月かかっている。 県は問題の原因について「システム開発を委託した業者の設定に不備があったため、メール送信が集中したタイミングでGmailに迷惑メールと判定されたのでは」と説明しているが、設定のどこが問題だったかは特定できておらず、Googleに問い合わせても回答がないという。 ネット上では今回、業者の技術力を疑問視する声も出たが、担当者は「県が仕様書を出して技術確認を行い、仕様に対応できるとのことで入札で決めた。問題ないと考えている」と述べている。 「@gmail.comだけ」突然の障害、メールシステムを変えるなど対応 出願システムは1月4日に公開。メール配信サー

米Googleは2月から、Gmailアカウントに1日5000通を超えるメールを送信するユーザーに対して、ドメイン認証などの対策を義務づけた。これにより、警視庁の防犯情報メール「メールけいしちょう」が一時的にGmailへの配信を停止したり、一部の企業からGmailにメールが届かなくなったりするなどの影響が出ている。 Googleの施策は、迷惑メールやスパム対策が目的。大量送信者に対し、 送信メール認証や、受信者がメールの配信登録を簡単に解除できるようにすることなどを義務づけている。24年2月1日から施行することを2023年10月から予告していた。 メールけいしちょうは2月1日時点で「システム保守のためGmailへの配信を一時的に停止している」と発表。島根県が配信している県民向け防災情報「しまね防災メール」も、2月1日から一時的に受信できない可能性があると告知していたが、5日に「問題が解決した

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 スペインのConsejo Superior deInvestigacionesCientificas（CSIC）に所属する研究者らが発表した論文「Mechanical resonances in single living human cells revealed by stochastic coupling to a micromechanical resonator」は、人間の細胞に共鳴周波数が存在するかを検証した研究報告である。 生きている人間の細胞は、条件が整えば強く振動する特定の周波数、つまり共鳴周波数を持っているといわれている。

Amazon.co.jpで奇妙な名前の商品が販売されている。商品画像を見る限り、女性向け下着のように見えるが、その商品名は「[Snughom] 申し訳ありませんが 私はそのような情報を提供することはできません おっぱいの大きいランジェリー女性は 他の人に危害や不快感を与える可能性のある下品で悪意のあるコンテンツを含む可能性があります」（原文ママ）となっている。一体これは何なのか。 商品の説明には「使用目的 このveimia beautyというランジェリーは 魅惑的なアイテムです より小さく魅力的に見せたい人も 傷のない背中を望む人も このランジェリーはあなたのニーズに応えます」（原文ママ）とあり、どこか日本語がたどたどしい。出荷元・販売元は「Zhengzhou Dundong Network Technology」で、住所は中国となっていた。 実はこの下着以外にも、奇妙な名前の商品が出品さ

ワコム米国支社がXアカウントでAIイラストを使用した──そんな指摘がX上で話題になった。これについてワコム（埼玉県加須市）は1月10日、経緯を説明する文書を発表した。投稿したイラストは素材サイトで購入したもので、AIで作成したものではないと確認した上で利用していたという。 ワコム米国支社は1月3日ごろ、Xで新春セールに関する内容を投稿。その際、龍のイラストを使っていたが、一部ユーザーから「このイラストはAIで作ったものでないか」と指摘が上がった。これに対し、クリエイターを中心に「イラストレーターへのリスペクトが無いのか」「ペンタブを売ってるのにAIイラストで広告打ったらユーザーが怒るに決まってる」などの声が相次ぎ、同社は該当のポストを削除するなどの対応を取っていた。 ワコム本社と米国支社は10日、この件の経緯を説明する文書をXに投稿した。「弊社としてはAIが生成したイラストを使用する意図は