なんと、泳いで上陸した…！ 西之島「噴火活動の休止」のわずかな期間に遂行された、仰天の上陸調査（前野 深）
新たな火山島の出現は、島を知り地球を知る研究材料の宝庫。できたての島でなくては見ることのできない事象や、そこから伝わってくる地球のダイナミズムがあります。そして、地球に生まれた島は、どのような生涯をたどるのか、新たな疑問や期待も感じさせられます。 今まさに活動中の西之島をはじめ、多くの島の上陸調査も行ってきた著者が、国内外の特徴的な島について噴火や成長の過程での地質現象を詳しく解説した書籍『島はどうしてできるのか』が、大きな注目を集めています。 ここでは、実際に現場を見てきた著者ならではの、体験や研究結果をご紹介していきましょう。今回は、2016年に行われた西之島上陸調査のようすをお伝えいたします。噴火後の原初生態系に戻ったと思われる島の上陸には、島へのアプローチにまつわる、じつにさまざまな留意点がありました。 ※この記事は、『島はどうしてできるのか』の内容を再構成・再編集してお届けします
秋田の山中に出没した「人喰いグマ」の「ヤバすぎる正体」…！報じられない地元の証言「どう見てもツキノワグマじゃねえ」「デカすぎる」（野田 洋人） @gendai_biz
秋田の山中に出没した「人喰いグマ」の「ヤバすぎる正体」…！報じられない地元の証言「どう見てもツキノワグマじゃねえ」「デカすぎる」 赤毛で大型の個体の目撃例が増えてきた 秋田県鹿角市大湯の山中でこの5月、クマに襲われた警察官2名を含む計3人の男性が死傷した。そのうちの一人、命を落とした佐藤宏さん（64歳）の遺体は損傷が激しく、妻も見ることができなかったという。 このクマは今に至るも駆除されていないが、年間を通じて山菜を採りに山に入るというある男性は、首を傾げながらこう語る。 「ここ5年ほどだと思うのですが、秋田側の熊取平や田代平、岩手側の四角岳、青森側の迷ケ平など、三県の境界周辺で、大型の個体の目撃例が増えてきたのです。 しかも、そのほとんどが赤毛の個体でした。 ツキノワグマは高齢になると稀に褐色の毛色になる個体もありますが、偶然にそのような個体が増えているのか、別の理由があるのかは定かでは
“焚書”とさえ話題になった『トランスジェンダーになりたい少女たち』を性同一性障害治療の第一人者が解説（週刊現代） @gendai_biz
米国で議論を呼んだノンフィクション『トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇』が4月、産経新聞出版から発行され、波紋を呼んでいる。 発売直前に「原著の内容はトランスジェンダー当事者への差別を煽る」として、書籍の出版中止を求め、発行元の産経新聞出版や複数の書店に放火予告までされるなど、大騒動に発展。一部の大手書店の店頭には置かれず、ネット上では「言論弾圧だ」との声も上がった。 本書の監訳者であり、精神科医の岩波明氏はあとがきで「現在のトランスジェンダーの問題は、差別と少数者の権利擁護の側面ばかりがクローズアップされているが、本来は医療の問題だ」と述べているように、これまでは精神医学や性科学の側面から扱われることが少なかった。 そこで今回は、本書の内容に関して性別不合（性同一性障害）の治療に多く携わる精神科医の針間克己氏はこの問題をどう捉えているのか、詳しい話を
【独自】朝日新聞本社に東京労働局が行政指導…現役社員の社外活動制限は「ハラスメント」《楯突く記者は「追い出し部屋へ転出」の過酷人事の実態》（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
【独自】朝日新聞本社に東京労働局が行政指導…現役社員の社外活動制限は「ハラスメント」《楯突く記者は「追い出し部屋へ転出」の過酷人事の実態》 休日のシンポ出席も承認されず 今日3月18日午前、朝日新聞東京本社に東京労働局から行政指導が入った。 朝日社員によれば、朝日の社員に対して処分や制裁をちらつかせ、過剰に社外活動を制限するなどの行為が、優越的な地位を濫用したハラスメントにあたると判断した模様だ（3月18日17時40分追記：朝日新聞広報部は行政指導が入ったという事実自体を否定している）。 東京労働局に「紛争解決援助」で申し立てたのは、朝日新聞社員のXさんである。10年ほど前に地方紙から朝日新聞に転職した。数々のスクープをものにするなど、敏腕記者として知られる存在だ。 しかし数年前から、自ら希望していないにもかかわらず、人事異動により記者職を剥奪され、別部門での勤務を余儀なくされた。その間も
独占スクープ『脳外科医 竹田くん』モデルの医師を直撃…「私は裏切られた」「赤穂市民病院は汚い」その驚愕の主張（週刊現代） @gendai_biz
「手術禁止」を言い渡されるも… のちに赤穂市民病院が外部の有識者に依頼してまとめた「ガバナンス検証委員会報告書」などにもとづき、A医師の関与が疑われる医療事件を時系列順に総覧したのがこちらの図表だ。 報告書や地元紙「赤穂民報」などの報道によると、A医師はXさんの母を執刀した翌月にも、75歳男性の脳腫瘍の手術、84歳女性の脳梗塞のカテーテル治療を担当したが、ともに術後に重い脳梗塞や脳出血を起こし、亡くなっている。この時点で合計8件もの医療事故に関与していたA医師は、病院から「手術・カテーテルなどの侵襲的（患者の体を傷つける）治療の中止」を指示された。 その後の経緯は、記事の後半でもA医師の主張とともに触れるが、Xさんとその母に訴えられたA医師は、それから1年あまり経った2021年8月に赤穂市民病院を依願退職。ほどなく、前編記事で触れた大阪市の医誠会病院に勤務し始めた。 新たな事件が起きたのは
イスラエルが負けても地獄、勝っても地獄…欧米諸国が直面している「あまりに最悪な状況」（篠田 英朗） @moneygendai
欧米諸国主導の「国際社会の法の支配」は破綻を迎えている 1月26日金曜日、国際司法裁判所（International Court of Justice: ICJ）のガザ危機をめぐる仮保全措置の命令が下された。ジェノサイド条約に基づいて、イスラエル政府にジェノサイド的行為を慎み、予防することを求めた内容だ。この命令は法的拘束力を持つ。 ICJは、「世界法廷（world court）」とも呼ばれ、国際法の解釈に関しては他の機関の追随を許さない絶大な権威を持つ。そのICJが行った判断は、世界各国の政府の行動に、将来にわたって影響を与え続ける。 もちろん法的拘束力のある決定を行ったからといって、ICJが自らの決定に諸国の政府を従わせる実力を行使することができるわけではない。しかしそれにもかからず、 法解釈から思想や世界観といった広い領域での道徳的影響力の浸透を通じて、ICJの判断は政治的な重みを持
【独自】安倍派最高幹部が爆弾証言「派閥でパーティー券の二重帳簿を見せられた」「森元総理のときから同じ処理」（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
「バレると安倍総理に傷がつくと」 年も終わろうとしていた2023年12月27日から29日にかけて、静かになるはずの永田町が一気に騒然となった。自民党安倍派の政治資金パーティー裏金事件で、東京地検特捜部は、27日に池田佳隆衆院議員、28日、29日には大野泰正参院議員の議員会館の部屋、地元事務所などを「急襲」して家宅捜索。28日には衆議院議員の柿沢未途容疑者やその秘書らを公職選挙法違反で逮捕した。年末年始関係なく「安倍派5人衆」をはじめとする幹部議員がぞくぞく事情聴取を受けている。 「これほど大嵐のような年末を迎えるのは、議員生活でもはじめてだよ。しかし安倍派は、いずれ大分裂になり、とんでもないことになるだろうな……」 岸田首相に近い自民党幹部は、現代ビジネスの取材に対し、天を見上げてこう答えた。安倍派の事件では、すでに派閥事務所にガサが入った。大野氏は5000万円超、池田氏は4000万円超の
ミャンマーの山岳地帯にある「巨大詐欺団地」に中国人が誘拐され働かされていた…その数なんと12万人！ミャンマー北部で起きている「驚愕の混乱」と「中国の困惑」（ふるまい よしこ） @gendai_biz
ミャンマーの山岳地帯にある「巨大詐欺団地」に中国人が誘拐され働かされていた…その数なんと12万人！ミャンマー北部で起きている「驚愕の混乱」と「中国の困惑」 中国人に広がる「ミャンマー詐欺産業」による被害 中国との国境に近いミャンマー・コーカンで内戦が激化し、中国人民解放軍は雲南省の国境付近で11月24日に実弾を使った射撃、銃撃訓練を開始した。中国側はあくまでも国境の安全を守るための訓練だと主張したが、ネット上では内戦を逃れてきたものの、中国が築いた鉄条網のフェンスに遮られた人々が、中国側から発射されたと見られる催涙弾に逃げまどう姿を捉えた動画がアップされている。 この内戦は10月27日に「三兄弟同盟」によって仕掛けられた。「三兄弟」とは、コーカン地区の元実力者だった故・彭家声が設立した「ミャンマー民族民主同盟軍」（MNDAA）と、コーカン西部に暮らすタイ系民族のトーアン民族解放軍（TLNA
「貧乏人は結婚できず、子供は産まなくていい。他でカバーしますから」が岸田流少子化対策（大西 広）
子どもが３人以上いる世帯の大学授業料を所得制限なしで2025年度から無償化。岸田政権が12月11日の「こども未来戦略会議」で従来より踏み込んだ少子化対策案を提示し議論を呼んでいる。ひとり親家庭を対象にした貧困対策メニューもあるが、そもそも子供を持てない層への対策があるわけではなく、はたしてこれで人口減少にブレーキをかけられるのか。「人口減少の根本原因は若者の貧困」と喝破し、その解決はもはや資本主義を変えるしかないと主張する『「人口ゼロ」の資本論 持続不可能になった資本主義』（講談社＋α新書）が、９月の刊行以来売れ続けている。著者の大西広氏に改めて話を聞いた。 同時進行する貧困化と人口減少 ●人口減少の根本原因は何だとお考えでしょうか？ 「人口減」とは、要するに資本主義が「人口再生産のコスト」を払わなくなっている、ということですが、それは端的に言って若者の貧困を放置している、ということですね
そういえば「脱印鑑」はどこへ行った～デジタル庁でデジタル化はむしろ事態悪化、事務負担はかえって増えるばかり（野口 悠紀雄） @gendai_biz
デジタル庁が発足して2年以上たつが、脱印鑑は、進んでいない。それどころか、アナログとデジタルの手段が入り乱れて、事態は悪化している。デジタル庁の存在意義を見直すべきではないか？ その昔、「脱印鑑」と言われたことがあった 「脱印鑑」ということが言われたことがある。ずいぶん昔のことだったような気がするので、おそらく、ほとんどの人は忘れてしまっただろう。 そこで改めて説明すると、コロナ禍において在宅勤務が奨励されたが、書類に印鑑を押す必要がある。それだけのために出社しなければならないという事態が頻発して、印鑑を廃止しようという声が高まったのだ。 印鑑が無意味だとは、多くの人がそれまでも日々の仕事の中で嫌というほど感じさせられていたことだ。 印鑑といっても、誰でも手に入る三文判。それを押したところで本人証明にはならないと思うのだが、しかし、規則なので、それがないと書類を受け取ってもらえない。受け取
「自分は弱者男性である」と自認する人たちが「若年女性支援」へバッシングすることのままならなさ（赤木 智弘）
弱者男性が女性支援を推進するべき理由 昨年から、とある若年女性支援団体を対象にした執拗な批判が行われている。 特に強く批判されていた東京都の事業に関しては、東京都の監査が入った結果、言われていたような不正は発見されず、ごく一部を修正するだけで終わった。 この記事では深入りする気はないので概要に留めるが、一連の流れで僕が気になったのは、「自分は弱者男性である」ことを自認しているアカウントにも、若年女性支援団体を批判する人が多くいたことである。 僕自身も弱者男性側にいると自覚しているので、支援を受けている女性に対して不公平感を感じることはあるが、弱者男性たちが理性的に行動できず、お気持ちを優先して女性支援に対するバッシングに加担してしまった現状をとても残念に思っている。 僕は常々「弱者側にいる男性こそ、積極的に若年女性を含む弱い立場の人たちへの支援を推し進めることを要求しなければならない」と考
ニューヨーク・タイムズの訴訟でChatGPTが立往生の可能性（野口 悠紀雄） @gendai_biz
ChatGPTの事前学習データの使用料をめぐって、ニューヨーク・タイムズがOpenAIを訴えました。これは、情報の価値がどのようにして生じるかという問題の基本に関わるものであり、生成AIの将来に大きな影響を与えます。しかし、簡単に答えが出るものではありません。 裁判の結果次第ではChatGPTが成り立たない 米紙ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTの開発者であるOpenAIに対して、事前学習のデータの利用に関して支払いを求める訴訟を起こしました。 この問題は、「情報や知識に関する社会的制度をどう構築するか？」という問題の本質に関わっており、大変重要です。 最初にこれまでの経緯を見ると、ニューヨーク・タイムズはその記事を無断でAIの訓練に用いることを禁止しています。したがって、OpenAIが事前学習でニューヨーク・タイムスの記事を使っていないと証明できない限り、罰金を言い渡されることにな
カブトムシがシマトネリコに大集結！ある「法改正」が引き金だった…その「衝撃の理由」（田所 勇樹） @gendai_biz
近年、カブトムシが住宅街の庭木「シマトネリコ」に昼夜問わず大集結するという奇妙な現象が、各地で目撃されているのをご存じでしょうか。「ダーウィンが来た！」のディレクターとして、謎の解明に乗り出した私たちは、研究者の最新研究の成果から、シマトネリコの極端に少ない樹液量や、カブトムシの雄が発するフェロモンが、大集結の原因になっている可能性にたどり着きました。そして、取材には意外な結末が待っていたのです。 【前の記事を読む】『住宅街でカブトムシが「大集結」する驚きの理由…カギは謎の「足蹴り動作」だった』 【はじめから読む】『カブトムシが住宅街の「植木」に謎の大集結！徹底調査でたどり着いた「意外な原因」』 ある法改正が大量のカブトムシを生み出した！？ 私たちの前に最後に残った謎。それは、住宅街の現場に、どこから大量のカブトムシがやってきたのかという、いわばストーリーの根本です。その答えは、取材した都
2024年「東工大」と「東京医科歯科大」が統合を決めた「ある深刻な事情」…日本の大学教育、凋落の3つの要因（春川 正明） @gendai_biz
「国際卓越研究大学」を目指したわけじゃない 国内屈指の国立理工系大である東京工業大学は、戦後すぐから理系大学にも拘らずリベラルアーツ教育に長年力を入れて来た。 現在は、2024年度秋を目途に、国立の東京医科歯科大学と統合することで合意し、世界最高峰の理系総合大学を目指している。更に2024年度の入試での『女子枠』を創設する入試改革も発表した。 『東京科学大学』。東京工業大学と東京医科歯科大学という国立大学同士が統合して出来る大学の仮の名称だ。 「一応、我々の中では決まっているけれども、法人統合というのが国会審議を経ないと正式にならないので、今後の国会で決まって、そこで正式になる」 文部科学省は昨年11月に、『国際卓越研究大学』制度の基本方針を発表した。世界最高水準の研究大学の形成を目指すために、10兆円規模の大学ファンドを創設する。 2024年度からその運用益の目標は年間3000億円だ。選
アメリカでも問題になった…日本で「高血圧症」の国民が爆増した「衝撃のワケ」（週刊現代） @moneygendai
本記事は後編記事です。前編記事『「血圧が高くても無理に下げてはいけない」と断言できる「衝撃」の理由』 20歳以上の国民のおよそ二人に一人がかかっているとされる、高血圧症。その基準が今後さらに下がる可能性があるという。その裏では何が起きているのか。医療業界の知られざる思惑を抉り出す―。 飼い慣らされた医者たち それにもかかわらず、なぜ血圧の基準はこうも厳格化の一途をたどり、しかもその基準は一律なのか。松本氏が、医者と薬の「絶対タブー」の闇を指摘する。 「『高血圧は絶対に下げなければいけない』という考えが常識になった要因として、いちばん大きいのは、製薬会社が医者に対して『血圧は下げるべきだ』と洗脳を図ったことだと思います。 いまの医者は勉強不足という面もあります。大学の講師から『血圧は下げるものだ』と教えられるし、研修医の時も先輩教授から同じように指導されます。それを何の疑いもなく、知識として
実は一番痛いところを突かれたか、「台湾に侵攻したら共産党幹部とその親族の財産に制裁」の米法案に習近平政権ブチ切れ会見（石 平） @gendai_biz
実は一番痛いところを突かれたか、「台湾に侵攻したら共産党幹部とその親族の財産に制裁」の米法案に習近平政権ブチ切れ会見 米中国交回復以来の「きつい」警告 今月６日、中国の習近平主席は共産党政治局常務委員の王滬寧・蔡奇氏らを率いて開催中の政治協商会議の経済界関連の分科会に出席し、「重要講話」を行った。 その中で彼は、中国の置かれている国際環境を語る文脈において、「米国を頭とする西側諸国はわが国に対して全方位的な封じ込めや包囲、抑圧を行い、わが国の発展に未曾有の厳しい試練を与えている」と、注目の対米批判発言を行なった。 それまでには、習主席自身は米国のことを名指して批判することはほとんどない。昨年8月のペロシ訪台や今年2月の「気球撃墜事件」に際しても習主席はいっさい発言せずに、対米批判はもっぱら中国外務省のレベルで行われた。しかし今回、政治協商会議という公の場で、習氏が自ら対米名指し批判を行うの
正社員と非正社員「結婚・乳児死亡率の大きすぎる差」…やはり日本は「正社員が9割」の国を目指すしかない（小林 美希）
2022年の出生数が80万人割れとなって、大きな波紋を広げている。1899年の統計開始以来、初の80万人割れとなる79万9728人になった（厚労省「人口動態統計」）。 岸田文雄首相は「こども政策の強化」として、（1）児童手当を中心とした経済的支援の強化、（2）産後ケア、幼児教育や保育のサービスの拡充、（3）働き方改革――を3本柱として掲げるが、既存施策の焼き直しに留まり、実効的な「少子化対策」とは言えない状況だ。 筆者は約20年前から雇用と結婚、出産、子育ての関係をライフワークとしているが、雇用不安が少子化に与える影響は計り知れず、その視点が抜け落ちている。 男性正社員・非正社員の未婚率の大きな差 著書『年収443万円』では、不妊治療中の男性（30代前半）が雇用不安を抱える。 「今は自分も妻も、地元の平均年収を上回っているからこそ、結婚もできて、子どもを望めるのだと思います。ただ、妻は正社
もううんざり！ 競争社会から降り始めた現代のディオゲネスたち（木澤 佐登志）
私たちはなぜ有用な人間であることを証明しつづけなければならないのか？ 「生産性」という病に取り憑かれた社会を解剖し、解毒剤を練り上げる、気鋭の著者による待望の新連載！ 第1回は、寝そべり主義、＃最後の世代、ゴブリンモード、大量離職、サイレントテロなど、生産性のロジックを基盤とした苛烈な競争社会に対して静かなる抵抗を始めた、「現代のディオゲネスたち」を追う。 （毎月1日頃更新） 寝そべることで見えてくる世界の真実 ふたつの記事からはじめたい。 ひとつ目は、『ダイアモンドオンライン』に掲載された「中国の過酷な受験戦争を勝ち抜いた若者が「寝そべり族」になってしまう理由」という二〇二一年七月の記事。 経済の急速な発展による社会競争の激化。格差のとどまることを知らない拡大。壮絶さを極める過酷な受験戦争。そんな厳しい競争社会である中国、そこで生きる若者たちがいま、静かに競争から降りようとしているのだと
利権屋がうごめく大阪万博…質問しただけで「3000万円支払え」と要求してくるヤバすぎる実態（週刊現代） @moneygendai
2年後に迫る大阪万博では、アンチエイジングに関する展示が数多く盛り込まれる予定だ。これを商機とばかりに利権屋は動き始めている。その象徴的なイベントが「アンチエイジングフェア」だった。（森功） 森功 もり・いさお／'61年、福岡県生まれ。『週刊新潮』編集部などを経て、'03年に独立。『悪だくみ「加計学園」の悲願を叶えた総理の欺瞞』で'18年に大宅賞を受賞。『地面師 他人の土地を売り飛ばす闇の詐欺集団』『国商 最後のフィクサー葛西敬之』など著書多数 3000万円を支払え 〈アンチエイジングフェア2022 11・18FRI−20SUN フジテレビ本社屋 入場無料〉 昨年11月18日、東京・台場のフジテレビ前でそう書かれたチラシを受け取り、玄関ロビーに入った。チラシには〈主催：フジテレビジョン／日本抗加齢協会〉とある。文字通り広く一般に開放された健康イベントだ。私がそこを訪れた理由は、大阪大学大学
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化石が証明した「ウマの指が消えていく」進化の道筋…じつは「1本になったのは、単なる偶然」かもしれない納得の理由（更科 功）
