「人類学」という言葉を聞いて、どんなイメージを思い浮かべるだろう。聞いたことはあるけれど何をやっているのかわからない、という人も多いのではないだろうか。『はじめての人類学』では、この学問が生まれて100年の歴史を一掴みにできる「人類学のツボ」を紹介している。 ※本記事は奥野克巳『はじめての人類学』から抜粋・編集したものです。 「インセスト・タブー」とは何か 人間が持つ根源的な「ルール」のひとつとして、「インセスト・タブー」が挙げられます。ここでは『悲しき熱帯』で出てきたナンビクワラを例にしましょう。ナンビクワラ社会では、「交叉いとこ」の男女同士は、生まれた時から「夫」や「妻」を意味する言葉で呼び合っていました。それは、ある男性にとっては、彼の父の姉や妹あるいは母の兄や弟の娘のことです。男性は、それらの娘のうちの１人とやがて結婚するのです。 その男性にとっては、逆に規則上、結婚を許されない女

ファッション、自己表現としてタトゥーを入れたフリーランスモデルの宮内チカさん（仮名・27歳）。誰もが羨むルックスとスタイルを持ち、彼氏は慶大卒の商社マン。幸せな日々を過ごし、結婚も秒読みかと思われたが、思わぬ悲劇に見舞われることになった。 （この記事は後編記事です。前編はこちら。） 彼はタトゥーを「可愛い」と褒めていた 「彼に告白された時、正直に『私、タトゥー入ってるけど大丈夫？』と聞きました。すると、彼は『俺は偏見ないよ。むしろ、オシャレでいいじゃん』と言い、安心しました。その後、直接、タトゥーを見せた時も『可愛い』と何度も褒めてくれました」 順調に愛を育み、交際期間は1年半になった。そのタイミングでお互いに結婚を意識するようになった。まずは宮内さんが自分の母親に紹介した。その後、彼の故郷である福岡県へ行くことになった。最初はただの旅行の予定だったが、彼は「結婚を前提に付き合っている女性

企業の働き方改革を支援する株式会社クロスリバー代表・越川慎司氏が著した『AI分析でわかったトップ5％社員の習慣』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）がビジネスマンに売れている。各企業の人事評価「トップ5％社員」に共通する行動習慣や思考パターンを明らかにし、その「ルール」を取り入れると、「その他95％」の一般社員も確実に成果が出るというのだが、生き残りをかけて必死なサラリーマン諸氏にとって「福音」か、それとも「耳の痛い話」か──。 「トップ5％社員」のノウハウの秘密 今回、これまで働き方改革の支援をしてきた企業各社で「トップ5％」の人事評価を得ている社員の言動を、定点カメラやICレコーダー、メールの履歴なども用いながらAIで解析して、95％の一般社員との違いを明らかにしました。業種業界を超えて、優れた成果を上げるビジネスパーソンには、共通する行動習慣や考え方のようなものがあるのではないか──

筋萎縮性側索硬化症（ALS）の女性から依頼を受け、医師が薬物を投与して殺害し逮捕された事件で、京都地検は事件に関わった2名の医師を8月13日、嘱託殺人罪で起訴した。報道によればALSの女性は以前から強く安楽死を希望しており、2018年12月にツイッターで被告の医師と知り合ってから、やりとりを重ねていたという。 医師の一人はクリニックを開業しており、メンタルケアや緩和ケアに力をいれ、ホスピスの運営も手掛けていた。2名の医師は、共著で高齢者の安楽死を積極的に推奨するような電子書籍（書名はあえて記さない）を発行していたが、この本には以下のようなくだりがあると報じられている。 《認知症で家族を長年泣かせてきた老人、ギャンブルで借金を重ねて妻や子供を不幸に陥れた老人。そんな「今すぐ死んでほしい」といわれる老人を、証拠を残さず、共犯者もいらず、スコップや大掛かりな設備もなしに消せる方法がある。医療に紛

「本当に、本当に、皆さんに知って欲しいことがあって、今回は強い思いを持って、この記事を書きます」 米国在住のがん研究者・大須賀覚先生がここまで訴える「がん標準治療を選択せず、代替医療へ進むことの危険性」とは？　がんにかかわるすべての人にとって必読、渾身の記事をお届けします。 ネットや書籍には、がん治療に関した大量の情報があふれています。本当に大量です。そしてその情報の中には、病院で行われている標準治療（科学的証拠に基づく最善の治療）を否定して、根拠の明確でない治療を勧めるものが多くあります。 「手術は受けるべきではない」「抗がん剤は患者を殺す」などといって、その代わりに代替療法（効果が証明されていない未承認治療）を勧めます。効くという食品やら、食事方法やら、体温を上げるやら、がんの専門家からみれば呆れるものばかりです。 これはとてつもなく怖いことです。ネットに広がる情報を信じて、標準治療を

ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大

私には、その「異常性」が理解できる 昨年末、東京地検特捜部は特別背任罪の容疑で日産前会長、カルロス・ゴーン氏（64）を再逮捕したが、その容疑内容は私を驚かせた。一部の論調が「ゴーン氏擁護」に傾くのは、この犯罪が正確に理解できないためではないか、と私は考えている。 国際金融の世界に住む元経済ヤクザの私は、この事件の本質は「特別背任罪」という経済事件ではなく、もしや「マネーロンダリング」という金融犯罪にあり、特捜部はその線を狙っているのではないか、と考えている。 これが巨大企業の名前と資金をフルに利用し、中東の「大物フィクサー」が差し入れた「信用状」を介した錬金術だとすれば、私自身経験したことのないスケールの大きな話だ。 時系列を追えば見えてくること 昨年11月に東京地検特捜部により逮捕されたゴーン氏。刑事事件における逮捕の有効期限は72時間で、最初の拘留期限は10日間。認められればさらに10

王者・日テレに暗雲 2018年が間もなく終わる。民放が鎬を削る年間視聴率争いも決着する。 2017年までの4年間、年間視聴率争いで勝利を収めてきたのは日本テレビだ。特に優劣が問われる「全日帯」（午前6時～深夜0時）、「ゴールデン帯」（午後7時～同10時）、「プライム帯」（午後7時～同11時）の3部門すべてでトップを獲得し、いわゆる「年間視聴率3冠王」を達成し続けてきた。 同じく2017年までの4年間にわたって年間視聴率2位だったのはテレビ朝日。つまり、近年の民放界は「日テレVSテレ朝」のトップ争いが続いている。この構図は、さほど視聴率争いに興味がない人でもご存じなのではないか。 では、2018年の勝敗はというと……やはり日テレが勝利を収めそうだ。ただし、2017年までとの際立った違いは、圧勝とは言えず、接戦だったということだ。このままでは、2019年の勝利はおぼつかないだろう。 事実、20

たかがサラダ、されどサラダ 先日、TABI LABOというウェブメディアで「サラダ取り分け禁止委員会」という興味深いものが取り上げられている記事を見かけました（こちら。記事自体は2018年7月）。 「委員会」は、はましゃかさんというライターさんが一人で立ち上げたもので、飲み会でサラダが出たときに「女子」が取り分けるという、なんとなく存在している雰囲気に疑問を呈する試みだそうです（はましゃかさん自身のコラムはこちら）。 私はこの試みを面白いと思ったのでツイッターで紹介したところ、少し反響がありました。おおむね「たしかにそういうよくない雰囲気ありますね」という肯定的なものでしたが、「たかが飲み会のサラダにおおげさな」「取り分けたい人が取り分ければいいだけ」という否定的なものもありました。 実は私も、自分のゼミの飲み会で（学生の様子や男女比、人間関係などを考慮しつつ）「女子のサラダ取り分け禁止」

新4K・8K放送、テレビ局もテレビメーカーも「やる気なし」のワケ 12月1日からスタートするそのウラで 新4K・8K衛星放送が間もなく始まる、そのウラで… 現在のハイビジョンを超える新映像規格と謳われる4K・8K。 その「新4K・8K衛星放送」の開始まで残すところわずかとなった――。 12月１日からNHKと民放キー局のBS4局などで放送開始するとあって、4K・8K衛星放送への期待感は膨れ上がっているように見える。 11月14日より3日間にかけて幕張メッセで行われていたメディア＆エンターテインメント総合展示会『InterBEE2018』でも、これを喧伝する展示やセミナーがいくつもあった。 が、実はこの直前のタイミングで、いまだ肝心の新4K・8K衛星放送に対応したテレビがほとんど普及していないという現実をご存じだろうか。 新放送を始める民放各局にしても、ピュア4Kと呼ばれる本来の画質を100％

ドイツ人の科学嫌い これまでのノーベル化学賞の受賞者が一番多いのはアメリカで、2位はドイツ。物理学、生理学・医学の分野でも、ドイツはアメリカ、イギリスに次いで第3位。間違いなく、自然科学に秀でた国といえる。 なのに、不思議なことに、ドイツ人には科学に対する拒絶反応がある。たとえば、先進医学に対して。 30余年前、ドイツのヘッセン州の薬品会社ヘキスト社が、遺伝子組み換えで作ったインスリンの製造を申請した。ヘキスト社というのは、1863年に創立された世界有数の総合化学コンツェルンだ。 インスリンは、糖尿病の治療に欠かせないホルモンで、それまでは豚と牛の膵臓から抽出されていた。ただ、取れる量が少なく、1人の糖尿病患者が1年間に使用するインスリンを作るには70頭の豚が必要だったという。 当時、糖尿病の患者数は増加を辿っており、つまり、将来の危機的な状況が危惧されていた。それを救ったのが1970年代

10月6日に閉鎖される築地市場には、推定1万匹のネズミが生息している。解体工事が始まれば、正門は開けっ放し。それはネズミたちの大脱出が始まる合図でもある。本日発売の週刊現代では、東京都を襲うネズミ大繁殖の恐怖を報じている。 銀座の街で大繁殖 東京都中央区築地市場からわずか1km足らず。東銀座にあるインド料理専門店『ナイルレストラン』オーナーのG・M・ナイル氏はこのところ、銀座の街の異変を感じ取っていた。 ナイル氏が語る。 「最近、立て続けに子ネコほどの大きさのネズミを見かけました。飲食店の多い銀座7丁目や8丁目でも、何度もネズミを見ています。冬でも暖かい下水道があり、残飯などで食べ物も豊富な現在の銀座は、ネズミにとって繁殖に適した環境になっているのです。 10月6日には築地市場が閉じられようとしています。あそこには大量のネズミがいる。それらが逃げ出して大繁殖したら、銀座の街はパニックになる

「住民は怒っている」と世界で報じられた 2018年8月3日、JR福島駅前にモニュメントが設置されました。現代美術家として知られるヤノベケンジ氏が2011年に、東日本大震災をきっかけに制作した、「サン・チャイルド」と呼ばれる全高6.2mにもなる巨大な子供の像です。 その容貌は、黄色い放射能防護服を着た子供がヘルメットを脱いで左手に抱え、顔に傷を負い、絆創膏を貼りながらも、空を見上げて立っているというものです。胸には「000」と表示されたガイガー・カウンター（放射線測定器）が表現されています。 しかし、この像が設置されると、様々な批判と議論が起こりました。 国内のメディアの他、英国BBCが 「福島市がJR福島駅付近に設置した防護服姿の少年像に、住民らが怒りの反応を示している。2011年に起きた東京電力福島第一原子力発電所の事故以来、同市が未だに放射能に汚染されたままだとの印象を与えるとの声もあ

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けたボランティアの募集が9月中旬から開始される。東京オリンピックでは、11万人もの無償ボランティアが動員される予定だが、この件に大きな問題があると発信し続けているのが、『ブラックボランティア』を出版した著述家の本間龍氏だ。東京オリンピック・無償ボランティアの数々の問題点を、本間氏に聞いた。（文・角川新書編集部） なんで無償なの？ ――2020年の東京オリンピックに向けて、ボランティアの募集が始まります。この「無償ボランティア」には大きな問題がある、ということですが。 「問題は多岐にわたるのですが、大きく二つあります。 一つが、東京オリンピックは巨大な商業イベントだ、ということです。すでに4000億円以上のスポンサー収入があったと推定されています。超巨大イベントにもかかわらず、なぜイベントを支えるスタッフは無償なのでしょうか。たとえばプロ野球やJ

人気YouTuberのHIKAKIN（以下、ヒカキン）が仔猫を家族に迎えたことがネット上で話題になった。かわいい猫効果で再生回数は通常の8倍にもなり、話題を集めたが、一部からは「影響力のある人なのだからこそ、ペットショップで購入せずに、保護猫を選択してほしかった」という意見も多く集まり、賛否両論を呼んでいる。 「保護猫」と簡単にいっても預かるためには様々な条件が必要なため、詳しい状況も知らずにヒカキンを叩くのは気の毒とも言える。また、ペットショップについては、ヒカキンに非があるわけではなく、別の問題をはらんでいるのは事実だ（こちらはまた別の機会にまとめたいと思う）。 上記以外にも、ヒカキンが飼い始めた猫の“スコティッシュフォールド”という品種を心配するコメントも多かった。実はこの人気猫種は、世界中で問題視されているのだ。そこで今回は、動物保護とペット問題に詳しい一般社団法人ランコントレ・ミ

雑誌『WIRED』日本版の編集長を約6年にわたってつとめてきた編集者、若林恵さん。 デジタルテクノロジーをテーマにしたメディアでありながら、その扱う対象はカルチャーやビジネスやライフスタイル全般に広がり、「死」や「ことば」や「アフリカ」など独自の切り口で社会と文化のあり方を切り取ってきた。 4月に刊行された初の著書『さよなら未来 エディターズ・クロニクル 2010-2017』は、そんな若林さんの文章をまとめた一冊。『WIRED』に掲載されたコラムや取材記事を中心に、音楽ジャーナリストとしての仕事や個人ブログの音楽評論なども収録されている。 本書に一貫しているのは、さまざまな分野において「なぜそれがそうなっているのか」ということを根本から問い直し、ときにシニカルに、ときに丹念に違和感を解きほぐしていくような筆致だ。 結果、テクノロジーを軸にしながらも、「未来」という言葉の常識やイメージにとら

名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま

思ってもない反応 昨秋にクリスマスの新書を出した。 講談社現代新書の『愛と狂瀾のメリークリスマス』である。 クリスマスのことを書いたから、当然、キリスト教のことも触れる。 イエスが生まれた日でもないのに12月25日がクリスマスにされる経緯から、徳川政府によってキリスト教は日本から徹底的に叩き出されたこと、信者は増えないのに明治末年から日本ではクリスマスに浮かれていた、そういうことも書いた。 キリスト教のことはあまりよく書いていない。 もともと私は、キリスト教については好きでも嫌いでもなかった。 しかし資料を読み込んでいると、何なんだこの人たちは、とおもう箇所がいくつも出てきた。あきらかに日本文化を破壊しようとしていたから（それも信念と善意でもって破壊していたから）、彼らを日本から追い出してよかった、とおもうようになった。そう正直に書いた。 鎖国とは、日本人を誰ひとりとしてキリスト教信者にし

何度も繰り返される差別問題。どのように向き合い、状況を変えればよいのか？ アフリカ人歌手と結婚し、黒人の側に立ち、差別も経験した、文化人類学者の鈴木裕之氏が「差別とは何か」を考察する。 「差別は悪い」は本当か 「差別」問題が世間を騒がせている。 トランプ発言、H&Mパーカー問題、ダウンタウン浜田のエディー・マーフィー・メイク問題、FIFAワールドカップのヘイトスピーチ問題……古くて新しい問題。人間社会の鬼門である。 差別は悪い――。本当だろうか。 新約聖書にある有名なエピソード。 人々が姦淫の罪を犯したひとりの女を捕らえ、律法に定められているとおり石で打ち殺すべきかと問いかけたとき、イエス・キリストが言った。 「あなたたちの中で罪を犯したことのない者が、まず、この女に石を投げなさい」（新共同訳） 結果はあきらかである。イエスと女本人を残し、すべての者が立ち去っていった。 罪の告発と、自分の

近年、日本で宗教の観光利用が盛んになっている。パワースポットやスピリチュアルという表現をはじめ、「政教連携」といった言葉まで使われるようになっている。宗教と観光が一体となって地域を動員するようになった背景を、 宗教学・観光社会学を専門とする北海道大学准教授・岡本亮輔氏が読み解く。 宗教の観光資源化が目立ってきた 日本政府観光局によると、2017年の訪日外国人観光客数が2869万人となり、過去最大となった。前年比で19.3パーセントという驚異的な増加である。そして、こうした観光客を呼び寄せるべく、各地で様々な試みがなされている。 中でも筆者が注目したいのは、宗教の観光利用である。 たとえば、日本には17の世界文化遺産があるが、そのうち10は宗教関連の物件と言ってさしつかえない。 ・法隆寺地域の仏教建造物（奈良県、1993年） ・古都京都の文化財（京都府・滋賀県、1994年） ・厳島神社（広島