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コロナ禍の東京五輪・パラリンピックがあんなに大変だったのに、もう8年後の札幌冬季五輪の招致が大詰めを迎えている。一橋大大学院の坂上康博教授によると、日本の各都市が戦後、招致や開催準備に費やしてきた時間は延べ59年近くになる。「五輪中毒」とも言える状況はなぜ生まれ、続いてきたのか。本来あるべき姿とは何か。坂上氏に聞いた。(特別報道部・大杉はるか) 坂上氏は、日本が戦後、主権を回復した1952年に東京都が立候補してから、2021年東京大会が終わった昨年9月までの69年4カ月を調査。未決定の現在の札幌の活動を除いても、複数の都市が重なった時期を含めて延べ58年11カ月が招致や開催準備に費やされていた。東京、札幌、名古屋、長野、大阪がひっきりなしに運動しており、空白期間は最長でも1972年札幌五輪後の5年半程度。「カウントは開催都市の議会が招致を決定してからの期間で、知事の表明から含めればもっと長
著者:アン・ホランダー翻訳:中野 香織出版社:白水社装丁:単行本(285ページ)発売日:1997-10-00 ISBN-10:4560046433 ISBN-13:978-4560046432 内容紹介: 「スーツ」。現代人にとってのシンプルで優秀な必需品とも、退屈な代物とも称されるこの衣服形態は、中世騎士にその端を発するという。数世紀にわたる衣服の変遷を豊富な挿図とともにたどり、男性服/女性服それぞれの中にコード化された美的・性的・社会的なメッセージを読み解く、画期的な一冊。 ネクタイは男根のシンボルか政界やジャーナリズムで男っぽく、スーツ姿を決めている女の人を見ると、どうしてネクタイだけはしないんだろうと思う。宝塚ではちゃんとネクタイもするのに。 なぜネクタイだけは、の疑問にこの本『性とスーツ』(白水社)は答えてくれる。ネクタイは男根のシンボルだから、と。なるほどそういうことだったのか
地球規模の課題を解決する資金源として注目される「国際連帯税」を考える集会が28日、国会内であった。著書『人新世の「資本論」』で経済成長からの脱却を訴える斎藤幸平・大阪市立大准教授が講演し、新型コロナウイルス禍で先進国と途上国のワクチン格差などが問題になる中、富の偏在是正や気候変動対策の手段となる国際連帯税の意義を訴えた。 国際連帯税は国境をまたぐ経済活動に広く浅く課税する仕組み。「持続可能な開発目標(SDGs)」達成の手段として各国で導入され、フランスや韓国など約10カ国が航空料金に上乗せする「航空券連帯税」が代表例となっている。日本は導入していない。 斎藤氏は、環境活動家のグレタ・トゥンベリさんら若い世代から、脱成長を求める声が欧州で高まっていると紹介。「日本でもコロナ禍で資本主義を一時的に止めることができた。無限の経済成長を求める資本主義にブレーキをかける必要がある」と指摘した。
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