DARPAはクリーンエネルギーでも技術革新のアジェンダセッターになれるのか？ | FERMAT
DARPAはクリーンエネルギーでも技術革新のアジェンダセッターになれるのか？ July 25, 2009 op-ed / commentary authorjunichi ikeda share tweet アメリカのペンタゴン（国防総省：Department of Defense）に所属し、インターネットの開発で重要な役割を果たしたDARPA (the Defense Advanced Research Projects Agency)が、クリーンエネルギーの時代に、再び技術開発、技術革新を先導することになるのか、検討した記事。 Can the Military Find the Answer to Alternative Energy? 【BusinessWeek： July 23, 2009】 金融危機の引き起こしたマネーの流動性の低下によって、ベンチャーキャピタルに集まる資本が大幅
2009-07-25
今日のおやつ 丸井商店の最中。猫。 副題にもあるように、いわゆる情報化、ＩＴ革命における政治・行政の役割を検証したもので、とりわけ郵政省と通産省の動きを中心に描いている。著者は東大法学部卒業後、ソニーに入社したが、そこから内閣官房ＩＴ担当室に出向した経験を持つ。郵政省が８０年代に現業官庁から通信政策を中心とした官庁へと変貌を遂げ、また通産省も情報化に対応して組織改変を行ったことは、漠然とは知っていたが、本書ではそれを人事の面（つまり、事務次官への出世コースが変わったということ）から細かく裏づけていて有益だった。 それはそうなのだが、ちょっと文献面で疑問がある。本書では、ベル『脱工業社会の到来』、トフラー『未来の衝撃』、マッハルプ『知識産業』、ドラッカー『断絶の時代』、ジョンソン『通産省と日本の奇跡』といった邦訳のある本が、原書で英語文献に入っているのだが、原書で読んだのだろうか？だとしたら
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