ニンテンドー3DSの成功を再評価する
任天堂で最も業績の低かった携帯ゲーム機は，スマートフォンが支配する世界で携帯ゲームが生き残れることを証明した。 時代は，ニンテンドー3DSに向かっているように思われる。 任天堂は来年度中の3DSファミリー製品群で10万台の本体販売と50万本のソフトウェア販売という堅調な販売を予想しているが，それ以上のファーストパーティ製ゲームの計画はない。 確かに，任天堂の携帯ゲーム機チームはみんな，「ポケモン」「どうぶつの森」「ルイージマンション」「ファイアーエムブレム」の各シリーズの新作と，斜め見降ろし視点のアドベンチャー「ゼルダの伝説 夢をみる島」で，Nintendo Switchのゲームに取り組んでいるようだ。これらはすべて，前世代の3DSで評価的にも商業的にも優れた成績を残したタイトルだ。 さらに，任天堂の新しいエントリーレベルのゲーム機器として設計された，より安価な新しいSwitchが噂され続
統計不信ねえ｜山本一郎（やまもといちろう）
子どもと食事に行くまでの間、うたたねして長い夢を観ました。 「師匠！ 師匠！ 起きてくださいよ」 「んー。なんだ、うるさいぞ。こんな昼間に」 「昼だから起きてろって言ってんだろジジイ」 「馬鹿野郎。年寄りは大切にしろ。で、用件は何だ」 「この記事をご覧ください」 「えー、どれどれ。『あなたも充実のパパ活を。スマホで無料登録』ほうほう」 「それは広告。読んでほしい記事はその上」 「んー。『高まる統計不信』？ 相次ぐ統計不祥事… なにこれ」 「どうも師匠のところにも文句が来るらしいですよ」 「何でだよ。ワイかて言われた通り調べた結果を出力して納品しとるだけじゃん」 「いや、その、師匠の出した資料がおかしいんじゃないかって言われとるようです」 「は？ 寝言はお休み中に言えよ。あいつらが調べたいってことを質問票に仕込んでばら撒いてるだけじゃん。真面目にやっとるだけやぞ」 「その真面目にやった結果が
サイバー攻撃にミサイルで対抗──イスラエルはサイバー・ルビコン川を渡ったか
＜イスラエルがハマスのサイバー攻撃への反撃としてミサイルで対抗。サイバー攻撃に対して火力を直接的に用いられたことはこれまでなかったが、今後、他国にとっての先例となるのだろうか＞ 日本で10連休のゴールデンウィークが終わろうとしていた5月5日、イスラエル国防軍のツイッターが「機密解除になった」として、ハマスのサイバー拠点を空爆としたと発表した。つまり、イスラエルに敵対する武装組織ハマスが行ったサイバー攻撃に対して、ミサイルで対抗したということだ。 攻撃の様子をとらえたとされる12秒のビデオも公開された。これを見る限り、無人機が上空からパレスチナ自治政府のガザ地区にある建物を一撃したようだ。人的な犠牲があったのかどうかは報道されていないが、拠点とされる建物の中に人がいれば、少なくとも負傷は避けられなかっただろう。 Here is the video released by the IDF sh
単位は「ネギー」 埼玉・深谷市が電子マネー導入で実験開始 | 毎日新聞
電子プレミアム商品券として使えるQRコード付きのカードのパネルを持つ小島進深谷市長（右）と須永珠代トラストバンク社長＝埼玉県深谷市役所で2019年2月15日、大平明日香撮影 スマートフォンなどを使って地域限定で使える通貨「電子地域通貨」の導入に向けた実証実験として、埼玉県深谷市は11日から市内で電子プレミアム商品券の販売を始めた。商品券のポイントの単位は特産品のネギにちなんだ「negi（ネギー）」で、10％のプレミアム付きだ。県内初めての試みで、市内約200の加盟店で利用できる。 電子地域通貨は、地域内で経済を循環させて活性化することが目的だという。実証実験は、市とふるさと納税の総合サイト「ふるさとチョイス」を運営するトラストバンク（本社・東京）が連携して実施する。須永珠代社長は「キャッシュレス決済によって、商品券の発行側や店側の事務コストを大幅に削減できる」とメリットを強調する。
四国・九州で震度４ 津波の心配なし | NHKニュース
11日午前８時59分ごろ地震がありました。この地震による津波の心配はありません。 震源地は日向灘で震源の深さは40キロ、地震の規模を示すマグニチュードは4.9と推定されます。 各市町村の震度は以下のとおりです。 震度４が、愛媛県愛南町、高知県宿毛市、宮崎県延岡市。
社説：幼保無償化法が成立 全世代型への第一歩だが | 毎日新聞
幼児教育・保育を無償化する改正子ども・子育て支援法が成立した。 幼稚園や認可保育所などに通う３～５歳児の利用料が全世帯一律で無料に、０～２歳児は住民税非課税世帯が無料になる。認可外施設の利用者も上限付きで補助が受けられる。 少子化に歯止めをかけなければ社会保障の持続が危うくなり、働き手不足で企業活動にも支障が出る。高齢者偏重の社会保障を子どもや若年層へも広げていこうという、その方向性は理解できる。 幼保無償化は「全世代型社会保障」を看板に掲げる安倍政権の目玉政策の一つだ。 ただ、懸念材料は多い。保育所などの待機児童は昨年１０月時点で４万７０００人を超える。利用料が無償になれば、子どもを保育所へ預けようとする人は増えるだろう。保育士の確保や保育所の拡充の財源が追いつかず、待機児童はさらに増加することが予想される。 これまでも低所得者に対する利用料の負担軽減は行われてきた。このため全世帯対象の
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【訃報】「孔雀王」などの漫画家・荻野真先生が逝去～その漫画史的意義や影響