網膜ディスプレイ、ブラザーが2010年に発売へ
ブラザー工業は、網膜に光を当てて映像を映す、眼鏡型の網膜走査ディスプレイ（RID：Retinal Imaging Display）を2010年に発売する計画だ。まずは法人向けに展開し、ディスプレイに回路図を投影しながら工事したり、カルテを映しながら手術するといった利用を見込んでいる。 9月4日に東京で開いたプライベートショー「Brother World JAPAN 2008」（東京国際フォーラム）でモックアップを展示した。 RIDは、目に入れても安全な明るさの光を網膜に当て、その光を高速に動かすことによる残像効果を利用し、網膜に映像を投影する技術。 従来のヘッドマウントディスプレイと異なり、目に直接光を当てるため、小型液晶ディスプレイなどはなく、眼鏡型といってもレンズもない。目の前にあるのは透過型の反射板だけ。映像の向こうには外の景色が透けて見える。 眼鏡に装着する投影部は25グラムと軽く
ITmedia News：「mixi読み逃げ」ってダメなの？ (1/2)
「読み逃げ」という言葉をご存じだろうか。SNS「mixi」で、友人のページを訪問して足あと（アクセス履歴）を残しながら、日記にコメントを付けたりメッセージを送ったりせずに無言で立ち去ること――いわば日記を「ROMる」行為を非難する言葉だ。足あとを残して“逃げる”ため「踏み逃げ」とも呼ばれる。 最近、読み逃げや踏み逃げを失礼だと考えているユーザーが増えているようで、mixi日記やプロフィールで「読み逃げ禁止」を堂々と宣言したり、読み逃げを非難する人も現れている。読み逃げを許さない「地雷バトン」という名のバトンも流行中だ。 一方で「特筆すべき感想がなければ、コメントは残さないのが普通では」「読み逃げという言葉自体に違和感を覚える」「ROMることの何が悪いか分からない」と、読み逃げを容認する人も多く、“読み逃げ禁止文化”に対する困惑が広がっている。 読み逃げは失礼なのか？ 「マイミクの1人に、自
ITmedia News：ポッドキャスティングの著作権料 「1番組あたり」で新料金
日本音楽著作権協会（JASRAC）は、ポッドキャスティングなどダウンロード型の音楽番組で楽曲を利用する際の著作権料率を決め、6月1日から運用を始めた。1番組・1ダウンロードあたりで課金する新体系で、複数楽曲を使った音楽番組を作りやすくした。 従来、JASRACが管理する音楽を含んだコンテンツをダウンロード配信する場合は、音楽配信と同様、1曲・1ダウンロードあたり5.5円～7.7円程度の利用料が必要。1番組内で複数の楽曲を使用するとコストが跳ね上がるため、事業者の多くはJASRAC管理楽曲を含むポッドキャスト番組の配信を避けてきた。 JASRACは今回新たに、「1番組あたり」で料率を設定。複数楽曲を使った番組を、従来よりも安価な料率で作れるようにした。例えば、再生期限がなく、広告や利用料収入がない場合は「5.5円、または2.7円×曲数のいずれか多い額」にダウンロード数を乗じた額が著作権料とな
Winny経由の情報漏えい、二次被害も深刻に――CMUカンファレンス
カーネギーメロン大学日本校は5月15日、Winny経由の情報漏えい対策を巡るオープン・カンファレンスを開催した。 「さまざまな情報漏えい事故の中でも、P2P型情報漏えいは一番嫌なパターンだ」――カーネギーメロン大学日本校が5月15日に開催したオープン・カンファレンスにおいて、同校の武田圭史教授はこのように述べ、「Winny」をはじめとする匿名P2P型ファイル共有ソフトを通じた情報漏えい問題のインパクトについて語った。 匿名性を特徴とするP2P型ファイル共有ソフトを通じた「P2P型情報漏えい」では、しばしば「漏らした人が悪い」といった論調が聞かれる。しかし武田氏は、政府機関や企業からの漏えいにせよ個人の被害にせよ、「被害が永続的に及ぶ恐れがある」という特徴があることから、もっとさまざまな側面から深く考えていく必要があるとした。 特にWinnyを介した情報漏えいにおいては、自宅PCからの一時流
ITmedia D LifeStyle：電気用品安全法は「新たなる敵」か （Side B） (1/4)
前回のSide Aを書いてから1週間が経過しているわけだが、その間にもPSE法を巡る動きはあわただしく展開している。ネットの中でも署名運動や、Blogを通じて国会議員にアクセスするなど、組織的な活動も活発化しているようだ。 この法に対して多くの人が抵抗を示している理由を今一度分析すると、中古品の流通までこの法が踏み込んでしまっているからである。しかし、ただ一口に中古とは言っても、実際には2層に分かれるだろう。 1つは、それほど古くないものの中古流通で、まだ使えるのに勿体ない、というリサイクルの流れに沿った層。メーカーが中古市場を潰して新品を寄り多く売りたいんだろう、と考える向きもあるが、実態はその逆である。 メーカーでは、まだ使える製品でもそれを下取りしてくれる市場があって、新品にどんどん買い直してくれるという現在の製品サイクルに満足している。大手量販店に中古買い取り事業をも行なっている例
電気用品安全法は「新たなる敵」か （Side A）
ITmedia全体もそういう傾向があるのだが、これまで本コラムでも録画・録音補償金問題からコピーワンス規制に関する動きまで、消費者と制度の関係を積極的に取り上げてきた。そしてまた、新たなる問題が持ち上がろうとしている。 この4月から、いわゆるヴィンテージものの電気製品が販売禁止になる、という衝撃的な事実に、ネット上では大きなとまどいと怒りが渦巻いている。すでに製造中止となったゲーム機、あるいはメーカーが倒産してしまった楽器類、古くから中古市場とは切り離せない高級オーディオ機器などの販売が制限されるのは、「電気用品安全法」という法律が本格施行されるためだ。 だが筆者は今回の騒ぎに、どうもこれまでとは違う何かおかしなものを感じている。いや、この法律に対しての疑問と言うよりも、出発点である法律と、結果として起こっているネットでの騒ぎの間に、なにかのロジックが抜けているような気がしてならないのであ
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