箱根駅伝を制し、一躍有名になった「青山学院大学」が揺れている。学長らが新学部創設を強硬に進めていることから、反対する教授が訴訟に踏み切る動きを見せているのだ。 新学部は「地球社会共生学部」で、場所は「相模原キャンパス」(神奈川県相模原市)。ホームページには「国境を越える… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り875文字/全文1,015文字) ログインして読む 初回登録は初月110円でお試し頂けます。
急速なグローバル化が進む中で、日本が存在感を発揮し続けるためにも「グローバル人材の育成」は大学教育に課せられた大きな課題の1つだ。2000年代以降、「国際」を冠した学部・学科の創設が相次ぎ、英語だけで授業を展開するコースの導入、欧米型のリベラルアーツへの注力が、ある種のトレンドとなっていると言っても過言ではない。 青山学院大学もグローバル人材の育成を目指し2015年4月に「地球社会共生学部」を新設する。しかし、この学部、他の大学のグローバル人材育成系の新学部とはひと味もふた味も異なる独自路線を歩もうとしている。リベラルアーツを基礎としつつも、「社会科学系」の学びに特に重点を置く。全学生にセメスター(半期)以上の海外留学を課すが、留学先は過去に数多くの学生を派遣した実績のある欧米の大学ではなく、タイ、マレーシアなど東南アジアを中心とする新興国だ。 その狙いはいったいどこにあるのか。学部長に就
新学部設置に必要な学則改正が適正に行われなかったとして、青山学院大学国際政治経済学部の小島敏郎教授が8日、青学と仙波憲一学長を相手取り、学則改正の無効確認などを求める訴訟を東京地裁に起こした。 訴状などによると、問題になったのは今年度開講した「地球社会共生学部」。同学部の設置に対し、学則に定められた教授会の議決を経ずに承認手続きが進められたとし、「仙波学長が新学部の開設を急ぐあまり、大学内部の合意形成に十分な時間を割かなかった。学則の改正は無効で、青学に新学部は存在しない」などと主張している。小島教授によると、既存の9学部のうち、新学部設置を承認しなかったのが法学部など3学部もあったという。 新学部は(1)既存学部との重複が多すぎる(2)学生に義務づけられた留学先がタイに集中していることの理由が不明(3)文系学部が青山キャンパス(東京都渋谷区)に移転するという方針に反して相模原キャンパス(
英語の関連書籍は数あれど、『君は英語でケンカができるか?~プロ経営者が教えるガッツとカタカナ英語の仕事術~』(平松庚三著、クロスメディア・パブリッシング)は、あまりないタイプだといえるでしょう。高度成長期後半にあたる1973年にソニーに入社し、13年間にわたって創業者の井深大、盛田昭夫両氏とともに世界中で働いた著者が、その体験をもとに綴ったユニークな内容です。 よく英語学習の目的として、上達すれば外国の友人ができる、と語る若者も多い。(中略)が、遊びの中でこそむしろ、互いの言い分がぶつかり合うもの。時には口ゲンカもするだろう。そこで何も主張できなければ、完全に見下されてしまう。(「はじめに」より) 「以心伝心」は単なる日本人の専売特許。むしろ国際社会で重要なのは、日常茶飯事であるケンカの収め方。だからこそ、「ケンカができるかどうか」が英語習得のバロメーターになるというわけです。Chapte
英語教育の在り方を検討してきた文部科学省の有識者会議は、小学校5、6年生で英語を正式な教科にし、高校では「時事問題について英語で議論できるようにする」など、学習指導要領に具体的な目標を盛り込むべきだとする提言をまとめました。 26日まとまった提言では、アジアの中でトップクラスの英語力を目指すべきだとして、東京でオリンピック・パラリンピックが開かれる2020年に向けて、英語教育を改革していくとしています。小学校5、6年生で英語を正式な教科にし、簡単な会話に加えて現在、中学校で行っているアルファベットの読み書きも前倒しで学ぶほか、小中高校のそれぞれの段階でどの程度の英語力を身につけるのか具体的な目標を学習指導要領に盛り込むべきだとしています。その目標として、小学校で「自分の家族や1日の生活について英語で質問し、答えられるようにする」、中学校で「短い新聞記事やニュースを見て概要を英語で伝えられる
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