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電通から日本の広告費2010年が発表された。 via(PDF注意):http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011019-0223.pdf 2010年は5兆8427億円(前年比1.3%減) 3年連続前年割れも下げ止まり傾向 ちなみに 2009年5兆9222億円(前年比11.5%減) 2008年6兆6926億円(前年比4.7%減) 各媒体別を見てみると、 新聞広告費:6,396億円(前年比94.9%) 雑誌広告費:2,733億円(前年比90.1%) ラジオ広告費:1,299億円(前年比94.8%) テレビ広告費:1兆7,321億円(前年比101.1%) マスコミ四媒体広告制作費2,825億円(前年比101.1%) インターネット広告費:7,747億円(前年比109.6%) 内訳 媒体費6,077億円(うちモバイル広告費1,201億円、検索
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ネット広告費9.6%増、マス4媒体は1.9%減 電通が23日発表した2010年の総広告費「日本の広告費」によると、昨年の国内広告市場は前年比1.3%減の5兆8427億円だった。前年割れは3年連続ながら、11.5%減と急落した09年から急ブレーキが掛かった格好。媒体別でテレビが上向きに転じるなど明るさも見られた。媒体費と広告制作費を含めたインターネット広告費は9.6%増で、総広告費に占める割合は13.3%(09年は11.9%)と存在感を示した。 ゆるやかな景気回復と企業業績の改善を背景に、大手広告主などで出稿意欲が戻り始めた。2010年はバンクーバー冬季五輪やサッカーのワールドカップ(W杯)南アフリカ大会、上海万博などの大イベントも開催されたほか、エコカー減税やエコポイントなどの景気刺激策なども広告需要を押し上げた。特に年後半に回復傾向が見られ、マス4媒体広告費の四半期ごとの前年同期比による
経済産業省は2月8日に、2010年12月分の特定サービス産業動態統計(速報)を発表した。 12月の広告業の売上高合計は、前年同月比4.8%増の4267億5300万円。4か月連続で4千億越えを維持している。 4マス媒体については、前年同月比1.4%増と低調ながらプラスを維持、1722億9100万円とした。なかでも雑誌は、99.7%とプラスには達しなかったが、2009年の70%前後から、2010前半には80%台、そして同年後半には90%台となり、じょじょに回復傾向が見られる。 非4マス媒体については、屋外広告・交通広告がマイナスに転じたが、そのほかは堅調に推移している。 ・媒体別売上高 新聞 324億7400万円 (前年同月比 1.7%増) 雑誌 97億1700万円 (同 0.3%減) テレビ 1251億6100万円 (同 1.7%増) ラジオ 49億4000万円 (同 4.7%減) ・
民放連発表、テレビスポットはほぼ横バイでタイムはわずかにマイナス 「2011年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表。 社団法人日本民間放送連盟の研究所は1月27日、「2011年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表した。 テレビについては、スポットは企業業績の伸び率大幅鈍化によりほぼ横バイの水準になり、タイムは企業の固定費削減傾向継続からプラスまでは至らず、わずかにマイナスと予測している。また、エコカー補助金、エコポイント、地デジ対応テレビなどの特需は剥落するが、テレビスポットへの広告主の需要は比較的底固いと予測し、情報関連財・サービス、エコカー減税が残る自動車などがけん引役となるとしている。さらに、2011年度の地区別のスポット予測では、関東広域が0.7%増。ローカルは狭いレンジでプラス地区とマイナス地区が混在するが、プラスを予測する地区の方が多い。 ラジオについては、2011年度
経済産業省は1月14日に、2010年11月分の特定サービス産業動態統計(速報)を発表した。 11月の新聞業の売上高合計は、前年同月比2.9%減の1343億7100万円。今月も販売収入、広告料、そのほかのすべての内訳で前年同月比で減少となった。微減の傾向は、発表のはじまった2009年8月から続いている。 ・売上内訳 新聞販売収入 940億8100万円 (前年同月比 1.9%減) 広告料収入 402億5800万円 (同 5.3%減) そのほか 3100万円 (同 19.2%減) 一方10月の出版業の売上高合計は、前年同月比6.8%減の730億0500万円。新聞と同じく市場縮小傾向は変わらず、すべての売上内訳で、今月も減少となった。 ・売上内訳 書籍販売収入 313億9300万円 (前年同月比 4.5%減) 雑誌販売収入 258億4100万円 (同 2.7%減) 広告料収入
経済産業省が14日発表した2010年11月分の特定サービス産業動態調査結果(速報値)によると、広告業の売上高合計は4283億8200万円で、前年同月比109.3%だった。特に交通広告が売上高144億100万円(同106.6%)で、08年4月以来2年6カ月ぶりに前年を上回った。ほかのメディアと同様、携帯電話や家電の出稿がけん引、「広告主が戻り始めて、復調のきざしが見えてきた」(大手広告会社)とする声もある。 マス媒体では、新聞が売上高350億7400万円(前年比105.2%)で4カ月ぶりに前年超えを果たした。携帯電話会社やメーカーのほか、製薬会社の出稿がけん引した。テレビの好調さは変わらず、売上高1305億8500万円(同106.3%)で、前月から5.16ポイント伸ばした。雑誌は113億6900万円(同97.8%)、ラジオは49億800万円(同98.3%)だった。雑誌では、年末商戦を見据えた
経済産業省が9日発表した10月分の特定サービス産業動態調査結果(速報値)によると、広告業の売上高合計は4129億9400万円で、前年同月比105.3%だった。広告業全体では09年を底に復調傾向にあるが、テレビを除くマス媒体の低迷は変わらず。広告出稿先の変動が進んでいるとみられる。 4媒体の売上高合計は1723億5500万円(前年同月比103.9%)、そのうちテレビの売上高が1239億500万円(同107.9%)。7カ月連続で前年を上回り、全体をけん引した。スポットCMの回復と、上位広告会社のタイムCMセールスが寄与した。ほか3媒体は、新聞が332億8100万円(同97.6%)、雑誌が売上高105億300万円(同87.2%)、ラジオが46億6600万円(同95.2%)。 インターネット広告は好調で、売上高274億5200万円(前年同月比120.6%)。売上高が200億円を超えるのは、今年3月
中国のオンライン広告市場が2010年37億ドルの見込みで前年対比37%増になると発表された via:http://www.emarketer.com/Article.aspx?R=1008037 2014年には95億ドルになるという 2010年になって10%を大きく超えて30%代にもなった。 広告市場全体は 2010年336.4億ドル(前年14.6%) 2014年593.8億ドル(前年13.3%) になるということで急成長、年率10%以上の成長率でいくと日本は2015年にぬかれますね。 前も9月に以下のようにエントリーしましたので参考まで 2010年の中国広告市場が前年比16%増の3兆9010億円 2011年には11%増の3390億元(約4兆3217億円)の見込み テレビ広告:09年の1650億元(約2兆1035億円)⇒16%増の1920億元(約2兆4477億円) インターネット広告:09
大半のメディア広告が復活してきたのに、新聞広告だけが取り残されている。 一昨年後半から昨年と、未曾有の広告不況に見舞われたメディア業界であるが、今年に入って回復軌道に乗り始めた。米国の5大メディア(TV、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット)のそれぞれの四半期広告売上げは、TV、ラジオそれにインターネットが、今年第1四半期(1月-3月)から順調に前年同期比でプラス成長に入った。ところが、プリントメディア(雑誌と新聞)は構造的な問題を抱えているためか、第1四半期もマイナス成長のままで回復が出遅れていた。でも第2四半期になると、以下のグラフのように、雑誌広告もプラス成長に転換した。 (グラフのソース:REFLECTIONS OF A NEWSOSAUR) ところが残る新聞広告だけが5大メディアの中でマイナス成長から脱せないでいるのだ。そして先週末に、NAA( Newspaper Associat
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広告マーケティングシンクロニシティ 人の一生は、重荷を負うて遠き道を行くが如し!自分の1分1秒を常に意識して生きる! 2010年の中国広告市場が前年比16%増の3兆9010億円に達すると発表された。 2011年には11%増の3390億元(約4兆3217億円)の見込み テレビ広告:09年の1650億元(約2兆1035億円)⇒16%増の1920億元(約2兆4477億円) インターネット広告:09年の210億元(約2677億円)⇒30%増の270億元(約3442億円) =================================== 中国の広告市場、10年は16%成長で4兆円に迫ると予測―メディア投資会社 2010年9月16日、梅花網によると、2010年に中国における広告支出額が3060億元(約3兆9010億円)に達し、前年と比べて16%もの成長を記録する可能性が高いと、世界最大手のメディ
経済産業省は7月8日に、6月分の特定サービス産業動態統計速報を発表した。 6月の広告業の売上高合計は、前年同月比2.7%増の3949億1300万円。 このうち、4マス媒体については、前年同月比3.3%増の1699億3900万円。新聞およびテレビは前年同月比3.1%、5.2%増でプラスとなったが、雑誌とラジオはそれぞれマイナス12.5%、マイナス7.0%となった。 一方、インターネット広告については、前年同月比8.4%増の170億900万円で、昨年10月よりプラスを維持。海外広告は今月も好調で、前年同月比44.4%増で30億500円となった。 ・媒体別売上高 新聞 333億9200万円 (前年同月比 3.1%増) 雑誌 93億3400万円 (同 12.5%減) テレビ 1227億3400万円 (同 5.2%増) ラジオ 44億7900万円 (同 7.0%減) ・その他メディア 屋外広告
日経広告研究所と日本経済研究センターは7月15日、2010年度(2010年4月〜2011年3月)の広告費見通しの上方修正を発表した。前年度比4.0%減から同6.2%増になるとしており、3年ぶりのプラス成長となる。 3年ぶりのプラス成長の要因として「景気の回復基調を反映」と両社は分析。だが、2008年リーマンショックでの大幅な落ち込みからは依然として立ち直っておらず、ピーク時の2007年度下期の水準には及んでいない状態という。 媒体別では、テレビが6.9%増(2009年度は9.3%減)、新聞が1.2%増(同16.2%減)とテレビと新聞は回復すると予想。一方で雑誌は2.9%減(同27.3%減)、ラジオも2.6%減(同14.9%減)と両媒体ともに低迷が続くとしている。 2009年度が6.1%増と1ケタ成長だったネットは、2010年度上期が9.0%増、下期が24.1%増とし、年間で17.3%増と2
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