レーダー照射：韓国の強気の背景に軍事力 北朝鮮から日本向けに軍事力を転回し始めた韓国 | JBpress (ジェイビープレス)
最近、いわゆる徴用工（歴史的事実によれば「戦時契約労働者」と呼ぶのが正しい）問題や海上自衛隊機に対するレーダ照射事件など、韓国の日本への無法無謀な態度に対し、嫌韓意識が日本の国民の間で高まっている。 そのあまり、韓国何するものぞといった、韓国の力、特に軍事力を侮る傾向も一部にはみられる。 韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は日本に対し、過去の国家間の公式的な約束を無視し、平然と虚偽を言いつのり、明らかな証拠を突き付けられても認めず、逆に責任を転嫁してくるといった、対応を取り続けている。 文政権の、国際法も無視し司法の独立も顧みない姿勢は、とても近代法治国家とは言えない。 韓国の国家としてのこのような姿勢に、愛想を尽かし、突き放し、あるいは敵愾心をむき出しにしたくなる気持ちも分からないではない。 しかし、このような感情的な対応を取る前に、日韓が決定的に決裂し敵対関係になった場合に、日本が直面
絶体絶命のファーウェイ、西側世界が忌み嫌う理由 テクノロジーで中華秩序圏の拡大を支援 | JBpress (ジェイビープレス)
米司法省でファーウェイと孟晩舟CFOの起訴について記者会見するマシュー・ウィテカー司法長官代行（中央）ら（2019年1月28日撮影）。(c)SAUL LOEB / AFP〔AFPBB News〕 （福島 香織：ジャーナリスト） 米司法当局は、カナダで保釈中の中国・華為技術（ファーウェイ）のナンバー2であるCFO・孟晩舟に対して正式に起訴し、彼女の身柄引き渡しをカナダ当局に要求した。中国が、親中派の元カナダ外交官を含む多数のカナダ人の身柄を“人質”にとり、孟晩舟の米引き渡しを阻止しようとカナダ政府に圧力をかけていたが、トルドー政権は、孟晩舟の米身柄引き渡しに反対意見を述べた駐中国カナダ大使を召還するなどしており、孟晩舟は米国に引き渡される公算が強い。そうなると、3カ月停戦中の米中貿易戦争を含め米中冷戦はどこへ向かうのだろうか。 腹を決めざるをえなくなったカナダ政府 これまでのいきさつを簡単に
上海で異変、日本人がどんどん逃げ出している！ 社会の急変に危機感？ 先を争うように脱出する日本人居住者たち(1/3) | JBpress(日本ビジネスプレス)
食材店だけではない。上海では、病院や日本語学校などでも、日本人の利用者は減少傾向にある。 これは、数字をみても明らかだ。外務省の海外在留邦人数調査統計によれば、上海の在留邦人は2007年にニューヨーク、ロサンゼルスを抜いて1位（4万7731人）となり増加の一途をたどったが、その後、2012（平成24）年の5万7458人をピークに減少に転じる。人件費高騰による工場の撤退などの要因で、多くの駐在員とその家族が帰国の途についたのだ。そして2017年は4万3455人にまで減少した。都市別ランキングでは4位だった。 上海には、独資で会社を設立した中小企業の経営者や、日本企業の現地法人などで働く日本人が数多くいる。2000年代前半、上海に乗り込んだ日本人が異口同音にコメントしていたのは、「中国には市場があり、上海には日本にはない闊達さがある」というものだった。上海ビジネスにどっぷり漬かる人たちも多く、
陸自水陸機動団は“島嶼奪還”部隊ではない 米海兵隊との“共同訓練”を巡る何重もの誤解(1/3) | JBpress(日本ビジネスプレス)
陸上自衛隊水陸機動団は10月2日から11日にかけて、フィリピンで開催された米比共同訓練「カマンダグ」における人道支援・災害救援（HA/DR）活動のための水陸両用作戦訓練に参加した。 （筆者注：カマンダグに参加していた水陸機動団隊員2名が10月2日に現地で交通事故に巻き込まれ、うち前原傑2等陸曹 [1等陸曹に特別昇任] は6日に死亡した。謹んで哀悼の意を表します。） また、その後の10月14日、鹿児島県の種子島で、陸自水陸機動団（陸自第1ヘリコプター団、海自輸送艦「おおすみ」も参加）はアメリカ海兵隊（海兵隊員10名が参加）とともに“島嶼奪還”のための“共同訓練”を実施した。 米比の水陸両用作戦共同訓練「カマンダグ2」 アメリカ軍とフィリピン軍による共同訓練である「カマンダグ」（海の戦士たちの連携）は2017年にスタートした。2016年まで長年にわたって実施されてきた米比共同水陸両用上陸作戦訓
日本の大学教師はなぜダメなのか 役に立たない学問より職業教育が重要だ | JBpress (ジェイビープレス)
文部科学省は国立大学法人の業績主義を強化し、2019年度から新規採用する教員に年俸制を導入する方針を決めた。この秋にも人事制度についてのガイドラインを発表するが、これに対しては大学教師から「競争原理は学問にふさわしくない」という反発が強い。 その気持ちはわかる。ここ20年、文科省のやってきた大学改革は「大学院重点化」で学歴のインフレを招き、それが失敗すると定員を減らして予算を絞ったため、研究者の「非正規化」が進み、大量の「高学歴フリーター」が発生した。大学は文科省のくるくる変わる大学行政に振り回されてきたが、根本的な問題は大学にある。 日本の大学の生産性は主要国で最低 日本の大学の生産性が低いのは、今に始まったことではない。客観的な指標として引用数の上位10％のシェアでみると、次の図のように日本はほとんどの分野で主要国の最低である（科学技術振興機構調べ）。
アベノミクスに重大な疑惑、GDPを改ざんか 覆い隠された大失敗、日本は未曽有の事態に突入している | JBpress (ジェイビープレス)
アベノミクスは「究極の現実逃避」「史上空前の大失敗」だ。──『アベノミクスによろしく』（集英社）の著者である弁護士の明石順平氏はこう看破する。アベノミクスに対して世の中では、疑問を呈する声もあるが、おおむね結果を出していると評価する声が一般的だ。ところが明石氏が政府や国際機関による公式発表データを精査したところ、とんでもない現実が見えてきたという。ほとんどの人が気づいていないアベノミクスの真の姿とは？（JBpress） アベノミクスとは何か？ アベノミクスは、（1）大胆な金融政策、（2）機動的な財政政策、（3）民間投資を喚起する成長戦略の「3本の矢」からなる経済政策と言われています。しかし、事実上は（1）の大胆な金融政策に尽きると言っていいでしょう。 大胆な金融政策というのは、日銀が民間銀行等から大量に国債を購入し、お金を大量供給することです。「異次元の金融緩和」と言われています。ピーク時
テレ朝の女性記者がつくった財務省セクハラ騒動 オフレコ情報を週刊誌に売り込む自殺行為 | 池田信夫｜JBpress(日本ビジネスプレス)
女性記者に「番記者」を続けさせたテレビ朝日に責任はないのか？（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ） 財務省の福田淳一事務次官が辞任を表明した。今週発売の「週刊新潮」に書かれた女性記者に対する「セクハラ問題」についての責任をとったものだ。これについてはインターネットで音声が公開される異例の展開になっているが、彼はセクハラの事実を否定している。 他方でテレビ朝日は、4月19日深夜に記者会見を開いて、問題の女性記者がテレ朝の社員であることを明らかにした。セクハラの事実関係は彼らも確認できないが、その女性社員が福田次官との会話を無断で録音して外部に音声データを渡したことを認めて謝罪した。 財務事務次官のエッチな言葉 この事件では当初、インターネット上で公開された録音に「胸触っていい？」などの言葉があったことが注目を集めた。この声が自分のものであることは福田次官も否定していないが、
「いずも」空母化が日本のためにならない4つの理由 防衛予算の8％を費やして中国を喜ばせるだけ？ | JBpress (ジェイビープレス)
海上自衛隊のヘリコプター搭載型護衛艦「いずも」（2016年12月6日撮影）。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI〔AFPBB News〕 2017年末から、海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」級を、F-35B戦闘機を搭載可能な「空母」として改修する話が相次いで報道されている。2018年3月2日の参議院予算委員会では、小野寺五典防衛大臣が「いずも」でF-35Bの運用が可能かどうかを調査していることを明らかにした。 しかし単刀直入に言って、いずもの空母化や空母建造は自衛隊を弱体化しかねない愚策である。以下ではその4つの理由について論じよう。 （1）高額な改修費がかかる 第1の問題点は、高額な改修費である。この点に関して、「Defense News」誌で日本関連記事を数多く執筆していたカイル・ミゾカミ氏が、技術誌「Popular Mechanics」で具体的な論考を行っている。彼の主張は以下のと
「タイで優雅な年金生活」の夢が破綻、大惨事も 物価高騰のバンコクからチェンマイ、チェンライへ、しかし・・・ | JBpress (ジェイビープレス)
タイ・バンコクの屋台で料理する男性（2017年4月17日撮影）。(c)AFP/LILLIAN SUWANRUMPHA 〔AFPBB News〕 今年末までに、衛生と秩序の両面から、バンコク首都圏庁（BMA）がバンコクの主要な道路から食べ物などを販売する露天商を退去させると発表した。 「タイ文化が消える」と世界の旅行者に衝撃を与えているが、中でもショックを隠し切れないのは日本からタイに移住してきた貧困に喘ぐ日本人年金生活の高齢者だ。 東南アジアは日本人高齢者の移住先として人気だが、中でも世界的な観光地としても知られるタイは「イスラム教国で、シンガポールに次ぎ物価の高いマレーシアや、治安の悪いフィリピンに比べ、日本と同じ、仏教国という意味でも根強い人気がある」（大手旅行会社関係者）という。 優雅な年金生活を夢見たものの・・・ 物価が安く、日本から近く、さらに一年中温暖な気候に恵まれ、日本食に
NHKとの受信契約がなければ受信料を払う義務はない 受信料制度は廃止してNHKは民間の有料放送にすべきだ | JBpress (ジェイビープレス)
NHKは、いじめやすい企業である。品行方正な公共放送ということになっているので、職員が痴漢で逮捕されただけでニュースになる。最近、問題になっている「クローズアップ現代」の「やらせ」も、ワイドショーによくある「再現ドラマ」のやり過ぎで、民放なら話題にもならないだろう。 しかし4月15日に松戸簡易裁判所の出した判決は、NHKの経営を揺るがす可能性がある。それはNHK側が受信料の支払いを求めた被告（千葉県の男性）の「受信契約をしていないので受信料を払う義務はない」という主張を認めたからだ。 受信料制度は「契約自由の原則」に違反する 事件そのものは単純だ。被告が2003年にNHKと受信契約をしたので、未払いの受信料約18万円を払えとNHKが請求したのに対し、被告は「受信契約書はNHKの担当者が勝手につくったもので、受信契約は無効だ」と主張した。裁判所は被告の主張を認め、NHKの請求を棄却したのだ。
偽ベートーベン事件、罪深い大メディアと業界の悪習慣 あまりに気の毒な当代一流の音楽家・新垣隆氏（3) | JBpress (ジェイビープレス)
2月11日のこと、「偽ベートーベン事件」が発生して以降、初めて朗報と言えるものを目にしました。桐朋学園大学で新垣隆君に指導を受けた学生が主体となってネットで署名が集められ、それに動かされて、新垣君自身が願い出ていた非常勤講師の辞職願いを大学側が白紙撤回したというものです。 2月11日の時点で7700人あまり、そのあとすぐに署名は8000人を超え、本原稿の執筆時（2月17日）には1万7726人に及ぶ人々が新垣隆君の地位保全を求めて大学に働きかけています。 こうした事例は日本の音楽史上、かつてありませんでした。インターネットの普及があってこそ、とも思います。が、そこに表れる、新垣君の音楽家としての確固たる実力と、素晴らしい人格を、広く社会に誤解なく受け取ってほしいのです。 この署名は私のところにも送られてきました。このリンクです。 いま現在でも署名することはできます。 私も1票分ですが、名を連
誰も気が付かなかった「日本型ものづくり」敗北の真因 | JBpress (ジェイビープレス)
この本では、エレクトロニクス産業、つまり、半導体やテレビについて、その敗北の原因を分析し、再生するにはどうしたらよいかを論じたつもりである（本連載でも再三取り上げてきた論考である）。 ところが出版後、繊維会社や建設業など異分野の企業から、「この本には我が社のことが書いてある、我が社が所属する産業界のことが書いてある」と講演依頼などを受けた。この本に繊維産業や建設業などは一切登場しないにもかかわらず、である。 これは、半導体や電機産業の問題が、他産業にも当てはまることを意味する。つまり本当に「日本型モノづくり」は、フラット化した現在の世界には通用しにくくなっている証左なのかもしれない。 そして、この本が示した問題提起は、とうとう政治の場で取り上げられることになった。まず、参議院の経済産業委員長を務めている民主党の大久保勉参議院議員から連絡があり、11月6日に議員会館において開催される民主党の
喧嘩上等のカメラ店が「ど素人」に教わった商売の極意 | JBpress (ジェイビープレス)
店員がカウンターの上に数台の一眼レフカメラを並べて説明を続けている。 店員の話を聞いているのは、2歳ぐらいの小さな子供を連れたお母さんとおばあちゃんである。店員は手振り身振りを交えてカメラを操作してみせ、時にはお母さんにファインダーを覗かせたりしながら、使い方を説明している。 お母さんとおばあちゃんは、カメラに関してずぶの素人のようだ。きょとんとした顔をして説明を聞いているが、本当に分かっているのだろうか。見ていてこちらが心配になってくる。 もしも業務効率化のコンサルタントがこの店を見たら、「なんと非効率的なのか」と顔をしかめるに違いない。 買うのか買わないのか分からないような相手に、なぜそんなに時間をかけて対応しているのか。相手は素人なんだから、うまく説得してさっさと買わせるか、適当なところで話を切り上げてしまえばいいではないか。 それだけではない。店内を見渡すと、客が写真をプリントする
秀逸なネーミングで日本に定着、モンゴル生まれの鍋料理「しゃぶしゃぶ」 | JBpress (ジェイビープレス)
鍋ものは古くから日本にある料理のように思われるが、その歴史が花開いたのは江戸後期と意外に浅い。湯豆腐やシャモ鍋、ドジョウ鍋――1700年代後半頃から、江戸では七輪や火鉢を用いて鍋を火にかけ、煮ながらにして食べる「小鍋立て」の料理がブームになる。背景には、農村で囲炉裏の鍋ものを取り分けて食べる風習があった。 明治期になると、牛鍋の流行も一役買って、鍋料理はさらに普及する。牛鍋はご存じ、すき焼きのことである。 つらつらと鍋の歴史を眺めているうちに、ふと疑問が湧いてきた。 同じく牛肉を使った「しゃぶしゃぶ」は一体いつ登場したのだろう。 牛肉の鍋といえば、すき焼きとしゃぶしゃぶが2大巨頭である。醤油と砂糖で味付けしたこってり系のすき焼き。対して、さっと肉を湯にくぐらせてポン酢やごまだれにつけて食べるさっぱり系のしゃぶしゃぶ。 どっちかを選べと言われたら（そんな機会はまずないと思うが）、私は正直悩む
オリンパス、解任のウッドフォード氏が真相を語る 実態が分からないケイマン諸島の企業に消えた6億ドル
さらに、AXAMが保有している高利回りの優先株に言及し、「我々の見解では、適切な会計記録が保持されていなかった」と付け加えている。 その2カ月後、オリンパスは契約期間の満了に伴って、KPMGを監査法人から外した。本紙が確認したウッドフォード氏宛ての手紙で、菊川会長は「ジャイラス買収の取得価額配分と減損テストに関する重大な見解の相違」を理由に挙げていた。 KPMGは、2009年5月までオリンパスの監査法人だったことは認めたが、それ以上のコメントは拒んだ。 所有者さえ分からないケイマン諸島の会社 監査法人の交代にもかかわらず、新たにオリンパスの監査法人となったアーンスト・アンド・ヤングも翌年、ジャイラスの会計報告に対して限定付き報告書を出した。 ウッドフォード氏は、独立した調査を行うために、別の会計大手プライスウォーターハウスクーパース（PwC）を起用したと言う。 PwCの報告書は、AXAMに
高学歴者の苦悩：大学は出たけれど・・・
（英エコノミスト誌 2011年9月3日号） 大卒という学歴はもはや、経済的な安定を与えてくれない。 先進国ではそろそろ、高校を出た何百万人もの若者が両親に涙の別れを告げ、大学で新たな生活を始める頃だ。中には純粋な向学心に燃えている人もいるだろう。しかし、大半の人は同時に、大学で3～4年勉強すれば（その間、巨額の借金を積み上げることになる）、給料が良くて安定した仕事にありつく可能性が高まると信じている。 年長者はこれまで彼らに、教育こそがグローバル化した世界で成功するための最善の備えだと言い聞かせてきた。ブルーカラー労働者の仕事は海外に流出し、自動化されていく、というのがお決まりの台詞だ。中退者はカネに窮する不安定な生活を強いられるが、大学を卒業したエリートは世界を股にかけることができる、と。 そうした見方を裏付ける証拠もある。ジョージタウン大学の教育・労働力センターによる最近の研究は、「高
日中で「元請け・下請け」の関係が逆転する日 中国企業が日本のシステム開発会社に触手 | JBpress (ジェイビープレス)
先日、当社の取引先の営業担当者から1本の電話があった。内容は、「中国の大手システム開発会社が、日本のシステム開発会社（なるべく独立系）を買いたがっている。複数社まとめて買収してもかまわない。ただし、技術者が必ず残るようにしてほしい」と言うのである。当社も含めて検討してもらえないか、という話だった。 何と失礼なことかと思う反面、停滞化している日本のシステム開発業界には一筋の光のようにも思えた。 念のため、私の属しているシステム開発関連の社長会に打診してみたところ、相当数の反応があった。予想以上の会社の社長が、「もっと詳しく話を聞きたい」と言ってきたのである。 どの社長も、日本でシステム開発会社を運営することの難しさをいやというほど知っている。今後の日本経済の復興を懸念して、中国企業による買収に興味を示したのだろうか。なんとも複雑な気持ちになった。 中国での開発案件で成功した日本企業は極めて少
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金・銀・プラチナは宇宙のどこからやってきた？ センター試験の問題を一瞬にして時代遅れにしたまさかの出来事 | JBpress (ジェイビープレス)
人類最高傑作、微分積分はこうして生まれた ジョン・ネイピア物語は終わらない～ネイピア数e誕生物語 | JBpress (ジェイビープレス)
