真の「マス」メディアへ - 書評 - USTERAMがメディアを変える : 404 Blog Not Found
2010年11月08日09:30 カテゴリ書評/画評/品評Media 真の「マス」メディアへ - 書評 - USTERAMがメディアを変える 筑摩書房松本様より献本御礼。 USTREAMがメディアを変える 小寺信良 もう何度目の「メディアを変える」かわからないけれど、今度の「変える」は、具体的には「Web化する」の総仕上げであることは多分間違いない。「USTREAMが変える」のは、最も高情報量かつ高同時性を持つメディア、すなわちTV生放送なのだから。 その意味において、本書は「メディアを変える」ものの集大成としての意味を持つ。Webはメディアをどう変えてきたか?「マスへのメディア」を「マスによるメディア」に変えて来たのである。「による」ところである、マスたる我々には必携の一冊なのではないか。 本書「USTERAMがメディアを変える」の著者は、こんな人。 P. 50 過去筆者は、テレビ放送に
カフェ・ヒラカワ店主軽薄 » 消えた老人。
お暑うございます。 メディアは、連日「消える老人」の話題で持ちきりである。 「老人に何が起こったのか」「何が進行しているのか」 と、何か急に日本列島に異変が起きているかのようなアナウンスを行なっている。 最初俺も、何が起きているのかと訝った。 結論から言えば、別に何も起きてはいないということである。 東大阪市の記者会見で、若い（たぶん）記者が「老人の年齢を明かすことは誤解をもごもご・・・」 と歯切れの悪い市の職員に対して「誤解って何ですか」 「例えばどういう誤解があるって言うんですか」と詰め寄っていた。 俺はいつも、この手の社会問題に対して、 誰かに責任の所在があるはずであり、それを最も身近なところに 見つけ出そうとして正義の鉄槌を食らわせてやろうというマスコミの態度に対して それこそが問題なんじゃねぇかと思ってきたし、書いてもきた。 問題をもう少し冷静に見てみれば、 一億数千万人の人口を
ローレンス・レッシグ『Remix』をPDFで読みはじめる。 - 【海難記】 Wrecked on the Sea
来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
容量はBlu-rayの20倍、ついに500GBの記録容量を実現した「ホログラフィックディスク」が登場
2006年にGIGAZINEで次世代光ディスクとして「ホログラフィックディスク」が将来的に登場する予定であることをお伝えしましたが、ついに実際に登場することが明らかになりました。 1枚あたりBlu-rayディスク20枚分にあたる500GBの大容量を実現していることに加えて、従来のディスクとの互換性も維持しています。 詳細は以下の通り。 米ＧＥ、５００ＧＢのデータを保存できるマイクロホログラフィック・ストレージ技術を実証 | 日経プレスリリース このリリースによると、アメリカのGEがDVDと同じサイズのディスクに500GBのデータを記録できるマイクロホログラフィック・ストレージ材料の実験に成功したそうです。 今回開発されたマイクロホログラフィック・ディスクは、記録フォーマットがDVDやBlu-rayディスクなどの現在の光ストレージとは異なるとしており、DVDやBlu-rayディスクがディスク
リクルートがエリア拡大する番組表無料宅配に新聞業界激震｜inside Enterprise｜ダイヤモンド・オンライン
リクルートが地域限定で行なっている新事業「タウンマーケット無料宅配サービス」に新聞業界が神経をとがらせている。これは週刊テレビ情報紙と地域のチラシを1週間分まとめて、毎週金曜日に無料で宅配するというサービスで、エリアを急速に拡大しているのだ。 すでに2008年3月、東京都町田市、神奈川県相模原市で先行実施しており、09年1月には横浜市、川崎市に拡大、5月からは東京都世田谷区、中野区、杉並区、目黒区、品川区、大田区でサービスを開始する予定だ。 リクルートは該当地域の住宅に申込書を配布して会員を集めており、インターネットでも受け付けている。会費は無料で、会員になれば、話題のタレントインタビューなどを掲載している1週間分のテレビ番組表と、地域のスーパー、家電量販店などのチラシを自宅までクロネコメール便で宅配してくれる。「テレビ欄とチラシで十分」という新聞購読者にとっては、手厚い代替サービスと
「バンキシャ！」誤報はネット取材が発端…日テレ調査結果 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
岐阜県庁の裏金をめぐる報道番組「真相報道バンキシャ！」の誤報問題で、日本テレビは２４日、誤報に至った問題点や再発防止策をまとめた調査結果を公表した。 その中で同社は、「取材の基本を忘れ、情報提供者の話を鵜呑(うの)みにして、十分な裏付け取材をしなかった」と総括。特に、事件取材のために、専門業者が運営するインターネットの情報募集サイトを利用し、謝礼を支払う可能性を示唆していた点について、「報道倫理の観点からも大きな問題があった」とした。 同日、記者会見した久保伸太郎前社長は「（ネットでの安易な情報収集が）すべての発端だった」と述べたが、虚偽証言をした元建設会社役員、蒲保広容疑者（５８）に対しては、「要求がなかったため、謝礼を支払わなかった」と説明した。 再発防止策としては、取材経験豊富な記者らで作る「危機管理チーム」の常設、報道局スタッフに対する研修システムの整備などが示された。また、番組の
asahi.com（朝日新聞社）：新潮社「誤報」事実上認める 金銭条件に男性と和解 - 社会
朝日新聞阪神支局襲撃事件（８７年５月）の実行犯だとする島村征憲（まさのり）氏（６５）の手記を週刊新潮が掲載した問題で、発行元の新潮社は１９日、「事実無根の『犯行の指示役』にされた」と抗議していた元在日米国大使館職員の男性（５４）と和解した。男性は朝日新聞の取材に「私が事件に関与していないという抗議を重く受け止め、納得のいく真摯（しんし）な姿勢で応じてくれたため和解した」と話した。和解内容は非公表だが、関係者によると新潮側が男性に金銭を支払うという。 週刊新潮が１月下旬から４回にわたって連載した記事によると、島村氏はこの男性から朝日新聞襲撃を指示され、阪神支局襲撃など一連の事件を実行したと証言した。「事件とは無関係だ」という男性の抗議に対して金銭での解決を図ったことで、新潮社は記事が誤報だったことを事実上認めたことになる。 朝日新聞が和解についての事実確認を求めたところ、週刊新潮編集部は
「日本のライバルが練習妨害」キムヨナ選手主張と韓国ＴＶ : ウインタースポーツ : スポーツ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ソウル＝前田泰広】韓国のテレビ局ＳＢＳは１４日夜、フィギュアスケートの浅田真央選手の最大のライバルとして知られる韓国の金妍児(キムヨナ)選手が、「競争相手の選手に試合直前の練習を妨害された」などと話したと報じた。 選手名は挙げていないが、ＳＢＳは、金選手のコーチが日本人選手の妨害行為に抗議したこともあるとしている。金選手の批判が日本人選手に向けられたものだとすれば、物議を醸しそうだ。 ＳＢＳは、金選手が試合直前にジャンプを練習しようとすると、「進路に他の選手が入り込んだ。いつも日本人選手だった」と指摘。金選手は２月にカナダで行われた四大陸選手権に触れ、「（妨害が）ひどいと感じた」と批判した。
定額給付金、受刑者・死刑囚にも支給 総務省見解
定額給付金を支給するかどうかで議論が分かれていた受刑者や死刑囚について、総務省は刑務所や拘置所を抱える自治体に対し、「支給すべき」との見解を伝えていると2009年3月6日、読売新聞が報じた。 給付金を受け取れるのは「住民基本台帳に記録がある人」と「永住者など一定の要件を満たした外国人」で、「矯正施設の住所に住民登録するのが望ましい」とされている死刑や無期懲役の受刑者にも支給される見込みとなった。 受刑者や死刑囚への支給については、09年1月13日の衆院総務委員会で鳩山邦夫総務相も「検討したい」としており、国会や総務省でも議論が続いていた。
年間赤字50億円!? 週刊誌「フラッシュ」の光文社に倒産危機 - ライブドアニュース
写真週刊誌「フラッシュ」や「女性自身」「JJ」などを発行する編集幹部から現場記者に先日、「このままで行くと、うちはあと3年で倒産する」と、衝撃的な現状が伝えられた。それぞれの編集部で危機説は広がっているが、「女性自身」のフリー記者が会議室に集められて伝えられたのは、次の通り。 「今年度の赤字が、全部で40〜50億円になるそうです。光文社は『JJ』が当たっていたころは700〜800億円の内部留保があったそうですが、今は160億円ぐらいに減っている。毎年50億円ずつ赤字になると、ちょうど3年でご破算となる。そういうシビアな説明がありましたね」（記者） とはいえ、社員の給与は高値で安定している。結果、しわ寄せはカメラマンや記者に来ることになる。 「4月以降の契約を結べないベテラン記者が出るという話でもちきりです。契約できたとしても、一律10％カットだと言われました」（前出記者） 昼間のタクシーの
村上春樹「エルサレム賞」受賞スピーチ報道は、新聞がネットユーザーから見直される絶好のチャンスだった。 - ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）
確かに、速報は新聞が速かったけれど、そのスピーチの全貌を日本に伝えるのは遅かった。その全貌を日本語で伝えたのは、新聞ではなく個人のブログだった。多くのブログで、コメントが書き込まれ、時間が経つにつれ、その翻訳は生き生きとした言葉に変わっていった。それを、一ネットユーザーとして眺めながら、なんとなく久しぶりにネットというのはいいものだと思った。 新聞はチャンスだったと思う。今の日本の新聞は、どこもネットでサイトを持っている。なのに、どの新聞も速報とスピーチの部分引用だった。少なくともネットでは注目されていたし、新聞から全文および全訳が出ることを期待しているようだった。いくつかのブログでその日本語訳を読みながら、いいスピーチだったと思ったし、いろいろ考えさせられる内容だった。 新聞あるいは通信社は記者を送っているはずで、その内容をライブで知る特権的な立場にあったはず。これだけの内容をライブで聴
岸博幸のクリエイティブ国富論
岸 博幸（慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授） 【第9回】 2008年10月03日 地方経済の疲弊を構造改革のせいにする愚 前回は、日本の成長力を高めるには企業がクリエイティビティの要素をもっと重視しなければならず、政府の政策もそれを後押しすべきである旨を説明しました。今回は、潜在成長力と並ぶ経済政策の重要な課題である地方活性化のためには何が必要で、政策はどう関わるべきかを考えてみたいと思います。 これまでの政策の失敗 これまでの地方活性化に向けた政府の政策は、だいたい以下のパターンに分けられるように思います。 1）予算のばらまき（公共事業、農業、商店街など） 2）流行りの産業の誘致（ＩＴなど） 3）地元の公的機関の活用（大学を活用した産学連携、地銀を活用したベンチャー支援など） しかし、地方の現状を見てお分かりの通り、これらの政策の多くは失敗に終わっています。それは何故
韓国でパチンコが禁止となったニュースを報道できない日本のマスコミ - なおすけの都市伝説と雑学
あまり知られていないようですが、韓国では今年６月にパチンコが法律で禁止されたんです。 しかし日本のマスコミはこの事を一切報道しませんね。 今日はその謎について迫りたいと思います。 日本全国に存在するパチンコ店では、就業者の多くが在日コリアンであり、 全国のパチンコ店経営者の在日韓国・朝鮮人の割合は、7割から9割とも言われているそうです。 また、日本のパチンコ店の収益は、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の 最大の資金源とも言われており、北朝鮮の核開発の資金に回されているのではないかとも 言われているそう。 韓国には今年はじめにはコンビニよりも多い１万５千軒のパチンコ店があり、 ３兆円市場になっていたそう。 それが、今年６月に韓国政府によって法律で禁止されたのですが、その効果で韓国内の 個人消費が伸びているといいます。 パチンコに流れていた金が商店に入るようになったのです。 つまり
知らぬは一般国民ばかりなり 放送局に免許剥奪がない理由｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【第253回】 2009年01月15日 知らぬは一般国民ばかりなり 放送局に免許剥奪がない理由 そこには、度重なる不祥事の詳細な調査レポートや再発防止策なども盛り込まれるので、「１つの放送局だけで1000ページ前後の文書になる」（業界紙の元編集者）。 では、なぜ、今回に限り、事情聴取が省かれてしまったのかと言えば、これが総務省の都合なのである。再免許ヒアリングをすれば、ボロが出てしまいかねないからなのだった。たとえば、地デジ推進の立場上、総務省の担当者は、各局に対して「本当に2011年７月24日までにアナログ放送を終了できるのか？」とその根拠を問い質さければならなくなる。 じつは、どの放送局でも、一局当たり約50億円ものコスト負担が必要であるにもかかわらず、利益を生むわけでもない地デジ投資など、ホンネでは望んでいないのである。「とりわけ、地デジ投資だけで、3～
Whole Earth Catalogがウェブでほぼ全公開に - 【海難記】 Wrecked on the Sea
来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
米国の新聞は決断した 「紙が減ってもウェブ中心でやる」（連載「新聞崩壊」第5回／アルファブロガー・田中善一郎さんに聞く）
米国の新聞は決断した 「紙が減ってもウェブ中心でやる」 （連載「新聞崩壊」第5回／アルファブロガー・田中善一郎さんに聞く） 販売も広告も先行き下り坂。ネット戦略に生き残りをかけるしかない。日本の新聞社はそう考えているように見える。ところが、先行している米国の様子を見ると、新聞社のウェブサイトは苦戦している。出稿される広告も減少に転じた。米国のメディア事情をアルファブロガーの田中善一郎さんに聞いた。 ――米国と日本の新聞社のサイトはどこが違うのでしょう。 田中 まず英語圏なので、最初からグローバルな展開を視野に入れられる強みがあります。だから、ユニークユーザー数も多い。内容面で言うと、ニューヨーク・タイムズは、紙面に掲載されている記事のほとんどがウェブにも掲載されている。ネットに先に配信する「ウェブ・ファースト」も徹底しています。ネットのコンテンツは速報性もあるし、行数に制約がないし、時
病院での平均待ち時間は40分、待合室のデジタルサイネージにおける広告効果とは？
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
朝日新聞の「読者信頼度」が3位に転落
朝日の「信頼度」が、日経と読売に初めて負け、3位に急降下した。読売との販売競争や日経とのスクープ合戦に負けても、その言い訳は必ずといっていいほど「読者の信頼は朝日が一番」だっただけに、傷は深い。 「新聞読者基本調査」で社外秘扱いとなっているデータから明らかになったもので、同調査は2007年2月に朝日が外部に依頼して実施。15歳以上の9千人を対象とし、約4900人が回答した。 「信頼できる会社か」「信頼できる新聞か」という二つの質問に対しては、30代では両項目で日経と読売に敗れた。 20代、40代、50代でもトップは日経。60代や70代以上では朝日が首位を守るが、ばりばり働いている若・壮年層からあまり信頼されていないことになる。 「3位ショック」より深刻なのは02年との比較だ。年齢を細分化して5歳刻みで02年と比較した結果、朝日は15～19歳、20～24歳で信頼度は上昇したが、残りの10の年
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NHK「その時歴史が動いた」 9年間の歴史に幕
Japan appoints new finance minister after G-7 row - CNN.com