1952年。早稲田大学第一文学部卒業、同大学院修士課程修了。月刊誌記者などを経て独立。流通、情報通信、金融分野を中心に活動する。クレジットカードについては30年にわたり取材を続けている第一人者で、「岩田昭男の上級カード道場」で情報発信を続けるほか、All About（オールアバウト)の「クレジットカード」のガイドを務めるなど、幅広く活躍中。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 日々お得さと利便性を高めるキャッシュレス決済。しかしクレジットカードは星の数ほどあり、電子マネーやポイントも加わって、どれを選べばいいのか消費者の頭を悩まし続ける。そこで、『電子マネー、スマホ決

「ESSE」「レタスクラブ」等の生活情報誌の副編集長として20年以上、節約・マネー記事を担当。貯蓄成功のポイントは貯め方よりお金の使い癖にあるとの視点で、貯蓄・節約アドバイスを行う。著書に『定年後でもちゃっかり増えるお金術』『「3足1000円」の靴下を買う人は一生お金が貯まらない』（以上、講談社）、『お金の常識が変わる　貯まる技術』（総合法令出版）。 消費経済リサーチルーム：https://www.ec-reporter.com/ Facebook：https://www.facebook.com/ecreport News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 消費増税後に始まったキャッシュレス決済のポイント還元事業が、順調に利

バブル再来！不動産投資 リーマンショックによってバブルが崩壊した不動産市場。それからおよそ10年、市場は再びバブル化の様相を呈している。今やサラリーマンすら参入する時代となり、大衆化する一方で、いつか来た道をたどるのではないかという危惧もある。投資用不動産を扱う上場企業の急成長ぶりを分析し、今後の不動産投資市場の行く末を占う。 バックナンバー一覧 2008年のリーマンショックで一度は冷めた不動産投資熱が、ここ数年で再び過熱し、バブル化しているとの指摘がある。特に「投資用マンション」市場の伸びは右肩上がり。その波に乗って不動産業者が続々と株式上場を果たした。バブルははじけるのか否か――。全5回で展開する「過熱する不動産投資」特集の第1回をお届けする。（ダイヤモンド編集部　大根田康介） 駅近を狙い投資熱が加速 働き方の変化で高まる需要 「今、投資用マンションは戦争ですよ。少し前は東京都練馬区の

2005年創業。厳選した書籍のハイライトを3000字にまとめて配信する書籍ダイジェストサービス「SERENDIP（セレンディップ）」を提供。国内の書籍だけではなく、まだ日本で出版されていない、欧米・アジアなど海外で話題の書籍も、週に1回、日本語のダイジェストにして配信。上場企業の経営層・管理職を中心に約８万人のビジネスパーソンが利用中。 https://www.serendip.site イノベーション的発想を磨く 経営戦略を描くヒントになる、イノベーションのヒントになる、マネジメント層のための知恵袋になる…。経営層・管理職に本当に役立つ書籍を厳選して紹介。 バックナンバー一覧 「番外地」だからこそ生み出される独創性 「開運！なんでも鑑定団」という人気テレビ番組がある。テレビ東京（以下、テレ東）が現在も放送している、今年23年目にもなる長寿番組だ。系列6局や各地のケーブルテレビでも放映され

人手不足など数多くの課題に直面する物流。なかでも、世界有数の消費地である首都「東京」で、効率的な物流を実現することは、想像以上に難しい。50年にわたって都内で公共トラックターミナルを運営し、都市内物流の効率化に貢献してきた日本自動車ターミナル。同社が提示する新たな概念に、新時代の「大都市物流戦略」を構築するためのヒントがある――。（取材・文／「カーゴニュース」編集長 西村旦） 日本物流の心臓部 「トラックターミナル」 浜松町駅から羽田空港に向かう東京モノレール――。流通センター駅にさしかかる手前で車窓から外を見渡すと、広大な物流施設群が目にとびこんでくる。 日本自動車ターミナルが運営する公共トラックターミナルのひとつ、京浜トラックターミナルだ。 人口1300万人を超える首都「東京」。その巨大都市には昼夜を問わずさまざまな物資が行き交い、都民のくらしや経済を支えている。その膨大な物流の"大動

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 武田薬品工業、ロート製薬が昨年12月、女性が妊娠しやすいとされる排卵日の予測検査薬のスイッチＯＴＣ医薬品（第1類医薬品）を相次ぎ発売し、妊娠を望む女性らの注目を集めている。妊娠したかどうかを自宅で簡単にチェックできる妊娠検査薬以来、検査薬として二十数年ぶりの医療用からのＯＴＣ化だ。 スイッチＯＴＣとは調剤薬局でしか購入できなかった医療用医薬品を、厚生労働省の承認を経て、ドラッグストアなどで購入できる一般用に転用したものだ。

フリーライター。1982年3月生まれ。地域紙記者を経て、編集プロダクション「プレスラボ」に勤務後、独立。男女問題や社会問題、インターネット、カルチャーなどについて執筆。 ツイッターは@miyazakid あなたを悩ます「めんどい人々」解析ファイル 「なぜ、彼と話しているとイライラするのか」「彼女と関わると、なぜかトラブルに巻き込まれるのよね」――。あなたの周囲にも、きっとそんなタイプの人がいるだろう。そう、彼らは「めんどい人々」なのである。なぜ彼らは「めんどい」のか。世代間ギャップや価値観の違いなどその背景には色々な理由があるだろうが、はっきり理由がわからず、悩みは深まるばかりだ。この連載では、職場の上司、部下、同僚、そしてプライベートの友人、恋人まで、あなたを面倒事に巻き込む人々のパターンとうまく付き合って行くための心得を、できるだけわかり易く分析して行こう。「めんどい人々」とうまく付き

巨額損失報道で揺れる東芝株だが、市場では経営破綻には直結せず、上場が維持されるとの観測も少なくない。写真は同社のロゴ。都内で19日撮影（2017年 ロイター/Toru Hanai） ［東京 20日 ロイター］ - 巨額損失報道で揺れる東芝株だが、市場では経営破綻には直結せず、上場が維持されるとの観測も少なくない。連結ベースで従業員16万人を超える巨大な組織であり、融資金額が急増するメーンバンクはもはや手を引けないとみて、経営破綻の可能性は小さいと踏んでいるためだ。 増資など資本増強策が打ち出されれば、株価上昇が期待できるとみる証券会社もある。 20％以上の株高予想も たとえ損失が7000億円でも、株価は20％を超える上昇が期待できる──。マッコーリーキャピタル証券は19日付のリポートで、東芝株のレーティングを「アウトパフォーム」で継続。目標株価を405円から300円に引き下げたが、それでも

京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学

外資系コンサルティングファーム勤務。 専門領域において、日本支社のリーダーを務め、ビジネスからシステムまで幅広くコンサルティングを手がける。 プロジェクトマネージャーとして、数百億円規模のシステム運用改善、あるいは組織改革、人材育成に携わることも多い。ITサービスマネジメントの世界基準である、ITIL Managerの有資格者でもある。 業務が広範囲にわたるため、組織の責任者、中間管理職、現場担当者といった、あらゆる層を対象としたコミュニケーション・折衝の経験が豊富。社内の新人研修責任者を務めたこともあり、新人コンサルタント育成の手法についても詳しい。そうした新人からベテランまでの人材育成経験をベースに、「４つのスキル」（"聴く"、"伝える"、"段取る"、"動かす"）をコアとする仕事術が誕生した。 外資系コンサルの仕事をサクサク片づける法 本連載は、現役の外資系コンサルがやっている仕事術を

国内外金融・IT・製造業界の人材開発部長、人事部長、PwC/KPMGコンサルティングディレクターを経て、モチベーションファクター株式会社代表取締役。横浜国立大学大学院非常勤講師「グローバルスタンダードの次世代ビジネススキル」講座担当。主な著書に「人を動かすモチベーションファクター実践手法」「ビジネススキル急上昇日めくりドリル」がある。慶應義塾大卒、長野県上田市出身。 トンデモ人事部が会社を壊す サラリーマンの会社人生のカギを握る人事部。しかし近年、人事部軽視の風潮が広まった結果、トンデモ人事部が続々と誕生している。あっと驚く事例をひもときながら、トンデモ人事部の特徴や、経営陣がすべき対処法などを探っていく。 バックナンバー一覧 リーダーシップ演習を実施していると、勘違いマネジメントが横行していることに気づく。部下の育成を阻害しているのは、部下の適性、努力不足と決めつけられがちだが、上司が部

UCLA社会学研究科Ph.Dコース修了。北海道大学助手、京都大学助教、早稲田大学准教授を経て、現職。実験ゲームや進化シミュレーションを用いて制度・文化の生成と変容を社会心理学・大脳生理学分野の視点から研究しており、それらの研究を活かして企業組織にも様々な問題提起を行なう。現在はニューロビジネスという大脳生理学と経営学の融合プロジェクトのディレクターを務めている。代表的な著書に『不機嫌な職場 なぜ社員同士で協力できないのか』（共著、講談社刊）。その他『ソフトローの基礎理論』（有斐閣刊）、『入門・政経経済学方法論』、『フリーライダー あなたの隣のただのり社員』 (共著、講談社)など多数。 ニューロビジネス思考で炙り出せ！勝てない組織に根付く「黒い心理学」　渡部幹 この連載の趣旨は、ビジネスマンのあなたが陥っている「ブラック」な状況から抜け出すための「心」を獲得するために、必要な知識と考え方を紹

1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、

営業コンサルタント、関東学園大学 経済学部講師、社団法人営業人材教育協会理事。 群馬県高崎市生まれ。工学部機械科卒業後トヨタホームに入社し、営業の世界へ。自分に合う営業方法が見つからず7年もの間クビ寸前の苦しい営業マン時代を過ごす。お客様へのアプローチを訪問から「営業レター」に変えることをきっかけに4年連続トップの営業マンに。約600名の営業マンの中においてMVPを獲得。2006年に独立。営業サポート・コンサルティング株式会社を設立。 現在、上場企業への研修、コンサルティング業務、経営者や営業マン向けのセミナーを行っている。71冊の本を出版、ベストセラー、海外で翻訳多数。 主な著書に『訪問しなくても売れる! 「営業レター」の教科書』（日本経済新聞出版社)、『売れる営業に変わる100の言葉』（ダイヤモンド社）、『訪問ゼロ！残業ゼロ！で売る技術』（日本実業出版社）などがある。 営業サポート・コ

『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 東芝の原子力事業は、フラッシュメモリーと並ぶ中核事業だ。2016年3月期に米子会社ウエスチングハウス（ＷＨ）ののれん代2500億円の減損損失を計上して出直しを図っている。ＷＨ製の原発は米国と中国で計8基を建設中。2030年度までに新規受注65基の目標の根拠は何か。ＷＨ会長で、東芝のエネルギーカンパニー社長のダニー・ロデリック氏に聞いた。（「週刊ダイヤモンド」2016年11月12日号特集「東芝 再生の難題」より。「週刊ダイヤモンド」編集部・村井令二） ──ＷＨの原発「ＡＰ1000」の新設受注計画は65基という高い目標だが、最初に受注が見込めることになったインドの状況はどうか。 インドの

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 「原子力発電事業のリスクは切り離すことを考えなければならない」。ある東芝幹部の言葉は、同社の経営危機の本質を突いている。 米原発事業の損失が最大7000億円規模に膨らむ危機に陥っている東芝は27日、分社化する半導体のフラッシュメモリー事業の一部売却や保有資産の売却で、3月末の債務超過を回避する方針を発表した。 だが、原発事業が東芝全体を揺るがし続けてきた経営構造の問題は、放置されたままにある。 2006年に買収した米原発子会社ウエスチングハウス（ＷＨ）は、11年の東京電力福島第一原発の事故による世界的な建設計画の遅れで、13年3月期と14年3月期の2年で計1150億円の単体減損を計上。14年3月期と15年3月期には米

やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 日本を代表する名門企業・東芝が崩壊の瀬戸際に追い込まれた。米国事業に隠されていた地雷「隠れ

オリコン日本顧客満足度ランキング&アナリシス サービス・商品選択の指標になるランキングとして、多種多様なジャンルの顧客満足度を発表するオリコン日本顧客満足度ランキング。このなかから、今注目のランキングを、その業界の分析も交えながら紹介していく。 バックナンバー一覧 スマホは、いまや生活必需品という人も少なくない。しかし、「使い過ぎで月々の支払いが大変だ」という声も聞く。「もっと、スマホやケータイの料金が安くならないか」と願う人たちにとって、格安スマホの本格普及は朗報だ。 対前年比65.5％増という勢いで、回線契約数が増えている格安スマホ（ＭＶＮＯ スマホ）について、オリコンは「オリコン日本顧客満足度ランキング」調査を実施し、6314人のユーザーに「加入手続き」「通信速度・安定性」「料金プラン」「初期設定のしやすさ」「保証サービス」などの9項目の評価をしてもらった。 対象企業は移動体通信の自

裸体にバスタオルを巻いただけの3人の女性が、男性を取り囲む。優しげな微笑みを浮かべながら、石けんの泡で男性の体を洗っていく彼女たち。すると、監督が動いた。小型のホワイトボードに何かを書き込み、カメラの死角から女性たちにかざす。視界の片隅でそれを認めた彼女たちは、一切自然体を崩すことなく、行為をエスカレートさせていった――。 通常のアダルト作品の撮影現場と異なり、カメラマンの姿がない。その代わり、男性の顔の前には360度まで撮影可能なパノラマカメラが三脚で固定されている。ここはアダルトコンテンツメーカー・SODクリエイトのVR作品の撮影現場。VRとはゴーグルの内側に映像を写しだすことで仮想現実を体験できる仕組みのことだ。 今年2016年は「VR元年」と呼ばれ、さまざまな企業が目まぐるしい勢いでVRコンテンツに着手している。映画、ゲーム、教育、観光とその裾野は極めて広く、もちろんアダルト業界に