ここ数日、断裁機→ScanSnap→ i文庫HD という流れで書いている以下のエントリが大変好評なようで、とてもうれしいです。 Desire for wealth : 男の娘オンリーマガジン「わぁい！」が届いたので何も考えず iPad に入れた Desire for wealth : i文庫HDが決定的すぎてやばい & フォルダごとUSB転送する裏技 こうしてできた pdf は、iPad で読むならいいのですが、iPhone などその他の画面が小さいデバイスに転送するには、ちょっとサイズが大きいのです。また、iPad 上の i文庫 HDでも pdf のサイズが大きいとメモリ不足になったりすることがあるようです。 読むデバイスが固定の場合は、dpi での指定ではなくて、イメージのサイズを固定したいですよね。 そこで、いろんな方法があるとは思いますが、ここでは OS X の標準機能を使ってサイ

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私はマンガ「のだめカンタービレ」の昔からのファン。 本日は、それが連載されてる講談社のマンガ雑誌KISSの発売日（毎月10日・25日）だったので、ネタバレサイトを探して早速読んだ。 単行本派じゃなくて、本誌派の私は、留学中はいつもこうしてキャッチアップしているのだった。 そんな私は、マンガ雑誌や週刊誌が早く普通のスタンダードな電子書籍になって、 世界のどこからでも読めればいいのに！といつも切に願っている。 電子書籍の話をすると、日本の携帯電話コミックの電子書籍の市場規模600億円とかを出してきて、 誇らしげに「日本は電子書籍先進国だ！」とか言っちゃう人が必ずいるが、携帯コミックは世界から読めないんだよ！ これではどんなに先進国でも、またガラパゴスの道を突き進んでしまう。 （→ My Life in MIT Sloan ガラパゴス問題の論点まとめ） でも、私は日本発で、ガラパゴスにならずに、

iPadの登場は出版業界に衝撃を与えるといわれ、実際に国内外で様々な動きがあるようです。 iPadの普及や書籍の電子化が与えるインパクトはなかなかイメージすることが難しいのですが、この『Alice for the iPad 』は絵本の新しい読み方、そして電子書籍の今後を感じさせてくれるアプリです。 このアプリは映画などで人気が再燃しつつある「不思議の国のアリス」をiPad向けのデジタル化したもので、緻密なイラストとアニメーションで、ストーリーをより鮮やかに表現しています。 全52ページのうち20のページで、多種多様なアニメーション効果が使われています。 例えば、iPadの本体を左右に傾けると、それに合わせてぶら下がった懐中時計がゆらゆらと揺れたり、画面の上からマーマレードの瓶が落ちてくるなど、シーンにあった「仕掛け」で楽しませてくれませす。 使われているアニメーション効果は、イラストの一部

出版業界はいったい何をやろうとしているのか iPadの発売を目前に控えて空前の電子書籍騒動が巻き起こっている。iPadやKindleなど海外の使いやすそうな電子書籍サービスがいよいよ日本に本格参入してきそうな雲行きの中で、ここに来てにわかに「日本産の電子書籍プラットフォームを作ろう！」などという声が出版業界や霞ヶ関あたりから聞こえてきている。 正直わたしの個人的な感想としては「ちゃんちゃら、おかしい」だ。 私は明日15日発売の『電子書籍の衝撃』（ディスカヴァー21）という本にも書いたが、日本の出版業界の電子書籍へのとりくみは1999年以降、ほとんど進んでいない。少なくとも読者の視野に入る場所では、なにひとつまともなことは行われていない。 99年に出版社や電機メーカー、取次などが参加して電子書籍コンソーシアムが立ち上げられて実証実験が行われ、そしてこのコンソーシアムが1年あまりで瓦解して以降

Tech Waveの「iPadに期待する米出版業界、期待すれば裏切り者扱いされる日本の業界【湯川】」という記事を読んでから色々と気になったことがあったので日本における書籍の流通の仕組みについて調べてみた。 とても参考になったのが、少し古いが「書籍の価格構成比をめぐる小考」というブログ記事。流通マージン等に関して、具体的な数字が列挙されているのがうれしい。 紙代：6％ 製版・写植代：12％ 印刷・製本代：7％ 編集コスト：3％ 版元粗利：32％ 著者への印税：10％ 取次マージン：8％ 書店マージン：22％ この数字（特に写植代と取次マージン）がそもそも電子写植・大規模店舗・オンライン店舗・チェーン店の時代に適切かどうか、という話はひとまずおいておいて、電子書籍の時代にどうなるかを考えてみる。 紙代：0％ (不要） 製版・写植代：?％ （はるかに低コスト） 印刷・製本代：0％（不要） 編集コ

「日経電子版」の成否が注目を集めている。岸教授は「勇気ある社会実験」と絶賛したが、２つの経済誌はおおむね懐疑的でブログも同様だ。注目を集めるのは、購読者、広告費ともに減少するなかでの新聞のサバイバルが懸かっており、しかもこれまでの成功例が米国のWSJなど僅かにとどまるからだ。確実に言えるのは、有料版の定着には相当の時間がかかること、そしてそれはたんなる「電子版」などではなく、新聞社が手掛ける新しい電子メディアでしかないだろう、ということだ。 関連記事リンク 「日本経済新聞、電子版を3月創刊。購読料は月額1000円から」 By 村松健至、Internet Watch, 2/24/2010 「日経新聞が電子版をお披露目、空虚に響く『紙の部数は横ばい』の計画」 By 山田俊浩、東洋経済オンライン、 03/02/2010 （週刊東洋経済2010年3月6日号） 「有料電子版という日経新聞の「試行錯誤

そう。定義。 Tech Wave : 日経の電子新聞は成功するか失敗するか日本経済新聞の電子新聞事業は成功するのか失敗するのか。結論から言うと、何をもって成功、失敗とするのかという定義にかかっている。 結論から言うと、日経電子版はすでに成功している。 失敗そのものが、目的なのだから。 日本経済新聞電子版の価格設定から透けて見える日経のホンネ - A Successful Failureこの価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理?行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。 一見日経電子版の価格設定は、同書にも登場するエコノミストの価格設定に似ているが、決定的な違いがある。 エコノミストのそれは、ウェブ版の価格は印刷版を下回り、印刷版の読者は事実上ゼロ円でウェブ版も購読

http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％

先日、ほぼ全ての国内メディアをすっぱ抜いて見っけてきたAmazonの70%ルール。そのままもうちょっと深読み編へ。 頭よさそうな人たちのトリッキーな戦略を、無駄に深読みするのは楽しす。 ・印税が70%に 直接的にはiSlateに対する牽制と思われ。ただ、これは苦渋の選択というよりはAmazon的には折込済みなんじゃないかと。独占配信中は暴利を貪りつつ、競合がでた瞬間に規模をいかして焦土戦をしかけるというのは、プラットフォーム争奪戦としては定石手かなと。 AmazonもAppleも儲けはデバイス販売で回収できるようになってるんよ、多分。 ・書籍の価格帯は$2.99～$9.99の範囲であること 裏返せば、この価格帯がKindleのメインターゲットですよ！というのが見える。 深読みするとリスクコントロール。 何に対してかというと、（将来を見越して）写真集や学術書など、高価格帯および広帯域書籍のコ

ソースはAmazon。本日1/20日にプレスリリース。とりあえずの概要と、雑感。 正式には30%の印税オプションと、70%から通信料を差し引いた印税を受け取るオプションの２種類を選択可能になる模様。 現在の通信料のレートは$0.15/MB。 Amazonの電子書籍の容量の最頻値中央値(注意：平均値ではない)は368KB。つまり一般的な本は１冊につきおよそ$0.06の通信費となる。 これにより、一般的には辞書辞典、写真集以外の電子書籍はほぼ70%の印税を取得できると考えてよい。 ただし印税率70%を選択する場合は以下の条件を満たさなければならない。 ・価格が$2.99 ～ $9.99 の範囲 ・リアル書籍版の最低価格より20%以上安くなければならない。 ・著作者が権利を持つ全ての地域で購入可能でなければならない。 ・KindleとKindle Storeの全オプション(Text to Spe

拡大が予想される電子書籍市場で国内での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社２１社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」（仮称）を２月に発足させる。米国の電子書籍最大手アマゾンから、話題の読書端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。 　携帯電話やパソコン上で読める電子書籍市場で、参加予定の２１社が国内で占めるシェアはコミックを除けば９割。大同団結して、デジタル化に向けた規格づくりや著作者・販売サイトとの契約方法のモデル作りなどを進める。 　日本の出版業界では「今年は電子書籍元年」とも言われる。国内の市場は２００８年度は約４６４億円だが、５年後には３千億円規模になる可能性があるとの予測もある。成長をさらに加速させそうなのが読書専用端末の普及だ。アマゾン（キンドル）のほか、ソニーやシャープなども、新製品の開発に乗り出している。 　国内の出版社がとりわ

遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform （Amazon DTP）に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた