20～40代の女性、購買行動にSNSが影響は約8割、購入に際しSNSで情報収集は約7割 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
「わたしの名品帖」を運営する株式会社uluコンサルタンツは、SNSを利用する習慣のある20～40代の女性を対象に「SNSがライフスタイルに与える影響」に関する調査を実施した。 調査結果 「よく使うSNSとして当てはまるものをすべて選択して下さい（複数選択可）」と質問したところ、「Instagram」が82.6％と圧倒的に多く、次いで「YouTube」の67.3％、「X」の61.7％と続いた。 次に「1日にSNSを見る平均時間はどの程度ですか」との質問には、「30分～1時間未満（23.5％）」と回答した人が最多で、次いで「1時間～1時間半未満（19.5％）」、「1時間半～2時間未満（16.7％）」となっており、1時間から1時間半程度SNSを見ている人が多いようだった。 「SNSで得た情報が自身のライフスタイルや購買行動に影響を与えていると思いますか」という質問に対し、「やや思う」が半数以上の
令和3年の日本国内BtoC-EC市場規模は7.35%増の20.7兆円 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
経済産業省は、「令和3年度デジタル取引環境整備事業」を実施し、日本の電子商取引市場の実態等について調査した。 調査結果 令和3年の日本国内のBtoC-EC、消費者向け電子商取引市場規模は、20.7兆円と前年の19.3兆円に比べると7.35%増加した。また、令和2年の日本国内のBtoB-EC、企業間電子商取引市場規模は372.7兆円で、前年の334.9兆円と比較すると11.3%増だった。 なお、令和元年における日本国内BtoC-EC市場規模は19.4兆円、日本国内BtoB-EC市場規模は350.0兆円であったところを踏まえると、令和3年における日本国内のBtoC-EC及びBtoB-EC市場規模は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が拡大する前の令和元年における市場規模を超したと考えられる。 分野別にみたBtoC-EC市場規模（物販系分野） 物販系分野のBtoC-EC市場規模の内訳をみると、「
コンテンツサイトの構築を検討すべき5つの理由 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
eコマースサイトが最適に思えるかもしれないが、コンテンツサイトの構築を検討すべき5つの理由を紹介しよう。 コマース市場規模が2020年に86億ドルを超えたことを考えると、いかなるビジネスモデルであれ、何かを販売するためのウェブサイトの開発に注力すべきだと考えるのは当然のことだろう。結局のところ、商品の販売からすぐに得られる収入以上のものはないのだ。 コンテンツマーケティングのスキルを磨き、オーディエンスとつながり、そしてビジネスに必要な資金のために持続可能なキャッシュフローを生み出すことができる定常的な収入を着実に増やしてはいかがだろうか。 コンテンツサイトとは コンテンツサイトとは、特定のトピックに高い関心がある選ばれたオーディエンスに、その関心をさらに高める有用なコンテンツを提供することによって、直接働きかけるものである。 それは、インターネットの素晴らしいところの一つである。あたなが
2020年度のEC決済サービス市場は19兆円を超える見込、2024年度には30兆円規模へ | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
株式会社矢野経済研究所は、国内のEC決済サービス市場を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。 オンライン決済では、外出自粛により決済単価の大きい旅行やホテル・宿泊、イベントなどのチケット販売の利用が減少したものの、巣ごもり消費に伴って物販系ECや動画・ゲーム・電子書籍などのデジタルコンテンツの取扱高が増加した。さらに、コロナ禍を機にEC事業に進出する事業者による決済代行サービスで飲食デリバリーやオンライン診療などが増加している。 後払い決済サービス市場の動向 BtoC領域のECにおける後払い決済サービス市場は堅調に拡大しており、2019年度は6,870億円、2020年度は8,820億円を見込んでいる。拡大してい理由の1つとしてとして、これまで自社で後払い決済を展開していた大手企業で、自社のリソース削減を目的に後払い決済サービスの導入が進んでいる為だ。また、サービスを利
大半のウェブサイトは６月アップデート予定のGoogle 「Core Web Vitals」指標を満たせず | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
アメリカに本社を置くデジタルソリューション企業Searchmetricsの調査で、Googleの検索結果上位20位にランクインするウェブサイトのほとんどが、優れたページエクスペリエンスを提供するための最低限の必要要件をクリアしていないことがわかった。 これらの必要要件は、6月中旬に正式に導入されるGoogleのCore Web Vitals（UX重要指標）のアップデート版に規定されている。 Searchmetricsは、米国、英国、ドイツのGoogle検索結果の上位20に表示される200万以上のウェブページを分析。その結果、同社がテストしたアメリカの検索結果で表示されたモバイルサイトの90%、パソコン用サイトの96%が、「優れたウェブサイトのパフォーマンスとユーザビリティ」であることを示すCore Web Vitals指標を満たしておらず、6月以降の検索結果表示に悪影響を及ぼす可能性がある
BtoB向けメディアのコンテンツSEOの成果貢献度はコンテンツ種類によって4.6倍も格差が存在 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
株式会社WACUL（ワカル）の社内研究所「WACULテクノロジー＆マーケティングラボ」は、企業向けサイトのSEOコンテンツ本数と成果に関する調査の結果を発表した。 この調査は、デジタルマーケティングの勝ちパターンをデータドリブンで自動提案する「AIアナリスト」に登録されている2万8千サイトのデータを活用し、企業向け分野の提供者側で稼働しているソフトウェアを、インターネット等のネットワーク経由で、利用者がサービスとして利用するサービスを取り扱う企業のコンテンツマーケティングを対象としている。 調査結果サマリ SEOコンテンツの本数とコンテンツページを入口とした成果（訪問数・CV）の関係 ・訪問数の増加はCV数の増加に貢献する（相関係数が高い） ・SEOコンテンツ本数の増加に伴い、コンテンツページ入口訪問数は加速度的に増加する コンテンツ形式別で見た本数と訪問数、コストが売上としての成果にあら
ピンタレスト、検索連動広告サービスを全企業対象にスタート | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
ピンボード風の写真共有ウェブサイトであるPinterest は、2017年の初めにパートナー対象のサーチ広告（検索エンジンの、検索結果画面に掲載されるクリック課金型のインターネット広告）を導入した後、Ads Managerツールに一連のソリューションを追加。すべての企業に対してサーチ広告を可能にした。 Ads Managerにサーチ広告ツールを追加することで、企業は特定の商品を検索する顧客をターゲットに関連商品広告を打つことができる。 サーチ広告を使用すると、幅広いフレーズ一致キーワードから完全一致キーワードまで 、ターゲットとする閲覧者の幅に応じてターゲットを絞ることができる。さらに関連性を高めるために特定のキーワードを除外することもできる。 「毎月Pinterestでは20億以上の検索が行われている。そして、これらの検索の97%にはブランド詳細がない。こうしたことから、Pinteres
【欧州】ヨーロッパ全体の2017年のEC成長率は19% | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
国際的なEC業界の団体Global ecommerce Associationによると、2017年のヨーロッパのEC成長率は19%と予測。ヨーロッパよりも堅調な成長が見られるのは、アジア地域のみであろう。一方インターネット普及率が最も高いヨーロッパにおいて、これだけの急成長を遂げるということは注目に値する。 ECの財団Ecommerce Foundationが実施したthe Global Ecommerce Report 2017のデータによると、EC売上高の伸び率は減少予測。しかし全体的に見ると昨年と同様、全地域において1.45%〜39%の伸び率を維持しており、依然として成長段階だと言う。 ※このヨーロッパの調査対象国は、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、イタリア、スペイン、およびトルコである。 物流パフォーマンスにおいてトップのドイツ この調査の結果、各国毎に物流パフォーマンスの質に
【英国】Amazon Go、イギリスでの出店準備進む | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
Amazonはイギリスで、レジ精算不要のスーパーマーケットAmazon Goの出店に向けて、イギリス知的財産庁（Intellectual Property Office、IPO）に、その会社のコピー候補の数通りを商標登録した。 イギリスの通信社Bloomburgによると、5月19日に公表されたその商標は以下の通り。 「No Queue. No Checkout. (No, seriously.)」 「行列なし。レジ精算なし。（いや、本当に）」 「No Line. No Checkout. (No, seriously.)」 （同上） 「Every Queue is a Defect.」 「行列は欠点だ」 「Every Line is a Defect.」 （同上） コピーを商標登録するといった戦略は、スーパーマーケット業界最高峰を目指すAmazon社の意志の表れである。イギリスで
【世界】2021年、VR/AR市場規模は12.4兆円に達する見込み | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
イギリス投資銀行Digi-CapitaはVR/AR市場の予測レポート「Augmented/Virtual Reality Report」を発表した。それによると、2021年、VR/AR市場規模は1,080億ドル（約12.4兆円）に達し、そのうち、ポケモンGoなどのモバイルAR領域が成長を大きく牽引していくと予測している。2021年のAR市場規模は830億ドル（約9.5兆円）、VR市場規模は250億ドル（約3兆円）に上る。それに対して、2016年、AR/VR市場規模は39億ドル、そのうちARは12億ドル、VRは27億ドルとなっている。 ポケモンGoの成功によって、ARは注目され、AR市場に6億ドル（約690億円）の収入をもたらした。これはVRゲーム全体の一年間の市場規模に相当する。 また、今後、AR/VRともに大きく発展し、他のビジネス領域と複合的に連携し、様々な新しいビジネスモデルを生み出
【米国】Googleに替わり、Amazonが検索エンジンになっている | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
周知のように、Googleの主要収入源は広告ビジネスである。今年7月、Alphabetの財務報告によると、総収益213.15億ドル（2.4兆円）のうち、広告収入は191.45億ドル（2.2兆円）となっている。しかし、金融サービス会社Raymond Jamesの調査によると、アメリカ人のユーザーは何かを購買する際に、Googleを使って検索する割合が大幅に減少してきているようだ。2014年の55％から2016年の26％となり、半分以下に減少。一方で、Amazonを通じて検索する割合は過去2年間で大幅に増加し、2014年の38％から2016年の52％まで上がった。また、18〜29歳のアメリカ人のうち、63%はAmazonで商品を検索するのに対して、21％はGoogleで検索しているなど、若年層ほどこの傾向が顕著だ。このトレンドはしばらく続く見込みだ。 また、データ分析会社BloomReachの
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
