週末は田舎暮らし　ゼロからはじめた「二地域居住」奮闘記 山崎亮氏推薦！「すごくアナログだけど、とても未来的な生活だ。」東京生まれ、会社勤め、共働き、子供3人。「田舎素人」の一家が、都会と里山の往復生活を通して、手さぐり体当たりで見つけたこれからの豊かで新しい暮らし方。土地探しから地域との関わり方、家庭菜園まで、等身大のデュアルライフ入門。 バックナンバー一覧 平日は都会で働き、週末は田舎で過ごす「二地域居住」。東京生まれ、会社勤め、共働き、子ども3人。およそフットワークが軽いとはいえない「田舎素人」の一家が始めた往復生活には、想像を超える豊かさが待っていました。新刊『週末は田舎暮らし』から、本文を一部抜粋して紹介する4回連載の第1回。 日常に、田舎暮らしをインサートする 時計を見ると、もうすぐ17時30分。ああ、もう帰宅時間、また保育園のお迎え時間ギリギリだ、と慌てて仕事を切り上げる夕刻で

ゼロイチ!! たった数年前に生まれたスタートアップでも世界を動かすようなサービスやプロダクトを提供できる時代がやってきた。「ゼロからイチをつくり出す」。そこに取り組み、さらにその先のグロースハックを狙う。そうしたイノベーターたちの姿を紹介する。 バックナンバー一覧 「反転学習」のコンセプトを取り入れた スマホを使った内定者向けサービスを開発 中小企業の新入社員の即戦力化をサポートするため、スマートフォンを使った就職内定者向けの教育サービス「モバイルナレッジ for freshers」を展開するトーマツイノベーション。内定者の9割以上（同社調査）が所有している個人用スマホを、学びのデバイスとすることで、場所を選ばず手軽に学べ、また、クイズ形式で学習を進めるゲーム感覚の楽しさが、「学びの日常化」につながり、教育効果を高めるという。

オーストラリアを中心とした海外のスキーヤーに大人気のニセコのスキー場。ゲレンデの一つでは、受付やレンタルスキーショップの店員も外国人が対応し使用言語も英語が基本。レストランの客も半分強は欧米人や中国系の人々。そのような光景はもうこの数年すっかり定着した。しかし、彼ら海外からニセコにやってくる人たちが、実際にどうやって過ごしているのかは意外と知られていない。 そこで今回は、私が担当している番組「けいざいナビ北海道」（テレビ北海道）でお届けしたニセコ特集から、Youは何しにニセコへ？ 長期滞在者は2段ベッドで自炊生活 ニセコを含む北海道後志地区の外国人宿泊客述数は2008年度には28万人だったものが2012年度には45万人に増加している。海外客の火付け役はオーストラリア人だったが、最近はアジア、それに欧米からもやって来る。 彼らのニセコでの平均滞在期間は約1週間。新千歳空港からは車で4時間、札

※1 年1回の利用またはマイ・ペイすリボの登録で無料 ※2 2014年4月以降は1万800円（税込） ※3 「マイ・ペイすリボ」登録で半額、「Web明細書サービス」登録で1050円（2014年4月以降は1080円）割引 ※4 2014年2月17日時点では4月以降も3900円（税込）のまま 「マイ・ペイすリボ」＋「Web明細書サービス」に登録すれば 「Amazon MasterCardゴールド」を実質年会費420円で使える！ さて、では「Amazon MasterCardゴールド」の年会費について考えてみます。 「Amazon MasterCardゴールド」は通常は年会費3900円がかかる「Amazonプライム」に無料で加入できる特典がついています。 （編集部注：「Amazonプライム」とは、1回350～500円かかる「お急ぎ便」や「お届け日時指定」、一部の商品にかかる「特別配送料」が回数無

【ベルリン=赤川省吾】欧州連合（EU）のバローゾ欧州委員長は1日、「ウクライナの単一と主権が尊重されなければならない」と述べ、同国からのクリミア自治共和国の分離やロシアによる同地域への軍事介入に強い懸念を表明した。ただ、ウクライナ情勢にどこまで深入りするかを巡って、域内には温度差がにじむ。EU加盟国でウクライナ新政権を強力にバックアップしているのは、バルト3国とポーランド。ロシアに接近したヤヌ

【ワシントン=吉野直也】ロシアのプーチン大統領がウクライナへの軍事介入を決めたことに米政府は危機感を強めている。オバマ米大統領は2月28日の緊急声明でウクライナへの「いかなる軍事介入も代償を伴う」とロシアに警告したばかり。プーチン氏はこれを公然と無視した形で、米側は新たな対応を迫られる公算が大きい。ウクライナ情勢を巡って米政府はまず欧州各国と協調し、国際通貨基金（IMF）を通じたウクライナへの

【サンパウロ=宮本英威】日立製作所はブラジルで、地元の有力大学カンピーナス大学（サンパウロ州）と共同研究を始めた。将来を担う大学院生と組み、2025年のブラジルの社会・経済情勢を予測する。研究成果を同国での社会インフラ事業の拡大にいかす。「きざしプロジェクト」と名付け

海外市場で株式を上場しようという企業を支援する専門組織を、新日本監査法人が発足させる。会計士を200人配置し、海外提携先の会計事務所も含めたバックアップ体制を整える。海外企業の日本への上場誘致も手掛ける。これまでも企業の求めに応じて個別に支援する例はあったが、本格的な組織を立ち上げることでグローバルな資金調達需要に対応する。3月初旬に「クロスボーダー上場支援室」を新設。兼務も含め約200人の会

きょうは日本の漁船「第五福竜丸」が、太平洋のビキニ環礁で水爆実験の「死の灰」を浴びた事件から60周年です。そのころはよい子のみなさんは影も形もなかったので知らないと思いますが、この事件では第五福竜丸に乗っていた無線長の久保山愛吉さんが「放射能で死んだ」と報じられ、世界的に有名な事件になりました。これをヒントにして、放射能の生み出した怪物「ゴジラ」が生まれました。 「死の灰」というのは、核実験で放射能の高いチリが空気にまじって降ってきたものです。久保山さんがそれを浴びたのは事実ですが、死因が放射能と断定されたわけではありません。その後も放射線医学総合研究所がずっと追跡調査を続けましたが、第五福竜丸の船員のうち、2005年までに死んだ人は12人で、肝ガン6人、肝硬変2人、肝線維症1人、大腸ガン1人、心不全1人、交通事故1人。いずれも放射能とは関係ありません。 久保山さんも肝機能障害で亡くなって

小売店の客を「顔パス」で接客するためのシステムが相次ぎ登場する。客が名乗ったり会員証を提示したりしなくても、客を認識して情報を携帯端末に配信する。凸版印刷が人間の顔を自動認識する機能を備えた電子看板を開発した。大日本印刷もスマートフォン（スマホ）の無線技術を応用する。IT（情報技術）を活用し、消費者と店双方の利便性を高める。凸版印刷の電子看板は、利用者が登録した顔の画像データと照合して画面に情

アジアを中心に世界の不動産関連企業や投資家が集まる見本市が2015年に初めて東京で開かれることになった。景気の回復基調や20年の東京五輪決定で日本への関心が高まっているのを機に、不動産市場への投資を呼びかける。日本企業が開発するスマートシティー（環境配慮型都市）もアピールし、都市インフラの輸出につなげる。見本市の名称は「MIPIM ASIA」で、仏リードミデム社が主催する。同社は毎年カンヌで世

「代金で見た売買高では武田薬品工業（4502）がダントツのトップです。そのほか名が知られた大型株、それも高配当株が多く上位に入っています」（楽天証券・土信田雅之さん） 実は武田薬品工業（4502）は他の多くの証券会社でも売買高1位。3％後半の配当利回りと、医薬品という景気に影響されにくい業種が評価された。 「100万円の非課税枠は、一度売却すると再利用できません。そのため景気に左右されず、値動きの安定している銘柄を買い長期で配当を狙う、というのは1つの戦略」（クォンツ・リサーチの西村公佑さん） 10位以内ではみずほFG（8411）、三菱商事（8058）やNTTドコモ（9437）など6銘柄が配当利回り3％超。高配当株に人気が集中しているのがよくわかる。一方、大型株に混じり、二次電池の量産化技術を開発した12位の日本マイクロニクス（6871）や、オンラインゲームで快進撃を続ける25位のコロプラ

週刊NY生活　2014年2月22日479号 大がかりな闘鶏組織が摘発され、9人を逮捕、3000羽以上の鶏が救出された。エリック・シュナイダーマンNY州司法長官と非営利の動物虐待防止団体ASPCAが9日、明らかにした。 闘鶏摘発としてはニューヨーク州史上最大規模、米史上でも最大。 動物を使った違法ファイティング一掃作戦の一環で、クイーンズのジャマイカ街で開催された闘鶏イベントでは、参加していた70人が身柄を一時拘束、65羽を保護した。 また、州司法当局はNYPDの協力のもと、ブルックリン・ブッシュウィックのペットショップを捜索、同店地下から鶏50羽を救出、闘鶏に使う人口爪や薬品、注射器なども見つかった。 アルスター郡プレートキルの農場では闘鶏用に交配された3000羽が救出された。 闘鶏は50州で禁止されており、ニューヨーク州では重罪。闘鶏場で闘鶏用鶏を所持し闘鶏させた場合、それぞれ最大で禁固

ニッケイ新聞　2014年2月18日 サッカー日本代表はW杯ブラジル大会で、6月14日に第1戦コートジボワール戦をレシフェ、19日に第2戦ギリシャ戦をナタル、24日には第3戦コロンビア戦をクイアバで行う。 日本代表の3試合会場の中で最も工事が遅れているクイアバの「アレーナ・パンタナル」サッカー場（Foto: Edson Rodrigues / Secopa、18/11/2013） 応援するため来伯する日本人の受け入れに向け、3都市では地元日系団体が受け入れ態勢を整える動きもあるが、不透明な渡航者数、邦人保護は在外公館の主導であること、予算の問題などで実現は難しそうだ。 レシフェ日本文化協会（伊与田明会長）は、会員のヴァルテル・クワエさん（68、三世）を中心に、5人で『W杯日本代表応援委員会』を立ち上げた。「グッズを作って大勢で応援する」「事故、事件の被害者保護を」「観光案内への対応」と、ヴァ

各地に甚大な被害をもたらした2月中旬の大雪。自然災害などで物流がストップした時、食材価格のアップも加わり家計も食卓も大ピンチに。物流ストップ期間を乗り切るための必需ストック品とマル秘テクとは？ 物流がストップした場合、支援物資が届くまでの期間は、一般的に3日間とされている。「水や缶詰、乾物、スープの素、レトルト食品、カップ麺、簡易栄養食などの食品をストックしておいて、この3日間を乗り切ろう」と言うのは、ストック食品に詳しい料理研究家の島本美由紀さん。 「さらに、ストック食品を活用するためには、“ローリングストック法”を実践するといいでしょう」（島本さん、以下｢｣内同） ローリングストック法とは、普段の食生活の中で、ストック食品を活用し、消費しながら補充をしていくというもの。 スープの素やお茶漬けの素をストックしておけば、おじやなど、温かいごはんをバリエーション豊かに食べることができる。 も

ドラッグストアや看護サービス大手が在宅医療分野に力を入れるのは、長期的な市場拡大が見込めるためだ。厚生労働省の推計によると、今は約16万人いる在宅医療を必要とする患者は2025年に29万人に増える見通し。国の医療費予算は12年度で約38兆円と膨らみ続けている。医療費負担の大きい入院患者を減らすため、国は在宅療養への転換を急いでいる。在宅患者の中には高齢で寝たきりの人も多く、薬の宅配ニーズは大き

韓国が米国バージニア州に日本海を東海併記にするように法案を提出し可決したのはつい先日のことである。それに続くかのようにニュージャージー州などでも東海併記法案が提出されている。 そんな中、バージニア州での東海併記が廃棄の懸念があると言う見方もあるようだ。先月上・下院を通過した東海併記法案が最終段階で予期せぬ困難が立ちはだかろうとしている。その廃棄の危機にあい対策が求められているようである。 これを報じたのは韓国の『THE KOREA TIME』。そこには「東海併記が廃棄されそうな原因としては日本政府の執拗なロビー活動により一部の議員が法案の自動廃棄を誘導する働きがあった」と書かれている。 日本政府がロビー活動しているという信じがたい報道に驚かされる。今回記事として取り上げた「東海併記が廃棄」の方よりも韓国メディアに記載されている「日本政府の執拗なロビー活動」を皆さんに知って頂きたくこうして取

東京を拠点にする仮想通貨ビットコインの大手取引所「Ｍｔ．Ｇｏｘ（マウント・ゴックス）」が破綻（はたん）したことを海外メディアも大きく報じた。取引所のずさんな運営を批判する一方、コインの規制が強まって普及が進まなくなることを懸念する論調もある。　「とんでもないインチキだ！」。米テレビ番組のキャスターは２月２８日、興奮気味に叫んだ。コインは欧米で広く普及しつつあり、マウント・ゴックスの顧客の大半も外国人だったため、海外の関心は高い。　米ウォールストリート・ジャーナル紙（電子版）は「注目ニュース」のトップで報じた。記者会見で深々と頭を下げるマウント・ゴックスのカルプレス最高経営責任者（ＣＥＯ）の写真を大きく載せ、「中央銀行の支援がなく、ネット上にしか存在しない通貨のリスクを強調した」と伝えた。