1970年生まれ。大学卒業後、日本経済新聞社に入社。2002年からフリーに。近年はビジネス誌やウェブサイトで、ルポルタージュやインタビュー、コラム等を執筆。近著に『メディア・モンスター：誰が黒川紀章を殺したのか？』（草思社）がある。仕事に関する情報はブログでも紹介中。「ニュース」より「人」に興味あり。 ユニーク企業の仰天戦略 ユニークな商品・サービスを生み出している会社には、どんな経営者がいるのだろう？大企業には真似できない仰天の戦略でグローバル時代を生き残ろうと模索する、「小さな巨人たち」を追いかける。 バックナンバー一覧 会社設立から66年の歴史を持つ寺田倉庫がここ数年、急速に変貌を遂げている。ワインやアートの保管事業を手がけるなど、これまでの倉庫会社のイメージを覆すBtoC事業に次々と乗り出しているのだ。どうやら、改革を主導しているのは現社長の中野善壽氏らしいと聞き、「ぜひ話をうかが

菜園生活「風来」代表。1969年、石川県生まれ。大学卒業後、バーテンダーとなる。オーストラリアへ遊学後、ビジネスホテルチェーンの支配人業を3年間勤務。その後帰郷し、1999年、知識ゼロから起農。小さなビニールハウス4棟、通常農家の10分の1以下の耕地面積である30アールの「日本一小さい専業農家」となる。3万円で購入した農機具などで年間50種類超の野菜を育て、野菜セットや漬物などを直売。SNSなどでお客さんとダイレクトにつながり、栽培・加工・直売・教室を夫婦でやりながら、3人の子どもたちと暮らす。借金なし、補助金なし、農薬なし、肥料なし、ロスなし、大農地なし、高額機械なし、宣伝費なしなど、〝ないないづくし〟の戦略で年間売上1200万円、所得(利益)600万円を達成。前年対比プラス・マイナス5％以内に売上を持っていく「売上基準金額経営」を実践。基準金額の95％未満でも105％超でも反省する。小

1985年 京都府生まれ。哲学の道の側で育ち高校生時、 哲学書に出会い感銘を受ける。京都女子大学中退。 著書に、「私の体を鞭打つ言葉」(サンマーク出版)がある。 ニーチェが京都にやってきて17歳の私に哲学のこと教えてくれた。 17歳の女子高生・児嶋アリサはアルバイトの帰り道、「哲学の道」で哲学者・ニーチェと出会います。哲学のことを何も知らないアリサでしたが、その日をさかいに不思議なことが起こり始めます。キルケゴール、サルトル、ショーペンハウアー、ハイデガーなど、哲学の偉人たちが続々と現代的風貌となって京都に現れ、アリサに、“哲学する“とは何か、を教えていきます。本連載では、話題の小説の中身を試読版としてご紹介します。 バックナンバー一覧 感動的な書籍を書いたからといって、その人の人格まで優れているとは限らない。特に論理的かつ人々の心に突き刺さるような思想を追求した哲学者たちを見ると、書籍に

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。 本川裕の社会実情データ・エッセイ 本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的な思想というよりエッセイ形式で人間習俗（モラル）を観察したモラリストの伝統に連なれればと考え、連載タイトルにエッセイという用語を含めた。 バックナンバー一覧 日本ではなぜか使われない 所得格差の国際的な標準指標 私は常々、日本については、国際的な標準指標で所得格差

1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、

たなか・ひであき 1960年生まれ。1985年、東京工業大学大学院修了（工学修士）後、大蔵省（現財務省）入省。内閣府、外務省、オーストラリア国立大学、一橋大学などを経て、2012年4月から現職。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修士、政策研究大学院大学博士。専門は予算・会計制度、公共政策・社会保障政策。著書に『財政規律と予算制度改革』（2011年・日本評論社）、『日本の財政』（2013年・中公新書） ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 6月1日、安倍総理は来年4月1日に予定していた8％から10％への消費増税の延期を表明した。これまで外部有識者から意見を聞くなど、年初来から増税の是非を検討しつつも明言を避けていたが、ようやく意思を明確にしわたけである。最初に断って