MACアドレスは、原則として、一意に割り当てられるものです。 ネットワークインターフェースごとに、ひとつずつユニークな値をベンダーが付けるものとされています。 ただ、これは、あくまで「原則として」であって、実際は、MACアドレスが重複することもあります。 IPv6に関連するいくつかのRFCで、MACアドレスの重複への言及があります。 この記事では、MACアドレスの重複とIPv6アドレスの自動生成という、わりと限定された視点ではありますが、MACアドレスが一意とは限らない、という話を紹介します。 なお、この記事のタイトルである「MACアドレスの再利用は、みんなが思っているよりもはるかに一般的」は、RFC 7217に書かれている一文の日本語訳です。 MACアドレスの重複とIPv6アドレス生成の仕様 MACアドレスがIPv6アドレスの自動生成で使われる場合があります。 IPv6アドレス体系のRF

2021年12月20日追記：第2版できました！ IPv6を解説した「プロフェッショナルIPv6」をラムダノート株式会社から出版しました。 初版は456ページになりました。紙版の厚さは23mmになる予定です。 現時点で、IPv6に関して世界で最もまとまっているIPv6本であると個人的に考えています。 「プロフェッショナルIPv6」は、株式会社日本レジストリサービス様、BBIX株式会社様、NTTコミュニケーションズ株式会社様、日本ネットワークイネイブラー株式会社様、クラウドファンディング(「すごい技術書を一緒に作ろう。」という企画です)でのみなさまによるサポートにより実現しました。 IPv6に関する技術情報を広く公開するという趣旨に賛同いただき、本書の執筆と制作、公開にあたって多大な協賛をいただきました。ありがとうございます！！！ 「プロフェッショナルIPv6」は、通常の書籍として5000円で

オーム社が電子書籍直販サービスを終了するというお知らせがでていました。 同社では、マスタリングTCP/IP RTP編(2004年)、インターネットのカタチ(2011年)、マスタリングTCP/IP OpenFlow編(2013年)の3冊で関わらせていただいたこともあり、今回廃止される電子書籍直販サービスで拙著も販売されていました。 オーム社eBook Storeサービス終了のお知らせ 電子書籍直販サービスが終わるということは、ネット上で話題になっていることで知りましたが、「そのうちこうなるだろうと思っていた」ということが起きました。 10月29日に「運営スタッフ退任のお知らせ」というお知らせが出ており、eBook Store企画運営担当の森田さんが「運営スタッフ退任」とあります。 そのお知らせからは社内異動のようにも読めますが、実際は運営スタッフ退任だけではなく、10月末で退職されたようです

先週の金曜日、Googleが誤った経路をインターネットに流したことによって、大規模な通信障害が発生しました。 大きな影響を受けたのが日本のOCNとKDDIだったとされていますが、様々な事業者が影響を受けたようです。 ネットワーク障害 グーグルが設定誤りで謝罪 グーグルが謝罪　大規模ネット障害、装置の誤操作が原因 ニュース解説 - 米グーグルの設定ミス、なぜ日本の大規模ネット障害を引き起こしたのか？：ITpro BGP leak causing Internet outages in Japan and beyond 8月25日に発生した大規模通信障害をまとめてみた 今回の障害は、世界中の組織とBGP(Border Gateway Protocol)で繋がっている巨大なネットワークを持つ「Googleだからこそ」の事例と言えそうです。 ここでは、その理由を紹介します。 ネットワークのネットワ

この前、4月から小学生になる知人の息子が近くで遊んでました。親が近くにいないときに、次のような会話が行われました。 少年「暇だから遊ぶものが欲しい。マインクラフトをやりたい。」 私「残念ながら、いまここにマインクラフトは無い。」 少年「iPadを持っているならマインクラフトをいますぐ買って欲しい。」 私「このiPadは仕事で使っているものだからダメ。」 少年「このボタンを押せばゲームを使えるようになるよ！（横からApp Storeをクリック）」 私「ちょっと待って。やめなさい。」 少年「ねぇ、ゲームをやらせてよーーー」 知人の子供がこのようなことを言ったうえで、ひとの持っているタブレットをいきなり操作し始めたのを見て、最初は「この子の親って。。。」という感想を持ちました。単に、その少年が信じられないぐらい図々しいだけだと思ったのです。 しかし、その後、全く別の場所でも同じようなことを主張す

先月、iOS 8の配信を行うためにApple独自CDNが活用されました（参考）。ただし、iOS 8の配信全てがApple独自CDNのみで行われたわけではありません。 インターネットの構造に関する調査研究をされているNTTコミュニケーションズ 技術開発部 亀井聡氏に当時の計測結果を伺いました。 計測環境 亀井氏は、日本におけるインターネット構造の現状を計測する調査研究をされています。 その計測手法は非常にシンプルです。日本国内各地でISP契約を行い、そこからtracerouteやdigなどを行い続けるというアクティブ測定です。計測用パケットを送信することを主目的とした回線を日本各地で契約して、そこから見えるものを見続けるというものです。 現在、日本国内150ヶ所にprobe地点が設置されています。 digコマンドによる活用CDN計測 CDNを実現するための手法としてDNSが活用されることもあ

ビジネスを前提としつつ「一度お会いしてお話をうかがいたい」という話は、比較的どこにでもあります。フリーランスだと特にそういったことがありがちではないでしょうか。 私もフリーランスになって7年目になるのですが、そういったお話を頂くことが多いです。しかし、いくつかそういった話を経験すると、それがどのように表現されるかで相手が地雷であるかどうかを推測するようになりました。「一度お会いして話をうかがいたい」といって呼び出しておいて、散々ノウハウ情報を引き出そうとしたあげくに「ありがとうございました。さようなら」とか、「次に面白い人を紹介してください」と言う人があまりに多いのです。 一方で、実際に案件を依頼するかどうかを考える状態の発注者側が、外注側を呼び出す側の気持ちもわからなくもないです。「一度お会いしたい」というのは、要は相手がどういった人物であるかのチェックを主目的としていることも多いのです

最近、「ネットの書き込みを免許性にすべきだ」という意見を耳にすることが増えてきました。海外ではなく、日本国内での話です。 昔からそういうことを言う人はいましたが、かつてそういう意見を言う人々は、あまりネットを使わずに単に「怖い」という先入観がある人々だったという印象を持っています。しかし、最近は、ネットを全く知らないような人々ではなく、昔からインターネットに関わっていたような技術者がそういったこと感想を述べることがあります。 1990年代にインターネットが普及し始めた頃は「誰もが放送局」といった表現が各所で使われていました。とはいえ、当時はまだ情報発信を行うにはコンピュータ技術をある程度知る必要があったため、実際にはそれなりに敷居が高かったとも言えます。 その後、実際に「誰もが放送局」に近い状態になったのは2000年代に入ってかも知れません。ブログやソーシャルメディアが爆発的な勢いで成長し

水没可能なイーサネットスイッチ、Cisco Industrial Ethernet 2000 IP67のデモが行われていました。 Cisco IE 2000の防水モデルであるCisco IE 2000 IP67は、今年の4月に発売開始したものです。 このスイッチの基本的な機能はCatalystと同じです。 このスイッチに接続するLANケーブルのコネクタは、10Mbps/100MbpsのM12 D-codedコネクタと、1GbpsのM12 X-codedコネクタです。 デモでは、LANケーブルの反対側に通常のRJ45が利用されていました。 防水モデルではないCisco IE 2000も水槽の後ろの壁面部分に展示してありました。 防水ではないCisco IE 2000は工場の生産ラインを狙った商品なのに、実際の出荷傾向は工場むけは三分の一しかなく、他の用途に使われているとのことでした。 で、そ

FreeBSDのTCPスタックに含まれる脆弱性に関する情報が公開されました。 現在サポートされている全てのFreeBSDバージョンに影響があるようです。 The FreeBSD Project Security Advisory: TCP reassembly vulnerability TCPセグメントの並び替えを行うコードに不具合があり、カーネルをクラッシュさせることによるDoS攻撃が可能とあります。 また、非常に難易度が高いとしつつも、今回の脆弱性を突くための工夫を凝らしたTCPセグメントを駆使することで、カーネルが保持するメモリを、接続されたソケット経由で取得できてしまう可能性もあるとのことでした。 FreeBSDのセキュリティアドバイザリでは、カーネルがメモリに保持するものの例として「ログイン認証情報など」とあります。 FreeBSDは家庭用PCや各種サーバで利用するだけではなく

総務省が「電気通信事業におけるサイバー攻撃への適正な対処の在り方に関する研究会」の一次とりまとめ案を公開するとともに、それに対する意見募集をしています。 「電気通信事業におけるサイバー攻撃への適正な対処の在り方に関する研究会第一次とりまとめ」（案）に関する意見募集 日本において電気通信事業者が何か新しいことをするときには、電気通信事業法の「通信の秘密」が大きな意味を持つ事があります。 この一次とりまとめ案も「通信の秘密」に関連する法解釈が中心です。 一次とりまとめの概要は、以下のように記されています。 最近のサイバー攻撃の動向を踏まえ、主として下記の課題に係る対策に関し、通信の秘密との関係等を整理 (1) マルウェア配布サイトへのアクセスに対する注意喚起 → 利用者が、一旦契約約款に同意した後も、随時、同意内容を変更できる（オプトアウトできる）こと等を条件に、契約約款に基づく事前の包括同意

3月2日より、ロンドンにてIETF 89が開催中ですが、IETFでRFC 7158が一瞬で廃止されるという珍事が発生しました。 どうも、2014年3月と記載すべきところを2013年3月としてしまったので、それを修正するためにRFC 7159が発行され、RFC 7158は即座に廃止されています。 RFC 7158とRFC 7159のdiffを見ると、見事に2013と2014の違いしかありません。 しかし、「本当にこれだけの違いで大丈夫なの？」と思える部分もあります。 たとえば、「Status of This Memo」Errataを記載する部分がRFC 7159において、Errataを「http://www.rfc-editor.org/info/rfc7158」としているのですが、正しくは「http://www.rfc-editor.org/info/rfc7159」だと思われます。 また

NHKによる「刑事罰適用１年 売り上げ回復せず」というニュースが話題です。 その中で、「警察が摘発した例はまだありませんが」とある点が気になったので調べていたら、2012年に松田政行先生が書かれた「違法ダウンロードに対する刑事罰の導入に関する著作権法の視点」の存在を知りました。 この文書は、違法ダウンロード刑事罰化が施行される前に発表されたものですが、違法ダウンロードに対する罰則規定追加に対して、著作権法の視点での反対意見が述べられています。 その中で幇助者に対する刑事事案に関して、同文書5ページに以下のような記述があります。 ア 民事的請求から刑事罰への立法事実 民事的請求を許容する2009 年改正において、肯定された権利行使は、この3年間一切なかった。違法ダウンロードは無数に存在したのであるが、これを幇助する、そして権利行使可能性が肯定される事案は1件もなかったということが証明されたの

昨年10月1日に施行された改正著作権法は、違法ダウンロードに対して刑事罰を追加するというものでした。 2012年10月時点では、違法ダウンロード刑事罰化が日本のインターネットトラフィックに非常に大きな影響を与えたものと思われます。 10月1日直前は駆け込みと思える急激なインターネットトラフィック増加が発生し、違法ダウンロード刑事罰化施行直後はインターネットトラフィックが激減していたことが日本国内各所で計測されています。 違法ダウンロード刑事罰化でP2Pトラフィック激減？ 違法ダウンロード刑事罰化でトラフィックが減ってる それから約1年間が経過しようとしていますが、「インターネットトラフィック」という視点で見たとき、違法ダウンロード刑事罰化は一時的な心理的効果にしかならなかったのではないか、という調査結果が公表されています。 IIJ Internet Infrastructure Revie

先日、総務省が昨年11月時点での「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」を公表していました。 我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算 - 2012年11月時点の集計結果の公表 総務省の報道資料には主なポイントとして以下のように書かれています。 ・2012年11月時点の我が国のブロードバンドサービス（注4）契約者の総ダウンロードトラヒックは、推定で約1.9T（テラ）（注5）bpsであり、この1年間で約1．2倍（前年同月比19．1％増）となりました。引き続きトラヒックは増加しています。 ・他方、ブロードバンドサービス契約者の総アップロードトラヒックは、推定で約666Gbps（前年同月比4．1％増）です。 昨年10月に改正著作権法が施行され、違法ダウンロードが刑事罰化された影響で日本国内のインターネットトラフィックが激減したのではないかと推測している私としては、総務