化石燃料より安くせよ、激化する世界競争 クリーンエネルギーで世界の覇権を取れ！～(3) | JBpress (ジェイビープレス)
例えば、電気を作るために太陽光や風力を利用しても、燃料としてはCO2を全く出しません。 一方、バイオマスは燃料として燃焼される時にCO2が発生するのですが、バイオマスとして育成される段階でCO2を吸収するため、排出するCO2を相殺するカーボンニュートラルと見なすことが一般的な考え方となっています。 2つ目の特徴は、エネルギー源が自然界のものですので、太陽光が地球に降り注ぎ、風が吹き、川が流れ、波が打ち寄せ、マグマが活動し、植物が育つ限りにおいては、その資源は無尽蔵にあり、何度も再生が可能です。つまり、無限のエネルギー資源なのです。 そして3つ目の特徴として、これらのエネルギー源は自然の恵みですので、太陽、風、波、地熱などは燃料としてはコストがかかりません。 つまり燃料コストがゼロなので、石油や天然ガスのように価格が乱高下することもなく、過去の石油ショック時の様に、燃料価格の高騰によってイン
100年に1度のエネルギー産業大転換 クリーンエネルギーで21世紀の覇権を取れ！～(2) | JBpress (ジェイビープレス)
このエネルギーの主役交代をエネルギー革命と呼ぶことにします。では、エネルギー革命は、なぜ起きたのでしょうか？ それは、その時々の時代背景がエネルギーの世代交代を誘引したのです。分かりやすいように、エネルギー革命の時代の変遷を概念的に図式化したのが図6です。 18世紀に英国で始まった産業革命によって、製鉄業を中心とした工業化が起こります。同時に生産規模の大型化が進み、エネルギーの需要が大幅に伸びました。 ジェームズ・ワットが引き起こした石炭革命 従来の木材を燃料としていたのでは需要に追い付かなくなり、英国内に豊富にあった石炭が注目され、開発が活発化しました*5。 さらに、ジェームズ・ワットの蒸気機関によって石炭の利用が急速に拡大し、19世紀は石炭の世紀と呼ばれるようになります。つまり、石炭へのエネルギー革命は、産業革命が引き金となったのです。 そして19世紀半ばに、米国ペンシルベニア州で近代
クリーンエネルギーで21世紀の覇権を取れ！ 今のままでは日本は絶対に勝てない～新連載(1) | JBpress (ジェイビープレス)
ソーラー・風力・バイオマスなどに代表されるような、基本的に二酸化炭素（CO2）の排出がほとんどなく、再生可能な次世代エネルギーのことをこう呼んでいます。 私は、エネルギー産業の首都と呼ばれる、米国のテキサス州ヒューストンで、クリーンエネルギーの事業開発・事業投資に従事しています。こちらで仕事をしていて、日本の存在感の希薄さを痛感させられています。 日本は世界有数のハイテク産業の集積地ですから、日本人としてクリーンエネルギー分野でも世界的な地位をある程度確立していると考えたいものです。 しかし、日々当地のクリーンエネルギーのベンチャー企業、ベンチャーキャピタリスト、コンサルタントなど業界の人たちと話をしていても、次のような質問が飛んで来ることはまずありません。 「日本の環境政策は？」 「日本の戦略的なクリーンエネルギー分野は？」 「日本で力を入れているグリーン技術は？」 「パートナーとして面
中央アジアの資源に手を伸ばす中国 裏庭でエネルギー供給源を確保 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2010年1月30日号） 西側諸国の景気後退が、自国の裏庭でエネルギー供給源を獲得しようとする中国の動きを加速させている。 江沢民氏が1996年に初めて中央アジアの隣国カザフスタンを訪れた時、世界第9位の広大な領土を誇る同国の人口がわずか1500万人だと知って、面白がったとされる。「あなた方は皆、互いに顔見知りなのでしょうね」。当時中国国家主席だった江沢民氏はカザフ政府関係者に冗談めかしてこう言ったと伝えられている。 13億の人口を抱える中国は、当然のことながらスケールの大きい考え方をする。そして、それこそが中央アジア5カ国――カザフスタン、キルギスタン、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン――が感心するとともに、恐れることだ。ロシアと同様、彼らも極東中国の拡張主義を憂慮しているのである。 だが、ソ連崩壊から18年間、中国はほぼ一貫して、天然資源豊かな中央アジ
ロシア、意外に謙虚な経済成長？ 2030年までのエネルギー戦略が語るもの | JBpress (ジェイビープレス)
とりわけガス部門で生産目標値が意味を持つようになっただけでなく、ロシアのエネルギー分野での国家計画のニュアンスすら帯び始めていた。これがプーチン大統領（当時）任期第1期目の最終段階で作成されたことから、ガス分野での国家主導での生産戦略が徐々に鮮明になった時期と一致もしている。 政府はエネルギー分野のみならず、こうした「戦略」を2008年には郵政、対外経済、運輸といった分野でも策定している。 今回の改定までに6年も要したのは、主としてガスプロムが自社の長期生産計画をまとめ切れなかったことが理由と考えられる。そもそも将来予測がかなり難しい諸条件の中で、どう政策の柱となる数値を弾き出すかに苦労していたようだ。 一方で民営化された同じエネルギー分野（TEK）の電力や石油・石炭の長期生産動向を予測しつつ、他方でかつての「5カ年計画」の色彩が強まる経済思想との整合性を取らなければならなかった。 まず大
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