ソニーは2014年9月17日、スマホ事業の中期計画の見直しを発表。約1800億円の減損を計上し、中期計画では「高付加価値ラインアップへの集中、普及価格帯モデルの削減」といった施策を明らかにした。海外市場についても、一部地域での戦略を練り直すという。 「中華スマホ」の台頭による影響を受けたのは明らかだ。中国メーカーの華為技術(ファーウェイ)や小米(シャオミ)、レノボは今や世界シェアで韓国サムスン電子、アップルに次ぐ3位の椅子を争う。低価格という武器だけでなく、品質面でも消費者に受け入れられてきた。 国内を見れば、月額通信料金を低く抑えた「格安スマホ」が人気だ。小売り大手のイオンや家電量販店のビックカメラ、オンライン通販大手のアマゾン・ジャパン、さらに楽天といった異業種のプレーヤーが続々と参入している。採用された端末のメーカーを見ると、華為をはじめとする中国勢や台湾エイスース、韓国LGとい
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