横浜のハズレから想う、なんだかんだで「ヨコハマシカ」｜街と音楽 - SUUMOタウン
著者： サイプレス上野 自室、スタジオ、ライブハウス、時にはそこらの公園や道端など、街のあらゆる場所で生まれ続ける音楽たち。この連載では、各地で活動するミュージシャンの「街」をテーマにしたエッセイとプレイリストをお届けします。 ◆◆◆ 俺が住んでいる街は横浜です。2021年の８月には41歳になります。 一時期、東京の永福町や藤沢に住んでいたこともありましたが、41年間ほとんどの間、横浜に住んでいます。 ちなみに現在は横浜駅から3駅隣の戸塚駅に自宅と、生まれ故郷であるドリームハイツにヤサ（スタジオ兼作業場）を構え、その2つを行き来する毎日です。 まさか自分が戸塚駅のそばに住居を構えるとは思ってもいませんでした。が、大人の責任として後輩たちに「ラップだけでも頑張りゃ駅チカに住めんぞ」と伝えたく虚勢を張って購入しました。大ヒットが出ない限り、死ぬまでローンですが（笑）。 さて、この記事を読んでい
かふお on Twitter: "長くなりますが、「おっさんが女児を保護した話」を書きました。"
長くなりますが、「おっさんが女児を保護した話」を書きました。
知の崩壊？
2021.07.12 先日こういう一連のツイートを見かけました。 「この一連の政治過程は、河野太郎という政治家のネオリベ的特質が出たとみるべきだろう。．．．．」 ？？ 「4月25日ごろには1370万回分しか入ってこないことが分かっていたのに、4000万回分あるかのように振る舞い、ワクチン接種現場の競争を煽った。」 モデルナのワクチンのことのようですが、ゴールデンウィーク前にはモデルナのワクチンは承認されておらず、ワクチンの接種現場にはようやくファイザーのワクチンが市区町村に一箱ずつ届き始めていた頃です。 届いたワクチンが少ないという声は聞きましたが、煽られるような「現場の競争」とはどんなものだったのでしょうか。 ツイートは続きます。 「４月２５日は4都道府県で3回目の緊急事態宣言が発令された日だ。特に大阪の状況が深刻さを増し、医療崩壊が叫ばれていた。この日のNHKニュースを振り返っておきた
拝啓 コロナに関わるみなさまへ
溜まった思いを書き散らしました。 拝啓 すべてのみなさまへワクチンを打って安心するのは、まだ早いです さすがに1回目の接種の翌日からマスクを外して動き回るような人はいないと思いますが、効果が十分あらわれるとされる2回目の接種から2週間経ってもなお、安心しないでほしいという話をします。あなた自身の重症化の確率は小さくなりますが、あなたが感染しなくなるわけではありませんし、あなたを経由して周りの人に感染させる可能性は十分に残っています。特にデルタ株に対しては、ワクチン接種後に他人との接触機会を2倍にしたら、あなたが打ったせっかくのファイザー製ワクチンの効果も、あなたが疑問視している中国製のワクチンを打ったのと変わらないレベルになってしまいます。まして、接触機会を5倍にしたら、ワクチンを打っていないのと同じです。周りの人のことを思いやれるなら、羽を伸ばすのは周りの人も含めてワクチンが行き渡ってか
ブックオフの余剰在庫をジモティーで販売 倉庫スペース削減と収益化へ2社が実証
地域情報サイト「ジモティー」を運営するジモティー（東京都品川区）は7月12日、「BOOKOFF」を運営するブックオフコーポレーションと提携し、BOOKOFF店舗の余剰在庫を特定地域内で販売する実証事業を行うと発表した。数世代前の家電や傷がある家具など、従来の基準では販売できず倉庫を圧迫していた商品をジモティーで販売し、収益化とともに地域内のリユースを促進する。 実証事業では、横浜市瀬谷区にあるブックオフの物流拠点に保管しているトースターや炊飯器、シュレッダーなどの在庫をジモティーで出品。購入者が決まり、決済が済むと、ブックオフ側が指定する拠点でジモティーユーザーへ商品を受け渡す。ジモティーはスタッフを派遣した上で、出品フローの構築や出品作業を担う。 ブックオフは全国800店舗で不用品を買い取る一方、商品として販売できない余剰在庫も多く抱え、倉庫スペースの削減が課題となっていた。2社は「在庫
経産省、28社を「DX銘柄2021」に認定 グランプリ企業は？
経済産業省は6月7日、「DX（デジタルトランスフォーメーション）銘柄2021」を発表した。グランプリを取得したのは日立製作所とSREホールディングス。また、2年連続で選定された企業は28社中、アサヒグループホールディングスやブリヂストンなどを含む13社となった。 日立製作所は、各成長分野×ITで新たな価値創造・相乗効果を生み出す体制構築のために事業ポートフォリオを見直したことが評価され、グランプリに選出された。また、データサイエンティストを集めた「Lumada Data Science Lab.」を設立し、オープンイノベーションの加速、DXをけん引するデジタル人材の育成を図るなど組織周りの改革も積極的に行った。 DX銘柄評価委員会からは「自社でDXを推進する実験場を有している」「DXが変革のエンジンになっている数少ない会社の1つ」といったコメントが寄せられた。
鉄道法令､なぜ｢文語体カタカナ｣にこだわるのか
鉄道会社による乗客の手荷物検査に関するルールを明文化した「鉄道運輸規程の一部を改正する省令」が7月1日に施行された。 省令改正の目的は多発する列車内での危険行為の抑止の実効性を担保することにある。これまでは危険物の持ち込み禁止や、違反が発覚した場合の対応（列車外への退去）などが規定されていたものの、検査について明文の規定がなかった。そのため現状では持ち込みを防ぐには不足するということで新たに検査についての規定が創設されることになったのである。 新設でも「文語体カタカナ」 この改正省令の内容は公布日の6月8日に「官報」に掲載された。しかし、日常的に法律の仕事に携わっている人間でなければ、正式な条文を読んで驚くに違いない。令和の時代に“新設”された条文にもかかわらず、「文語体カタカナ」で記され、古めかしい言葉遣いだからだ。
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