「ねえパパ、ママ今日はおねぼうさんだね」「いいから黙って穴を掘りなさい」アメリカンジョークの魅力
■編集元：ニュース速報板より「「ねえパパ、ママ今日はおねぼうさんだね」「いいから黙って穴を掘りなさい」アメリカンジョークの魅力」 1 名無しさん＠涙目です。(東京都) :2011/11/24(木) 23:05:45.53 ID:W9G3k+r80 ?PLT(18000) ポイント特典 議会へのストレス発散？大統領 七面鳥恩赦式でジョーク連発 オバマ米大統領は２３日、ホワイトハウスで２４日の感謝祭を前に恒例の七面鳥恩赦式を行った。 自らが提案した雇用創出法案は、議会の同意が得られず成立のめどが立たないオバマ氏。 「私には議会の承認なしでも実行できる権限があるが、その一つが七面鳥恩赦だ」と、ストレスを発散するかのようにジョークを連発。 同法案成立を求めるスローガン「われわれは待てない」をもじり「（七面鳥恩赦も）待てない」とおどけてみせた。 感謝祭では、米国の多くの家庭で七面鳥を食
オキュパイ・ウォールストリート: 極東ブログ
「オキュパイ・ウォールストリート」だそうだ。カタカナで読むと、空目というか、豊満なるもの、あるいは荒野の干しぶどうといったなにか別のものに読み間違えそうだ。英語では、"Occupy the Wall Street!"。"occupy"には「連合国軍占領下の日本(The Allied Occupation of Japan)のように軍事用語的な含みがあるから、訳すと「ウォール街を占領せよ」ということだろう。 「ウォールスト街」は巨大金融会社を比喩しているから、ようするに、「体を動かして働きもせずに金融なんてものであぶく銭を稼いでいるやつらをこらしめたれ」という衆愚なルサンチマン（怨恨）の運動であり、懐かしの20世紀の社会主義の情念である。9月の中頃から話題になってきた。 とはいえ、これはいったいどういう運動なんだ？ ということでいろいろ解説もつく。予想されていたことだが、茶会党(Tea Pa
iPad、グーグル、ツイッターで ヒトは本当に馬鹿になりつつあるのか ～米国の著名テクノロジー思想家 ニコラス・カーが語る“ネット脳”の恐ろしさ｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド��
「ＩＴに、もはや戦略的価値はない」「ウェブ2.0の無道徳性」などの論文で有名な米国のテクノロジー思想家、ニコラス・カー氏がふたたび過激な書を世に問うている。今回の主題は、『THE SHALLOWS（浅瀬）』（邦題『ネット・バカ』青土社刊）。インターネットへの過度な依存が、わたしたちの脳に与える影響についてさまざまな学問を総動員して真正面から検証を試みた。ネット以前の世界を懐かしむ単純な議論ではけっしてない。電子書籍の普及などオンライン化へのシフトを不可逆的な流れとして捉え、それでもわれわれの思考が浅瀬に陥らないためには何をなすべきか、という考察に溢れている。グーグル、アップルをはぐくんだ現代米国において異彩を放つ著述家に、「ネット・バカ」論の真意を聞いた。 （聞き手／ジャーナリスト、大野和基） ニコラス・カー（Nicholas Carr） 米国を代表するテクノロジー思想家の一人。「ハーバー
新幹線が売れない本当の理由|ガジェット通信 GetNews
今回はブログ『鉄道技術者のひとりごと』からご寄稿いただきました。 新幹線が売れない本当の理由 7月23日のNHKテレビ『Bizスポ・ワイド』 で、新幹線の輸出を特集していました。その中で発せられた、キャスターやゲストの発言は、私が当初から心配していたこと * を見事に表現していました。 *：「日本は鉄道でも「ガラパゴス」」 2009年07月04日 『鉄道技術者のひとりごと』 http://railwaysignal.kitaguni.tv/e1198417.html JR東海等が米国での高速鉄道プロジェクトへの参入を検討している現状を一通り紹介した後で、ゲストの中谷巌氏が「日本の新幹線はこんなに素晴らしいんだということを知ってほしいですね」というお決まりのコメントを出したのですが、その後にキャスターの飯田香織氏（元・ワシントン特派員）が放った一言が絶妙でした。 「新幹線って、オーバースペッ
「中国の時代」は短命～米フォーブス誌 2011年以降は停滞長期化 ：日本経済新聞
日本経済新聞の電子版。「ビジネス」に関する最新のニュースをお届けします。
世界で人口の多い都市圏TOP10 1位は東京 3670万人 :【2ch】ニュー速クオリティ
1 盲導犬訓練士(埼玉県) 2010/09/14(火) 14:03:45.11 ID:RwrUNE2/0● ?PLT(12001) ポイント特典 ・最も人口の多い都市圏、東京が3670万人で1位―米国メディア 2010年9月14日13時50分配信 2010年9月、ザ・ボストン・グローブ紙が「世界で最も成長の速い都市」に関する調査を行い、バングラデシュの首都・ダッカが世界で最も成長の速い都市として選ばれたと、米リベラル系インターネット新聞ハフィントン・ポストが伝えた。 この調査では、同時に人口に関しても調査が行われ、日本の東京が人口3670万人で「世界で最も人口の多い都市圏」として選ばれた。2025年には3710万人に達すると予測されている。 2位はインドのデリー2220万人で、2025年には2860万人にまで増加すると予測。 3位はブラジルのサンパウロ2030万人。中国からは上海が7位にラ
「家に帰るより会社にいたい！」働き蜂ワーカホリックの“現在価値” 周りも自分自身も幸せにしない非生産的な人々：日経ビジネスオンライン
家に帰るよりも、会社にいる方が楽。家庭のことを考えるよりも、仕事のことを考える方が楽しい。だって、会社にはとりあえず居場所があるけど、家にはないから……。 あなたはこんなふうに感じたことはないだろうか？ 世間では、もっぱら「イクメン」「ワークライフバランス」「ノー残業デー」と、仕事だけの生き方を見直そうという動きが盛んなのに、どうにもそういう波に乗れない人。 「仕事にすべてを捧げるなんて格好悪い」「仕事だけの人生なんて気の毒」なんて言われたところで、仕事だけをやっていたいと願う人。 長時間労働とうつ病や過労死との関連が高かろうと、女性の社会進出に伴って共働きの家庭が増加していようと関係ない。 残業を好み、深夜まで会社に残って働く人々 「とにかく仕事をさせてくれ。一に仕事、二に仕事、三、四がなくて五に仕事！」と、仕事だけの人生を求めてしまう人がいる。 いわゆる、ワーカホリック。残業を好み、深
景気刺激策にサヨナラを言う危険性 高橋是清に学ぶべき教訓 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2010年9月3日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 一体誰が、米連邦準備理事会（FRB）のベン・バーナンキ議長や、それを言えば、欧州中央銀行（ECB）のジャン・クロード・トリシェ総裁の立場に立ちたいと思うだろうか。 彼らは途方もないジレンマに陥っている。景気の二番底懸念が膨らむ中、追加の景気刺激策を求める圧力が高まっているが、西側の経済が支援中毒になればなるほど、出口戦略を実施するのが難しくなるのである。 市場が不安を感じているように見えるのも無理はない。この難題を解決するのは、極めて難しいように思えるからだ。 1930年代の日本の経験 政策論議が激しさを増している今、投資家は1911年から1913年まで日銀総裁を務めた高橋是清について考えてみるのもいいかもしれない。1920年代と1930年代に大蔵大臣と首相も務めた人物である。 日本以外で、この名前を知っている西側の投資家はほとんどい
日本は環境ベンチャーに冷たい 良い技術＝成功、とならない日本で起業家を育てるには：日経ビジネスオンライン
環境技術立国として日本が復活するためにはベンチャー企業の育成がカギになる――。こう語るのは大阪ガスで研究者として活躍した後で、二酸化炭素回収の透過膜を開発するルネッサンス・エナジー・リサーチの岡田治社長だ。 岡田氏は2004年に退社した後、資金繰りなどで苦労したが、今では世界が注目する技術を開発できている。日本では米国などと異なり、環境技術を評価するVC（ベンチャーキャピタル）が少ないことが課題であり、岡田氏もそれで苦労した。 そんな岡田氏を支援したのが住友商事だった。ベンチャー企業と総合商社が強力なタッグを組めば、環境ベンチャーを日本でも数多く育てることが可能かもしれない。ルネッサンスの岡田社長と、住友商事の執行役員である溝渕寛明・新事業推進本部長に聞いた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員）
ああ無残！孤立無援の悲しき「円」本命デフレ対策への日銀の決意が問われる
8月30日に、政府・日銀が金融緩和政策と経済対策を公表したが、その効果は1日と持たず、円相場は円高に振れた。世界的に見ても、経済成長率は低く、政府は膨大な債務を抱え、政治は混乱している。本来なら、円が売られる要因を抱えていながら出現した「おかしな円高」は、なぜ起こったのか。まずは、今回の円高の要因を整理してみよう。 第1の要因は、アメリカの短期金利の低下が、長期金利の低下にまで波及し、日本の実質金利が高くなってしまったことだ。8月には米ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が、保有するモーゲージ証券などの償還資金を、米国債の購入に当てる金融緩和政策を維持することを決定し、長期金利の低下が進んだ。 プロの投資家たちは、名目金利からインフレ率を差し引いた実質金利を基準にしてマネーを動かす。ごく大雑把にいえば、日米の名目の短期金利はほぼ0％で同じ。にもかかわらず、米国のインフレ率は2％弱で、日本はマイナス
【民主党代表選】沖縄の米海兵隊「いらない」と小沢氏 - MSN産経ニュース
民主党の小沢一郎前幹事長は３日午前、テレビ朝日の番組に出演し、沖縄県に駐留する米海兵隊について「実戦部隊はいらない」と述べ、全面撤退すべきだとの考えを示した。理由として「米国の戦略も軍事技術の発達などで前線に大兵力を置く必要がないという判断だ。だから欧州からもみんな引き上げている」と語った。 米軍普天間飛行場（沖縄県宜（ぎ）野（の）湾（わん）市）の移設問題では、鳩山由紀夫前首相が鹿児島県・徳之島などへの県外移設を模索したことに関し、「鳩山氏にその経過や話し合いの内容を十分聞いた上でやろうと思う」と述べ、県外移設を検討する考えを示唆した。 一方で、名護市辺（へ）野（の）古（こ）への移設を明記した５月の日米共同声明についても「尊重しなければならない」と強調した。「小沢首相」の場合、こうした矛盾した発言で再び事態が迷走することも予想される。
SYNODOS Blog : ドル安ではない。円高こそ問題だ。 片岡剛士
Tweet 2010/9/20:0 ドル安ではない。円高こそ問題だ。 片岡剛士 為替レートは84円台、日経平均は9000円割れと、円高・株安がつづいている。 以下では円高・株安をめぐる日本経済の現状と政府・日銀の政策判断について、著名エコノミストの浜矩子氏の論説「円高ではない。これはドル安だ」(http://webronza.asahi.com/business/2010083100001.html)を例にとって論点を整理し、読者の方々の理解に供することにしよう。 ◇為替問題は「ドル安」なのか？◇ 浜氏はまず確認と整理を要する点として、ふたつあげている。 一点目は、為替の現状は円高ではなくドル安によるものであり、現代はドルに対する過大評価の歴史的修正と見るべきというもの。二点目は、中央銀行は政府の景気対策機関ではなく、通貨価値の番人であり、政治と政府からの独立性を制度的に明記している、とい
短労働時間、手厚い社会保障、etc. 先進国の「お手本」ドイツとは？ | ライフハッカー・ジャパン
不況の折、失業者が増える一方で、人員削減されたオフィスでは、労働者一人一人への業務負荷がさらに高まり、長時間労働が慢性化するケースが...。この傾向は、日本だけでなく米国でも顕著で、失業者は倍増し、労働者は給与カットの中、さらなるレイオフにおびえながら、長時間労働しているとか。 では、その他の国ではどうなのでしょうか？ こちらでは、手厚い社会保障と、充実した労働環境を誇るドイツの例を、採り上げてみたいと思います。 米シカゴの弁護士で『Were You Born on the Wrong Continent?: How the European Model Can Help You Get a Life』の著者でもあるThomas Geoghegan氏は、欧州、とくにドイツの仕事やライフスタイルは、オーバーワーク気味の米国にとって、学ぶべき点が多いと、説いています。たとえば、米国の平均労働時
「グラウンド・ゼロ」の「モスク」論争はどうして政治問題化したのか？
穏健イスラム教グループによる、マンハッタン島の南部、トライベッカ地区に「イスラム・コミュニティ・センター・パーク５１」を建設する計画が明らかになると、一気に全米での論争に火がつきました。９・１１のテロで世界貿易センターが倒壊した、いわゆる「グラウンドゼロ」から２ブロック離れただけの場所に、イスラム教のモスクが建設されるのは「テロ攻撃によってこの地がイスラムに支配される」ことになり、「敵の勝利を許すもの」というのが反対論者の主張です。 これに対して、ニューヨークの地元は冷静です。ニューヨーク市のマイケル・ブルームバーク市長は「私有地に宗教施設を建設するのは憲法に認められた自由」だとして、反対論に対抗していますし、全国レベルでの調査では反対論が７０％（今週に入って加速しているようです）という数字もある一方で、マンハッタン島内の世論は、４８％が賛成、３６％が反対と賛成論が多数になっています。 こ
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