米国の小学校で「オバマワーム」という名称のマルウェアが見つかり、ちょっとした騒ぎになっている。セキュリティ企業のTrend MicroやThompson Securityがブログで伝えた。 それによると、この「ワーム」はオバマ米大統領の出身地であるイリノイ州の小学校のネットワークで出回った。校内のPC約100台のすべてに、オバマ氏の顔のアイコンが表示されたという。 この「攻撃」は学校の児童が仕掛けたとの見方が強まっているという。マルウェアキットで遊んでいて作成してしまったとみられる。ただし、オバマアイコンの表示以外に不正な機能はなく、悪質なファイルと言えるほどのものではないと研究者らは指摘する。 Trend Microはこの騒ぎについて、初歩的なマルウェア作成のツールが簡単に入手でき、小学生でもこのような「攻撃」を実行できてしまうというのは恐ろしいことだと述べている。 過去のセキュリティニ

本資料は、「DNSキャッシュポイズニングの脆弱性」の対策を更に促進することを目的としており、DNSキャッシュポイズニング対策の検査ツールの使用方法や、DNSの適切な設定方法に関する情報等をまとめています。 第1章では、DNSの役割とその仕組み、DNSキャッシュポイズニングの実現手法とその脅威を解説しています。 第2章では、DNSの問合せ動作を概説し、その動作の理解を深めて頂くための関連ツールとしてwhoisサービスやnslookupコマンドの使い方を説明しています。 第3章では、DNSキャッシュポイズニング対策の検査ツールとして活用できるCross-Pollination CheckツールとDNS-OARC Randomness Testツールの使い方と注意点をまとめてあります。 第4章では、BIND DNSサーバとWindows DNSサーバの適切な設定に関して具体的に記述してあります。

駐車場に停めておいた車に「駐車違反」のカード。そこに記されたWebサイトではマルウェアを配布していた。 駐車違反チケットに見せかけたチラシを駐車中の車に置き、マルウェアの配布サイトを閲覧させるという新手の方法が米国で報告された。 SANS Internet Storm Centerや米McAfeeによると、問題のチラシはノースダコタ州グランドフォークスで配られた。「駐車違反」と記した黄色い用紙がフロントガラスに置かれ、「この車両は駐車規制に違反しています。以下のWebサイトであなたの駐車方法に関する画像と情報を参照してください」と書かれていたという。 用紙に記載されたWebサイトを閲覧すると、駐車場に停められた車の写真が表示され、自分の車の写真をもっと探すためと称して「PictureSearchToolbar.exe」というツールバーのダウンロードを促される。 しかし、このツールバーの実態

個人情報流出で企業が事後対策などに費やすコストは年々増大し、特に顧客離れなどに伴う損失額が増えていることが、このほど発表された2008年の情報流出コストに関する調査で分かった。 それによると、2008年に起きた情報流出での対応コストは1件あたり平均665万ドルとなり、前年の同630万ドルから上昇した。顧客情報1件あたりの平均金額で見ると、2007年の197ドルから2008年は202ドルに増えている。 特に顧客離れに伴う契約や売り上げの減少といったコストの増大が大きく、2005年の調査開始以来、この部分のコストは情報流出1件あたり64ドル（約40％）以上増加している。原因を見ると、全体の88％以上は内部関係者の過失や不注意が絡み、協力会社などサードパーティー組織の関与による情報流出も44％以上を占めていた。 調査は企業のデータ保護を手掛けるPGPがスポンサーとなり、調査会社のPonemon

Ponemon Instituteの調査によると、情報漏えいに起因する平均コスト（検出、通知、事業機会の損失などにかかわるコスト）は増加しつつあるようだ。企業にとって最大のコストは事業機会の喪失で、情報流出コスト全体の69％を占めている。 情報流出、特に外部の人間による情報流出はコストを発生させ、その金額は増加傾向にあるようだ。 情報流出に伴うコストに含まれるのは、関係者への通知に関連した費用だけではない。事業機会の喪失というコストも発生するのだ。そしてPonemon Instituteの調査によると、このコストは情報流出に起因するコストで最大の部分を占めている。 PGPがスポンサーとなって実施されたこの調査によると、2008年の情報漏えいに伴う対応作業（調査、通知、事後対策など）の平均コストは、情報1件当たり202ドルで、2007年の1件当たり197ドルと比べて増加した。 この調査では、

IPAがWebサイト運営者に行ったアンケートから、Webサイトに対するセキュリティ意識が十分に浸透していない状況が分かった。 Webサイト開発時にセキュリティを意識した運営者は50％――情報処理推進機構（IPA）とJPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）が1月26日に発表した2008年10～12月期の「脆弱性関連情報に関する届出状況」で、Webサイト運営者のセキュリティ意識が十分に浸透していない状況が明るみになった。 IPAでは、脆弱性対策を実施したWebサイト運営者にセキュリティ意識などをアンケートし、2008年7月から210件の回答を得た。その結果、Webサイトの開発段階でセキュリティを意識したという回答は50％だった。2006年の30％程度に比べて増加したものの、半数近くが意識していないことが判明した。 Webサイト開発時にセキュリティ対策を実施した割合は、上場

Microsoftが臨時パッチ「MS08-067」で対処した脆弱性を悪用するワームが、企業ネットワークで感染を広げている。 米Microsoftが10月の臨時パッチ「MS08-067」で対処した脆弱性を悪用するワームが依然猛威を振るっている。 SANS Internet Storm Centerやセキュリティ企業の米Symantecによると、MS08-067ワームは最初に出回った「Downadup.A」に続き、12月下旬に亜種の「Downadup.B」が出現した。同じワームはセキュリティ企業によって「Conficker」などの別名で呼ばれている。 ワームに感染すると、ユーザーが設定したシステム復元ポイントを削除し、Windows Update Serviceを無効化。辞書攻撃を使ってローカルネットワークの共有パスワードを破ろうとする。Downadup.Bは2009年1月以降、外部のWebサ

社外に持ち出したデータの紛失やうっかりミスによる流出が35.2％を占めている。内部関係者による窃盗は15.7％に増えた。 2008年に起きた企業や公的機関からの情報流出件数は前年に比べて大幅に増えたことが、非営利組織の米Identity Theft Resource Center（ITRC）がまとめた統計で分かった。 それによると、2008年に報告された情報流出の件数は656件で、前年の446件に比べて47％増加した。組織別に見ると、最多は一般企業の240件。次いで教育機関131件、政府・軍機関が110件、健康・医療機関が97件、金融機関が78件となっている。 流出した情報を暗号などの強力な手段で保護していたのはわずか2.4％のみ。パスワードを設定していたのは8.5％のみだった。 流出の原因は、マルウェア攻撃／ハッキング／社内関係者による窃盗が合計で29.6％を占めている。特に内部関係者が

同社によると、不正アクセスを受けたのは11月12日。「イベントチケット情報」「列車運行情報」「特急列車空席案内」の3つのWebページが改ざんされたという。これを受け、11月28日の13時21分にホームページの運用を停止したが、11月12～27日までに同Webページを閲覧したユーザーは、ウイルスに感染している恐れがあるという。 埋め込まれていた不正プログラムは「JS_AGENT.IMK」。トレンドマイクロによると、このプログラムはWebページ内に含まれており、ユーザーが閲覧した時に実行される。不正プログラムが実行されると、コンピュータに「Adobe Flash Player」がインストールされているかを確認し、バージョンごとに「.SWF」ファイルをダウンロードするという。 JR北海道は、トレンドマイクロのウイルスバスターや無料のオンラインスキャンツールを使って、検索エンジンとパターンファイル

トレンドマイクロの月例ウイルス調査で、USBメモリに感染する「MAL_OTORUN」が4カ月連続でトップとなった。 トレンドマイクロは12月3日、11月の「インターネット脅威マンスリーレポート」を発表。USBメモリなどで感染を広げる「MAL_OTORUN」の検出数が4カ月連続でトップになり、警戒を呼びかけている。 11月の不正プログラムの感染被害報告数は5207件で、10月の5744件から減少した。しかし、「MAL_OTORUN（オートラン）」の感染報告数は611件で10月の471件から増加し、報告数全体に占める割合は約11％だった。 同社は、USBメモリなどの可搬型記録媒体をウイルスの感染経路に利用する手口が定番化していると指摘。記録媒体内でコピーを繰り返す機能を持つタイプも出現し、報告数増加の一因になっているという。 このほか、不正サイトへユーザーを誘導する「MAL_HIFRM」や「J

脆弱性攻撃ツールの価格は5ドルから、闇市場での相場が明らかに：Symantecのアンダーグラウンド報告書 脆弱性検出ツールの価格帯は5～150ドルまでとさまざま――米Symantecが11月24日に公表した調査報告書では、個人情報などを搾取するために悪用する攻撃ツールの市場価格が明らかになった。 Symantecでは、フィッシング詐欺やシステムへの不正アクセスなどで盗み出したクレジットカード番号や銀行口座情報、電子メールアドレスなどの個人情報がアンダーグラウンド市場で大量に売買されていると指摘。これら情報を入手するための攻撃ツールが数多く存在するとともに頻繁に売買されており、開発者と悪用する攻撃者の需給関係に基づいた市場が形成されていると報告している。 攻撃ツールの市場規模は、盗難情報を売買する市場ほど大きなものではないという。しかし、近年はインターネットを利用したサービスの多様化でWeb

クロスサイトスクリプティング（XSS）情報サイトの米XSSed.comは11月12日、Googleのアカウントログインページに深刻なXSSの脆弱性が見つかったと伝えた。 GoogleのログインページにはSSLが使われているが、このXSSの脆弱性を悪用された場合、攻撃者がマルウェアやスパイウェア、アドウェア配布に利用するほか、ユーザーのログイン情報を盗むことが可能だった。 なお、脆弱性情報が公開された数時間後に、この問題は修正されたという。 過去のセキュリティニュース一覧はこちら 関連記事 Flash Player 9でもアップデート公開、XSSの脆弱性に対処 AdobeはFlash Player 10へのアップグレードを望ましいとしているが、一部ユーザー向けにFlash Player 9の更新版を公開した。 米Yahoo!の転職サイトにXSSの脆弱性、不正コードでcookie盗む Netc

2008年7月，米グーグルは同社が開発したWebアプリケーションのぜい弱性検出ツール「ratproxy」をオープンソースとして公開した。検索サイト最大手の同社は，攻撃を受けることも多い。Google Appsをはじめ，代表的なWeb 2.0系アプリケーション開発の先駆者でもある同社が開発したツールの威力はどれほどのものか。ぜい弱性検査の専門家が探った。 “受動的”な検出ツール，Web 2.0系のぜい弱性に強み 検出できるぜい弱性は42種類，SQLインジェクションは苦手 Content-TypeなどでXSSの危険度をチェック JavaScriptスクリプトに潜むXSSのぜい弱性も検出 JavaScript Hijack/JSON Hijackのぜい弱性