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企業PCの9割はセキュリティに不備――Sophos調べ
脆弱性修正パッチを適用していないものや、セキュリティ対策ソフトを適切に使っていないPCが多数を占めることが判明した。 セキュリティ企業の英Sophosは、企業で使用されるPCの90％が基本的なセキュリティ対策を講じられておらず、リスクにさらされていることが分かったと発表した。 Sophosは、企業のWindows PCをスキャンしてセキュリティ状態をチェックする無料サービス「Endpoint Assessment Test」を通じ、昨年数千社から収集した情報を分析した。 その結果、ソフトウェアの脆弱性を修正するパッチがリリースされているにもかかわらず、適用していないPCが多数あることが判明。その筆頭はWindows OSの59.1％で、以下Office（36.3％）、Internet Explorer（19.7％）、Media Player（12.7％）、Flash Player（7.1％
コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況[2009年5月分]について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
第09-20-153号 掲載日：2009年 6月 3日 独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC) IPA (独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司)は、2009年5月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況をまとめました。 (届出状況の詳細PDF資料はこちら) 4月の終わり頃から、新型インフルエンザが世界中で猛威を振るっていますが、この新型インフルエンザに関する情報提供を装って、コンピュータウイルスに感染させようとする手口が広まっています。IPA に寄せられた相談の中には、実在する研究機関を騙った偽の注意喚起メールにウイルスを添付し、パソコンに感染させようとする事例もありました。 今回のように、世界中で注目されているニュース報道の直後や、オリンピックやクリスマス、バレンタインなどの行事の直前には、それに便乗してウイルスを感染させようとする手口が
無線LANの57％は無防備状態、英米7都市で実態調査
セキュリティ企業の調査によると、無線LANの57％はオープンな状態になっているか、脆弱なWEP暗号が使われているかのいずれかだった。 無線LANセキュリティを手がける米AirTight Networksは、英米7都市の金融街で無線LANセキュリティの現状について調べた結果、いまだに無線LANの多くが無防備な状態で使われていることが分かったと発表した。 AirTightは米ニューヨーク、シカゴ、ボストン、ウィルミントン（デラウェア州）、フィラデルフィアと英ロンドンで2～4月にかけて調査を実施。その結果、無線LANの57％がオープンな状態になっているか、脆弱なWEP暗号が使われているかのいずれかだった。 これら無防備な無線LANの61％は、コンシューマーとSOHOのアクセスポイントが占め、デフォルトのまま使われているものも多かった。 こうしたアクセスポイントでは、データが流出して外部から傍受で
脆弱性の詮索とマルウェアで企業情報を狙う攻撃者
企業の重要情報を狙う攻撃者は、システムの脆弱性を徹底して狙う。仮に成功率が低いとしても、大金を獲得できる可能性があれば容赦なく攻撃しているという。 米Verizon Businessがこのほど発表した企業の情報漏えい事件に関する実態調査報告書では、2008年だけで侵害を受けた企業の重要データの件数が過去最高になることが分かった。同社の日本法人が4月23日、報告書の解説を記者向けに行い、攻撃者が金銭つながる重要データを標的にする実態を紹介した。 報告書では、同社が2008年に調査を担当した90件のデータ侵害事件の傾向をまとめた。侵害を受けたデータ件数は2億8500万件で、2004～2007年の累計2億3000万件を大幅に上回っている。 侵害理由のトップは、システムへのハッキングで事件全体の64％、侵害されたデータの94％を占めた。2位はマルウェアで、それぞれ38％と90％を占めており、この2
ノートPCの紛失被害額は約5万ドル
米Intelは4月22日、ノートPCのセキュリティに関する調査結果を発表した。盗難や紛失によって企業が被る被害額は平均4万9246ドルに上るとしている。 調査はIntelがPonemon Instituteに委託して実施。世界各地の空港やタクシーの中、ホテルといった場所でノートPCがなくなったり盗まれたりした138件のケースについて分析し、平均被害額4万9246ドルという数字を算出した。 この金額の中にはノートPCの買い替え、調査、情報流出、知的財産の損失、生産性喪失、法的対応などの経費が含まれる。中でも情報流出に関する経費が80％を占め、ノートPC本体よりも、保存されている情報のために被害額が膨らんでいた。 紛失にどれだけ早く気付くかによっても被害額は変わってくるといい、ノートPCを無くした当日のうちに見つけた場合は被害額は8950ドルで済むが、1週間以上経過すると11万5849ドルに膨
Webサイトの脆弱性、主要3種で9割超に
IPAらが発表した1～3月の脆弱性届出動向で、Webサイトに関連するもののうち、XSSとDNSキャッシュポイズニング、SQLインジェクションが全体の95％を占めた。 情報処理推進機構（IPA）とJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月21日、2009年1～3月期の脆弱性関連情報の届出状況を発表した。 期間中の届出件数は、ソフトウェア製品関連51件、Webアプリケーション（Webサイトを含む）関連825件の計876件だった。2004年7月8日以降の累計では、ソフトウェア製品関連912件、Webサイト関連4339件の計5251件となった。 Webサイト関連の脆弱性は821件で、このうちDNSキャッシュポイズニングの脆弱性が343件（42％）、クロスサイトスクリプティング（XSS）が334件（41％）、SQLインジェクションが100件（12％）となり、これら3種類の脆弱
2008年のデータ漏えいは2億8500万件――Verizonが調査
米Verizon Businessは4月15日、企業の情報漏えい事件に関する実態調査報告書を公開した。部外者に起因する漏えいが全体の74％を占め、セキュリティ管理の仕組みを見直す必要性があると指摘している。 報告書は、2008年に同社が調査対応した情報漏えい事件の動向を分析したもので、今回で2回目となる。漏えいしたデータの件数は2004～2007年の累計で2億3000万件だったが、2008年は2億8500万件となり、大幅に増加した。 漏えいしたデータのうち、74％は部外者に起因し、特にビジネスパートナーが関係するものが32％を占めた。部内者が起因するものは20％だった。64％は複数の要因が関係して発生し、最も悪質なケースでは企業の過失を悪用して不正アクセスを行い、さらにマルウェアを仕掛けて情報を盗み出していた。 情報漏えい元の大半はサーバやアプリケーションで、漏えいしたデータの99％を占め
スパム流通量が過去の水準に――シマンテックのリポート
3月に観測されたスパムメールの流通量は、2008年秋の大規模対策以前の水準に戻ったことが明らかになった。 シマンテックは4月10日、3月の月例スパムリポートを発表した。2008年11月にスパム配信事業者「McColo」が閉鎖した以前の水準に戻ったことが確認された。 3月の全電子メールに占めるスパムの割合は、前月比5％増の91％だった。米インターネットサービスプロバイダー各社がMcColoとの接続を一斉に遮断した対策によって、同組織が閉鎖し、スパムの流通量は一時的に減少した。しかし、その後は増加傾向にあった。 スパム配信に使われる「ゾンビPC」（ボットマシン）のIPアドレスは、多数が欧州や中東、アフリカ各国を発信元としており、全体の45％を占めていた。国別ではブラジルやスペイン、イタリアで割合が増加し、中国とインドでの活動も目立った。 主要なスパムでは、世界同時不況に便乗して住宅ローンを軽減
SQLインジェクション攻撃が61倍増に、ラックが年間リポート
ラックは、2008年通期のインターネットの脅威傾向リポートを公開。Webサイト改ざんなどを狙うSQLインジェクション攻撃が前年比61倍増となった。 セキュリティ企業のラックは3月18日、2008年通期のインターネットの脅威傾向を取りまとめた「JSOC侵入傾向分析レポートVol.12」を公開した。Webサイトの改ざん被害が日中韓で多発した。 2008年は、Webサイトの脆弱性を悪用するSQLインジェクション攻撃が猛威を振るった。攻撃によって企業などのWebサイトが不正改ざんされ、閲覧者がマルウェアに感染する被害が多発した。同社での検出件数は前年比61倍増になり、特に12月はMicrosoft Internet Explorerの脆弱性を標的にしたとみられる攻撃が1500万件以上確認されたという。
スパムで年間18万ドルの喪失――McAfee報告書
セキュリティソフトメーカーの米McAfeeは3月9日、月例スパム動向報告書をまとめ、スパムメールによる労働生産性の喪失額の試算を公表した。 それによると、スパムによる生産性の喪失額は従業員1人当たり1日50セント、年間では182.50ドルに上ると。1時間に30ドルを稼ぐ従業員が1000人いる会社では、年間で18万2500ドルの喪失になるとしている。 さらに、例年3月は2月に比べてスパムの量が平均10～20％程度増加しており、スパム関連コストはさらに増すと予想している。 スパムメールの内容を見ると、2月までのホリデースパムに代わり、Rolexなどの偽ブランド時計を売り込むスパムが首位に浮上した。ピーク時では全スパムの20％以上をこの手のスパムが占めていたという。 過去のセキュリティニュース一覧はこちら 関連記事 バレンタインスパムは1日70億通が飛び交う、メッセージラボ調べ 2月に観測された
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