1年間で220泊した私が選んだ「本当によかったホテル＆旅館」50選（2020年1月～4月編） | 文春オンライン
2020年1月に掲載された『年間250泊する私が選んだ「本当によかったホテル＆旅館」（2019年1月～4月編）』の冒頭で「2020年は東京オリンピックイヤー。訪日外国人旅行者はますます増加している」と書いた。それから1年、東京オリンピックが延期され、訪日外国人旅行者は皆無に近い状況になるとは誰が想像しただろう。 確かに筆者はインバウンドが活況であった2017年頃より、インバウンドは“水物”であり、経済・環境問題をはじめコントロールできない要因で、一気に消失する可能性もあると警鐘を鳴らしてきたが、とはいえ“疫病”という事態は想定すらできなかった。 そもそも2019年版タイトルの「年間250泊する」という表現についても、2020年でいえばほど遠いものとなった。ちなみに2019年は270泊近かったが、2020年は特に3月下旬から7月初旬については、コロナ禍の現場取材的な宿泊を除いてはほぼ皆無。G
台本11冊を入手 五輪開会式“崩壊” 全内幕 計1199ページにすべての変遷が | 週刊文春 電子版
演出責任者の相次ぐ交代など迷走を重ねた五輪開会式。今回入手した11冊にも及ぶ台本には、その過程が詳らかに記されていた。なぜ、どのようにして、開会式は“崩壊”していったのか。小誌だけが書ける全内幕――。 そのセレモニーは、新国立競技場に1台のバイクが颯爽と走ってくるシーンから幕を開けるはずだった。大友克洋氏の漫画『AKIRA』の主人公の愛車、赤いバイクだ。会場に映し出されるカウントダウンの数字。ゼロになると、中央のドームが開き、ステージに3人の女性が姿を見せる。Perfumeだ。会場には、彼女たちをプロデュースする中田ヤスタカ氏の書き下ろし楽曲が流れている。 Perfumeの出演は幻に終わった 精魂込めて作り上げた210分間のステージが、全世界の人々を虜にし、アスリートたちの背中を押していく。演出振付家・MIKIKO氏と彼女が率いてきたチームにとって、東京五輪の開会式はそんな晴れ舞台となるに
「接種したら無期限の自宅待機」タマホーム社長が社員に“ワクチン禁止令” | 文春オンライン
約1カ月前の6月初旬、ほぼ全社員がオンラインで視聴した「経営方針発表会」ではこんな一幕があった。玉木氏が突然、「ワクチンを接種したら5年後に死にますからね」と口走ったというのだ。社員のA氏が明かす。 「ギョッとしました。その後『5Gがコロナ感染を引き寄せる』という意味のことも言いました。まったく理解できず、不穏な予感がしました」 社内の“5Gに注意”メール 6月中旬には、玉木氏は幹部に対し「ワクチンを接種した場合は無期限の自宅待機」 「（自宅からの社用）PCへのログインは禁止」などのルールを伝えたという。 ある支店に勤務する社員の親族・B氏が語る。 「ワクチンを打てば出社を拒まれ、それでも働きたければ『モデルルーム周辺の草むしり』や『配置転換』と言われ、閑職への異動がほのめかされるそうです。表向きは『打つか打たないかは個人の判断』とも言っているようですが、実質は『打つな』に等しい。持病があ
社員が女子高生になりすまし…LINEオープンチャットで本社が“サクラ投稿”を指示 | 文春オンライン
LINEオープンチャットは、ユーザー同士が匿名で共通の話題についてやりとりできるサービス。2019年8月に開始したが、匿名性が高いため、わいせつな内容や売買春目的の投稿が相次ぎ、批判が殺到。すぐに一部機能を停止した。それ以降、LINEは投稿内容を監視し、昨年5月、福岡市に本社がある100%子会社のLINE Fukuokaに事業移管している。 LINE関係者が明かす。 「春は進学する世代がスマホを手にする時期で、〈高校生限定〉に人が集まりやすい。そこで現役女子高生を装った社員がトークルーム（掲示板）を開設し、“サクラ投稿”をしています。他のトークルームでは、社員やスタッフがキラキラ女子や不登校生などを演じています」 〈高校生限定〉の掲示板に「ただのデカ女なので...」と社員が女子高生になりすまして投稿 一例をあげれば、美容に関するトークルームで「ニキビに効くコスメはありますか」という質問に対
(5ページ目)「LINE問題」が、有識者総立ちで安全保障案件になるまでの解説 | 文春オンライン
アメリカには情報保全のルールがある 製品でさえそうであるということは、個人に関する情報だってそうです。中国や韓国は信頼できないけどアメリカはまあまあ信頼できる理由は、単に尖閣諸島を日米安全保障条約5条で守ってもらえているからだけではなく、アメリカには情報保全のルールがあり、アメリカ政府もアメリカ企業もそのルールを順守している（風に見える）からです。先にも述べた通り、Facebookが情報漏洩したとなれば政府がバズーカ砲をもって調べ、消費者は巨額訴訟をFacebookに提訴し、議会公聴会にFacebookのザッカーバーグさんが呼ばれれば「悪いことはしてません」と証言するという、透明化に対する手続きは曲がりなりにも成立しています。 たまにアメリカの情報部門（国家安全保障局；NSA）が日本の携帯電話を全件傍受できてたよとかいうネタが流れてきていましたが気にするな。 そういう世界的な信頼できる国々
窓をハンマーで叩き割り…厚労省8階で官僚が血まみれ自殺未遂 | 文春オンライン
厚労省が入る中央合同庁舎5号館で自殺を図ったのは、40代のノンキャリア職員・A氏。主に年金関連の仕事に従事していた。 「彼は読書家で、いつも様々なジャンルの本を持ち歩いていました。自らのペースで真面目に仕事をしていたのですが……」（厚労省関係者） 別の部署への異動の内示を受けたA氏は3月22日の未明、同僚らに対し、〈本当にお世話になりました〉などと挨拶のメールを送信した。 その直後、準備していたハンマーで窓を叩き割り、飛び降り自殺を図ろうとしたのだ。 現場となった中央合同庁舎5号館 ©文藝春秋 「ただ、窓ガラスから身を乗り出したものの、すんでのところで思いとどまった。窓ガラスの破片で負傷し、全身血まみれのまま佇んでいたそうです。早朝に出勤してきた職員は騒然となり、幹部も様子を見に来ていました」（厚労省職員） その後、救急搬送され、緊急手術を受けたA氏。ただ、新型コロナに伴う病床ひっ迫の影響
東京五輪組織委員会の「週刊文春 発売中止及び回収」要求に対する「週刊文春」編集部のコメント | 文春オンライン
記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出案や政治家の“口利き”など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものでないことは明らかです。 小誌に対して、極めて異例の「雑誌の発売中止、回収」を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます。 「週刊文春」編集部
ベンチャー界隈の揉め事 サッカー本田圭佑さんも爆心地で巻き込まれる騒動を実況生中継 | 文春オンライン
「日本のベンチャー界隈」と言われてもピンとこない人たちでも、オンラインで事業プレゼンやって投資家からカネを集めたり、若い経営者が事業を立てて東証とかに株式上場させて一攫千金とかいうネタを見ることってあるじゃないですか。 名前のある人たちが実名で罵り合う最高のエンターテイメント この前ラウンジでテキーラ一気飲みをした女性が事故死した騒動の後で投資先から縁切りで株買い取りさせて欲しいと言われて揉めた投資家もいれば、まだ上場していないのに下半身だけは発達して女子アナウンサーや知名度はある中堅女優を会社のカネで囲おうとして無事週刊誌に醜聞を書かれたり、果ては派手な女性遍歴から隠し子連れ子が複数いるのに大物女優と別居婚に持ち込んで、初代ドラクエの宿屋の親父よろしく「ゆうべは おたのしみでしたね」とニヤニヤされるケースもまた散見されるわけであります。 現在進行形で問題になっているベンチャー投資における
「軽自動車に軽油」だけじゃない…ベテラン店員が語るガソリンスタンドに来たヤバい客 | 文春オンライン
セルフ式のガソリンスタンドには、どこか気が抜けない雰囲気がある。 従業員による誘導がないことで、「どのように振る舞えばいいか」について明確な正解がないからだ。「セルフが苦手」という人たちは、おそらくテーブルマナーを知らずにフレンチの席に着かされたかのような思いがするのだろう。 セルフ式スタンドの恥ずかしい失敗 実際に、セルフ式スタンドにおいては日々さまざまな「恥ずかしい失敗」が起きている。「軽自動車に軽油を入れた」という話はよく聞く話だが、給油口キャップの閉め忘れやガソリンの吹きこぼしなど、不慣れであるがゆえの失敗は日常茶飯事だ。 「一般財団法人 日本エネルギー経済研究所 石油情報センター」の調査では、2020年3月の段階で、全国のガソリンスタンドのうちセルフ式のものは34.8％を占める。年々ガソリンスタンドの軒数が減っているなか、セルフ式スタンドは増加しており、「セルフは苦手だから避ける
【内部文書入手】DHCのヤバすぎる勤務実態「産休取得で降格、査定基準に“愛社精神指数”、ボーナスのお礼を会長にファクス」 | 文春オンライン
公式サイトに「チョントリー」など特定の民族や国籍を差別するような文書を掲載したDHC代表取締役会長の吉田嘉明氏（79）。ネット上ではこの“ヘイト投稿”を受け「#差別企業DHCの商品は買いません」との不買運動が広がっている。 「文春オンライン」の取材で、実は吉田氏の差別発言は常態化していたことが判明。吉田氏名義でDHC社内向けに不定期で出される内部資料「通達」と、現役社員（取材時）の告発をもとに、その実態を詳報した。（＃1） しかし問題はこれだけではない。吉田氏は社員に対して、自社商品の口コミを書き込む“サクラ投稿”を指示していることが判明。消費者庁や文化庁に取材をしたところ、吉田氏が主導している“サクラ投稿”は景品表示法や著作権法に触れる可能性があるという。そのうえ吉田氏は、“サクラ投稿”を無償で引き受けた社員を「ゴールド社員」などと“格付け”していることも明らかになった。（＃2） ヘイト
65億円損させられたDMM亀山会長が語る“テキーラ事件”光本勇介氏のこと | 文春オンライン
11月28日深夜、東京・恵比寿の会員制高級ラウンジで女性従業員（20）が急死する事故が発生。彼女は亡くなる直前、“テキーラゲーム”に参加していた。この宴席に同席していたのが実業家の光本勇介氏(38)。同氏の会社を買収するなどビジネスパートナーだったことのある「DMM」亀山敬司会長が、渦中の人物となった光本氏との関わりについて、「週刊文春」の取材に語った。 社会部記者が解説する。 「女性従業員の死亡を警視庁渋谷署は事故として処理しましたが、SNS上では光本氏がテキーラのイッキ飲みを煽っていたという話が拡散され、“テキーラ事件”として大炎上しています」 光本氏は2004年に青山学院大を卒業後、外資系広告代理店を経て、08年にIT企業「ブラケット」社を設立。 「事業を立ち上げては売却することで財を成し、総資産は100億円とも言われている」(IT関係者） 西麻布や六本木などでよく飲んでいたという光
《恵比寿テキーラ20歳女性急死》「A子さんは段ボール箱に頭を突っ込んで……」NewsPicks系“天才起業家”「一気飲みチャレンジ」の真相 | 文春オンライン
著書『実験思考』は読者が買値を決めるという斬新な方法で発売し、1カ月半で約1億円を売り上げています。そのサービスを提供する株式会社価格自由には、取締役会長に幻冬舎社長である見城徹氏（69）が、代表取締役に光本氏と箕輪氏が名を連ねています」（経済紙記者） 光本氏本人が語った「私が提案したわけではない」 NewsPicksにもよく登場していた光本氏の名前はSNSで一斉に広がり、一時はTwitterトレンドにもランクイン。事態が大きくなったことを受け、12月10日、光本氏はニュースサイト「デイリー新潮」の取材に応じ、A子さんが亡くなった直前の様子を明かしている。 「女性急死のテキーラ事件 渦中の100億円『起業家』は『私が提案したわけではない』」と題された記事では、A子さんがその場でテキーラ1瓶を飲み干すことに挑戦したことを認めながらも、あくまでA子さんが自ら進んで行ったことであると、自身の関与
【文書入手】高速道「耐震工事」手抜き NEXCO中日本が告発状を放置か | 文春オンライン
大島産業の手抜き工事は、二次下請けだった吉岡建築設計の吉岡史人会長が10月29日発売の「週刊文春」で実態を実名告発したことで明るみにでた。国会でも問題視され、赤羽一嘉国交相が、大島産業が受注した同種の工事、過去10年分、計26件の調査を指示している。 対応が注目される赤羽国交相 ©共同通信社 「週刊文春」が今回入手したのは「告発状」と題されたA4判2枚の文書。タイトルに「大島産業の建設業法違反の実態告発」とあり、差出人は「人権と正義の会」。内容の詳細さから、大島産業と仕事をした複数の下請け業者がまとめたものと思われる。告発状には、大島産業の施工体系図が偽りである疑い、工事代金の支払い方法を巡り裏契約が存在している疑いなど、同社が建設業法に違反している疑いが詳細に記され、〈協力が必要なら、匿名を条件に、いつでも資料を提供する〉旨が記されている。 詳細に「大島産業」の問題点を指摘する告発状 国
二階俊博幹事長の後援企業が“和歌山カジノ”隣接地3000坪を買っていた | 文春オンライン
IRが誘致された場合の予定地となっているのが、和歌山市南部に位置する人工島、和歌山マリーナシティ。ここから橋を渡ってすぐの山林が当該土地で、車で約3分の距離にある。 「この山林は、マリーナシティ開発のときに地元のディベロッパーも目をつけていたところです。夕焼けが美しく景観が綺麗なため業者としては手を付けたい場所ではあるのですが、開発許可が下りていないと聞いている。維持管理費や固定資産税のことを考えれば、坪単価1万円の約3000万円で買っても赤字になるので、なかなか買い手はつかないと思う。ただ、行政の開発許可が出るようなウルトラCがあれば、その価値は10倍にも跳ね上がるのではないか」 和通が所有する山林 ©文藝春秋 目下、IR誘致を巡っては、横浜市、大阪府・市、長崎県らが名乗りを上げているが、二階幹事長の地元・和歌山県がここにきて有力とされている。和歌山県がIR誘致に成功すれば、当該土地の
「GoToイート」事業を受注「ぐるなび」系会社が菅首相に献金 | 文春オンライン
その企業とは、レストラン予約サイトを運営する「ぐるなび」（東京都千代田区）。GoToイートは「消費者が、（1）購入額の25％を上乗せしたプレミアム付食事券か、（2）オンライン飲食予約サイト経由で予約した際に付与されるポイントを利用することで、還元を受けられる仕組み」だが、ぐるなびが今回、受注したのは（2）の「オンライン部門」だ。 経済部記者が解説する。 「このイート事業には、事務委託費として最大469億円の予算が投じられています。このうちオンライン部門の委託費は計61億円。事業者は企画競争入札で選ばれ、18社の応募のうち13社が採択されました」 HPでGoToイートを宣伝 中でも、審査委員からの得点が最も高かったのが、ぐるなびだ。委託費の配分は「過去、予約者にどれだけポイントを付与してきたかの実績に、ある程度比例する」（農水省GoToEatキャンペーン準備室担当者）ため、他の12社と比べて
「ドコモ口座」メガバンクでも「預金不正引き出し」 | 文春オンライン
ドコモ関係者が明かす。 「2019年5月に、りそな銀行の口座からドコモ口座に不正な入金が確認されたことがすでに明らかになっていますが、実は19年5月以前に、みずほ銀行の口座からもドコモ口座に預金が不正に引き出された案件があります」 9月10日の謝罪会見 ©共同通信社 ところが、ドコモが2019年9月下旬に踏み切ったのは、「セキュリティ強化とは逆行する形」（同前）のキャリアフリー化。すなわち、非ドコモユーザーでも、ドコモ口座のサービスを利用できることになったのだ。結果として、非ドコモユーザーの口座からの不正引き出しが相次ぎ、メガバンクと比べてセキュリティの甘い地銀の口座を中心に被害総額は2500万円を超えている（9月14日現在）。 みずほ銀行は以下のように回答した。 「（19年5月以前の不正利用を含めて）個別の取引については、事実の認否を含めて回答を差し控えさせていただきます。『ドコモ口座』
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
《日本は「ならず者」ばかり？》日本の交通マナーはどう見える？ロシアから来た“ナゾのバイク系YouTuber”に聞いてみた。 | 文春オンライン
《有名なアイドルです。希望10 セット15》指原プロデュース・佐竹のん乃（22）高級交際クラブで“パパ活”【現場撮・証拠メール】 | 文春オンライン
Go Toキャンペーン受託団体が二階幹事長らに4200万円献金――2020 BEST5 | 文春オンライン
NEXCOは調査指示「鉄筋不足で崩落の恐れ」中央自動車道の手抜き工事を下請け会社が実名告発 | 文春オンライン
