iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使い、弱った免疫細胞を若返らせてがんをやっつける新しい手法の実用化に、京都大学発のベンチャー企業が乗り出した。多くの人が治療を受けられるようにするための臨床試験(治験)を5年後にも始めるのが目標だ。 この企業はアストリム(社長=桂義元・京大名誉教授)。新手法では、がん患者の体内から「キラーT細胞」という免疫細胞を取り出してiPS細胞にし、もう一度キラーT細胞にして体に戻す。 この細胞は標的を見分けて攻撃する性質があるが、数が少なく寿命も短い。体外で増やしてから戻しても高い効果は認められなかった。ところが、いったんiPS細胞にしてからキラーT細胞に育て直すと、標的をたたく性質を保ったまま若々しさを取り戻すとわかり、京大再生医科学研究所の河本宏教授らが昨年専門誌で報告した。河本さんが科学諮問委員を務める同社は現在、皮膚や胃、血液など様々ながんを標的にしたキラーT
筑波大学(茨城県つくば市)は27日、篤志家夫婦からの5億円の寄付を用いて「自然保護寄付講座」を今年4月に開講すると発表した。 今後5年間で、国際的な自然保護団体などで活躍する人材を育成する。 同大の吉田正人教授によると、篤志家夫婦からは昨年4月に寄付講座開設の相談があった。夫婦はこれまでも若手研究者への助成を行っており、「自然保護に携わる人材で海外と肩を並べられる日本人を育てたい」との思いを抱いているという。自然保護教育に力を入れていることから筑波大を選んだ。 講座では新たに4人の担当教員を採用する。大学院人間総合科学研究科などの学生を対象に「自然保護サーティフィケートプログラム」を新設する。毎年15人程度の学生が世界遺産を含む屋外で実習するほか、国際自然保護連合や国際協力機構(JICA)などで一定期間活動する。必要単位を取得した学生には修了証を授与する。 吉田教授は「筑波大の強みは専攻の
米国エネルギー省(DOE)は、電力事業者による大規模太陽光発電システムの発電コストが、2010年の21.4米セント/kWhから大幅に低減し、2013年末には11.2米セント/kWh(約11円/kWh)となったと明らかにした。これで米国の電力料金の平均価格12米セント/kWhを下回ったという。システムのコスト構造をみると、最も急激に低下したのは、太陽電池モジュールで、価格は2010年時点の約3分
上野・国立科学博物館(台東区上野公園)日本館地下1階多目的室で現在、ミニ企画展「ダーウィンフィンチ-ガラパゴス諸島で進化を続ける鳥-」が開催されている。 「ダーウィンフィンチ」は南米沖のガラパゴス諸島周辺のみに生息する小型の鳥類で、チャールズ・ダーウィンがこの鳥から進化論の着想を得たといわれている。同館は、ダーウィンフィンチの調査研究や、その精巧な模型(バードカービング)の製作のために貴重な研究用剥製をアメリカ自然史博物館から借りた。 「大変貴重な研究用剥製を借りることができミニ企画展が実現した。全15種中14種と、ほぼ全種のダーウィンフィンチ類の剥製が見られるのは日本で初めて。1種だけは条約の関係で貸し出し許可が下りなかったが、アメリカ自然史博物館はよく貸してくれたものだと驚いている」と同館の折原理事は話す。 同展示を担当する学習企画・調整課の岩崎専門員は「来館者から『情報化の時代だが、
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