【The Mobile World Congress 2008 Barcelona】 ソフトバンク孫氏、「インターネットマシン」を語る
ソフトバンクの孫社長 インターネット接続はパソコンからモバイルにシフトする Mobile World Congress 2008のカンファレンスでは、「Over the Top Sevices」と題したセッションの中で、ソフトバンクの孫正義社長が、講演とパネルディスカッションを行なった。 まず同氏は、ソフトバンクが米Yahoo!とのジョイントベンチャーや固定インターネットサービスなどを行なっていると紹介し、モバイル分野については「今年はモバイル端末がインターネットマシンとなる年として記憶される」と述べた。その理由として同氏は、3つの理由を挙げる。 1つめの理由としては、「アクセス速度が向上する。従来の3Gでは足りないが、HSDPAでようやく十分な速度が得られる」とする。 2つめの理由としては、CPUを挙げる。「画面描写速度は十分ではなかったが、今ようやく十分になった」と語る。 3つめにはデ
fladdict.net blog: みんながパソコンから逃げ出してる
3年前ブログに、「アップルの本質は「あちら側」ではないのか？」というエントリを書いた。 簡単に要約すると、アップル、グーグルといったプレイヤーの主戦場は、単にネットのあちら側を争奪する戦いよりも大きなフレームで戦っているのではなか。そしてそのフレームとは、PCすら介さない「あちら側に繋がる直通経路」の争奪戦なのではないか？という内容だった。 ミクロなレベルでの予想は色々と外れているけど、今みてもマクロなフレームでの予想は当時考えた通りの展開になっていると思う。 アップルのi-phoneやApple TVはどちらも、PCを介さない直通デバイスとしての色をより濃くし、グーグルもAndroidやモバイル検索などの技術を生み出した。AdobeはFlashを単なるコンテンツから、全デバイスのOSレイヤ上を覆うアプリケーションプラットフォームレイヤーへと進化させようとしてる。 ましてや、Amazonの
日本ガラパゴス なつやすみにっき（２） ネットのアプライエンス化？ - michikaifu’s diary
もう数日前のことだが、慶応大学デジタル・メディア・コンテンツ機構（DMC）の友人が誘ってくれた謎の会合に行ってきた。DMCの英語ウェブマガジンにはときどき寄稿させてもらっているが、動画配信システムVolumeOneを独自開発したりしているのでテック系の場所かと思いきや、この私の長年の友人、岩渕潤子は、ドがつくアート系の人間であり、今回の会合も、行ってみたらド・アート系が主。ポンピドゥー・センターから来たフランス人とか、金箔でタトゥーを作った前衛伝統工芸おにいさんとか、私の生態系にはおよそ存在しない方々とお会いすることができたが、話にはほとんどついていけなかった。 サテ、私を誘ってくれたのはなぜかというと、携帯コンテンツのサミー・ネットワークスがauで最近始めた「モバプリ」というサービスのデモがあったからだ。 このサービスは、携帯ブラウザー経由で著作権つきの画像コンテンツを有料販売し、これを
セルラーの惑星:クロサカタツヤの情報通信インサイト - CNET Japan
インターネット白書2007の発表 先週開催されたInterop Tokyo 2007で、「インターネット白書2007」が発表された。総務省の情報通信白書（こちらも平成19年がまもなく公開されるはずだ）と双璧をなすインターネットの総合的な統計資料であり、読み物としてもいろいろな発見があって結構楽しい。 内容についてはすでに各社の記事やBlogに詳しいのでそちらに譲るとして、私が一点注目したのは、インターネットへのアクセス手段別の利用者数である。白書によると、「自宅のパソコンから」インターネットを利用しているのが5711.0万人に対して、「携帯電話・PHSから」の利用者数が6228.8万人となっている。すなわち後者の利用者数がおよそ500万人ほど上回っているのである。 旗色の悪いPCインターネット こうした傾向自体は、それこそ昨年の情報通信白書あたりでも指摘されはじめており、一応理解はして
総務省調査、携帯からのネット利用がパソコンを上回る
総務省は、携帯電話やパソコンからのインターネット利用などを調査したレポート「通信利用動向調査」の結果を発表した。2005年末時点でのデータで、世帯や法人でのネット利用状況が明らかにされており、携帯電話からのインターネット利用者数が、パソコンからの利用者数を初めて上回っている。 調査は2006年1月に実施され、世帯調査の対象となったのは全国6,400世帯で、有効回答数は3,982世帯。また法人調査は企業調査（雇用者100人以上）と事業所調査（雇用者5人以上）に区分されている。調査対象数および有効回答数は、企業調査が3,000企業中1,406企業、事業所調査が5,600事業所中の2,821事業所となっている。 インターネットの利用動向としては普及率はほぼ横ばい。世帯普及率は前年より0.2ポイント増の87.0％になったほか、企業普及率は前年より0.8ポイント増の99.1％に、事業所普及率は前年よ
Wisdom〜ビジネスに役立つ「次の一手」をあなたに
北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。
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