宇多田ヒカル スポーツ紙報道「こりゃ。あんまりだ～！」
活動休止を発表した歌手の宇多田ヒカルが8月11日（2010年）のブログで、スポーツ紙の報道ぶりに、コメントしている。 あるスポーツ紙は、所属事務所のプロデューサーの発言をもとに、15歳で有名になった彼女はマクドナルドや渋谷109に行けなくなり、得たものが大きかった反面、失ったものも大きいと感じているようだ、という内容の記事を掲載した。宇多田の「気持ちを代弁」するというかたちで書かれていたものの、本人は「あんまり私の気持ちを代弁してません（笑）」。 プロデューサー本人に直接聞いてみると、電話取材で答えた内容などに10年ほど前の取材で話した内容が付け加えられて、「ああいう風になってしまった、と。あんなことは今回言っていない」と言う。彼女としても取材では、意図したことと違う書かれ方をされたことがあり、理解している部分もあるが、「でも、こりゃ。あんまりだ～！ あまりにも私の気持ちと違いすぎる」と語
日本人が五輪への関心失う日 小倉智昭の憂い
＜テレビウォッチ＞｢メダルだけは、メダルだけはと騒いでいても世界のスポーツには追いつけない｣ 「なんでこんなにメダルの差が」 バンクーバー五輪取材から帰国したキャスターの小倉智昭がさっそく、金ゼロ、銀3、銅2で終わった日本選手団の『成果』を総括した。 金メダル獲得数は、カナダが14個でトップ。ドイツが10個、アメリカが9個、そして韓国が6個…… ｢なんでこんなにメダルの差が開いてきたのか、結局は強化費の問題になってきちゃう。事業仕分けでスポーツ選手の補助金を減らしたらという話が出て、スポーツ団体がこぞって反対したが、メダルを獲れ、獲れといわなきゃいいんですがね～｣ 小倉によると、アメリカがクロスカントリーでメダルをとったが、同国がトリノ五輪からバンクーバーまでの間、この種目にかけた強化費用は50億円。日本は全部のスポーツで27億円という。 とくに雪のスポーツは、日本の場合シーズンが短く、ト
テレビに書籍と日本で一大ブーム ハーバード大の講義「正義」授業の魅力
米国の名門ハーバード大学の講義が、日本でもNHKテレビで放映され「ブーム」になっている。 マイケル・サンデル教授の「正義（Justice）」という授業は、毎回1000人を超える学生が出席し、同大学史上最多の履修学生数を記録。米国社会が抱える難問を取り上げ、教授と学生が熱い討論を交わす。世界各国から集まった多様な学生は、議論を通じて正義や倫理、哲学の問題に考えをめぐらせる。 日本でもテレビ放映後、関連内容の書籍が発売されると、たちまちベストセラー。哲学を主題とした「固い」内容だが、なぜ日本でも受け入れられたのか。 教授と学生で命の重みを徹底討論 「暴走列車を運転するあなたは、このまま進めば5人をひき殺してしまう。だが列車を右にそらせば、そこにいる作業員1人を犠牲にするが5人は助かる。あなたならどうしますか」 ハーバード大の大講義室をぎっしり埋め尽くした学生たちに、サンデル教授はこう投げかける
釜本邦茂「ここまでくると思わなかった。予想違った。謝ります」
「朝ズバッ！」のスタートは午前5時30分だが、これが試合終了直後だったから、もう番組が始まる前ふりからスタジオはお祭り騒ぎだ。 みのもんたは日本代表ユニフォームの上にジャケット、黄色いお化けメガネをかけてブブゼラをブーブー。ゲストの釜本邦茂・日本サッカー協会副会長とラモス瑠偉と並んで、金色のくす玉を割った。「祝・岡田ジャパン 決勝トーナメント進出」とある。 本田「優勝して証明しないと」 決勝トーナメント進出の感想を聞かれて、釜本は「予想が違ったので謝らないといけない」 みのはラモスに「本田は何かもってるね」 ラモス「あまりボールに触っていないのに、いいところで決める。とくに3点目がよかった」 切れ込んで岡崎をアシストしたパスのことだ。PKで1点返されたあとの、いわばとどめ。デンマークのDFは完全に置き去りだった。 いい試合だった。開始直後は、下馬評通り高さのデンマークにボールを支配されてい
米海兵隊の役目は「在留米人救出」 じゃあ抑止力ってなに？
迷走する沖縄・米軍普天間基地移設問題は、鳩山首相が｢最低でも県外｣とせっかく提起したのに、わずか半年でギブアップし、かつて日米合意していた名護市の辺野古沿岸に話を戻しつつある。 首相はその理由について米海兵隊の『抑止力』を挙げたが、そもそも沖縄にいる米海兵隊の役割とは何か。日本にとって本当に抑止力になるのか。番組キャスターの赤江珠緒がこの根本的な疑問を取り上げ、喧々諤々の議論になった。そこから見えてきたものは、海兵隊の最大の役割は在留米人の救出で、どうやら『抑止力』は日本の錯覚らしい。 日本人は後回し 論争に火を付けたのは、元朝日新聞社会部記者で軍事ジャーナリストの田岡俊次。インタビューで赤江が｢日本は米国に守ってもらっていると言われていますが…｣との問いに、次のように答えた。 ｢そこに変な刷り込みがあるだけで、自衛隊に比べれば在日米軍なんて何ていうこともない。中国に対する抑止力をいう人が
派遣切り「お助け」求人 どこも「応募は意外に少ない」
製造業を中心にした大規模な「派遣切り」対し、慢性的な人材不足に悩む介護業界、タクシー会社、サービス業などでは、「失業救済」という名のもとに新規雇用を呼びかける動きが活発だ。しかし、各社とも「思ったほど応募が来ない」のが現状だ。情報が届いていないせいもあるが、「報じられているほど深刻なのか」と疑問視する声も上がっている。 元派遣社員の応募は2～3人しかいない 全国の労働局と公共職業安定所は、非正規労働者の雇い止めの状況に関して企業への聞き取り調査を2008年12月に行った。それを元に厚生労働省が試算したところ、10月から09年3月までに約8万5000人が失業する見通しであるとがわかった。08年11月の同調査では3万人と予測していたが、1か月間で3倍に急増した。 失業者が増える一方で、厚生労働省が発表している一般職業紹介状況（08年11月）によると、相変わらず人手不足の業種もある。有効求人倍率
「代引き」できなくなる？ 宅配や通販、百貨店が猛反発
インターネットやテレビ・ショッピングといった通信販売で利用されている「代引きサービス」が利用できなくなるかもしれない。そんな規制を検討しているのは、金融庁の金融審議会決済に関するワーキング・グループだ。「消費者保護」を唱える金融庁に、宅配業者や通販業界、百貨店、さらには経済産業省や国土交通省までもが猛反発。2008年12月10日で終了するはずの議論は越年した。いったい、金融庁は何を考えているのか。 背景には銀行界の事情があった 金融庁の決済ワーキングは、電子マネーなどの新たな決済手段などのありかたについて総合的に検討している。問題は「為替取引に関する制度の柔軟化」の議論で起こった。騒ぎのきっかけは「代引きという仕組みは為替の一種ではないか」としたこと。利用者保護の観点から銀行並みの規制と監督が必要とする銀行界の意見を金融庁が採用した形だ。つまり、「為替取引」をコンビニなどにも適用し、業者を
不振テレ朝の広告営業戦略 代理店からリクルートにシフト？
テレビ朝日は、業務提携したリクルートの営業力で広告を取る戦略を検討していることが分かった。広告収入激減からの苦肉の策で、広告代理店からのシフトが進む可能性が出てきた。さらに、朝日新聞やKDDIと組んで、ケータイなどの有料コンテンツからの収益も検討している。 リクルートの「セールス力」に期待 テレビ朝日とリクルートが2008年12月10日に資本・業務提携を発表したニュースリリースに、分かりにくい表現がある。それは、リクルートが持つ「セールス力」を活用して、テレビ番組やネット上などで各種サービスを開発・提供していくというものだ。セールス力が何の役に立つのか。 「クライアントに広告を取る営業をして、提携企画に乗っていただくということです。テレビには広告代理店が入っていますが、うちも利用できれば、という意味ですね」 リクルートの広報担当者は、こう明かす。つまり、テレビ局のCM獲得の手段として、広告
小室哲哉被告50歳誕生日 ファンや関係者が応援メッセージ
著作権譲渡をめぐる詐欺容疑で逮捕され、保釈中の小室哲哉容疑者が、2008年11月27日に50歳の誕生日を迎えた。この日も都内の自宅マンションに戻った様子はなく、小室被告の周辺は静まりかえっていたが、ブログや掲示板は、誕生日を祝福するコメントや、「あなた様の音楽に、今まで どれだけの感動をもらったか分かりません」といった感謝の言葉で溢れていた。 「何があってもずっと小室さんが大好きです！！」 「TK(小室哲哉)へのおめでとうメッセージ用にコメント欄使ってください」――こんなふうに自身のブログで呼びかけたのは、「TMネットワーク」など、数多くの小室ファミリーのバックで活躍するミュージシャン葛城哲哉さん。 「TKおめでとう。まだまだ人生は長い。素敵なミュージシャンで居続けて欲しい」 と書いたブログは08年11月27日にアップされ、１日で250を超えるコメントが付いた。 そこには、 「哲ちゃん、誕
J-CASTニュース : 日本の公的資金投入の薦め Ｇ７で相手にされず
米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題が深刻化する中、バブル崩壊後に未曾有の金融危機を招き、「失われた15年」を経験した日本は、2008年の年明け以降、国際会議などを通じて「金融機関への公的資金投入の重要性を訴える語り部を演じている」（当局筋）が、欧米各国から一顧だにされない冷たい仕打ちに会っている。 欧米の大手金融機関は大胆な損失処理を進めている？ 08年1月下旬の世界経済ファーラム（ダボス会議）や2月上旬に東京で開かれた先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ7）などで、渡辺喜美金融相や額賀福志郎財務相は欧米の金融当局者や市場関係者らとの会談で、ことあるごとに「日本は金融機関への公的資金の投入が遅れたばかりに、不良債権問題を深刻化させ、デフレ不況まで招いた」と、恥を偲んで失敗談をアピール。サブプライム問題では、欧米政府が多額の損失を出した大手金融機関に対して速やかな
ネット上で個人がお金貸し借り P2P融資今秋にスタート
ネット上で個人間の融資を仲介するソーシャルレンディング。日本でも、いくつかの事業会社が、そのサービスを2008年秋にも始める。「普及する可能性がある」と見る専門家もいて、新しい市場に注目が集まっている。ただ、一方で、プライバシーなどの課題も指摘されている。 個人が自分の信用度によって金利を安くできる 「結婚が急に決まった。その費用を賄いたい」 「子どもが生まれたから、大きなワゴン車がほしい」 こんな望みを個人による融資でかなえようというのが、ソーシャルレンディング、あるいはP2P（People to People）融資だ。欧米では最近、サブプライム問題で銀行の貸し渋りが増えたこともあって、市場として急成長しつつある。 例えば、小笠原さん（仮名）が、登山旅行したいが、貯金が足りないとしよう。事業会社のソーシャル・ネットワーキング・サービスのサイトで、月収36万円といった自分のプロフィールと、
秋葉原事件の被害者撮影 モラル論議が巻き起こる
秋葉原通り魔事件の被害者を携帯などで撮影した人たちが、「不謹慎」などと叩かれ、論議になっている。市民がネットで次々に情報発信したこの事件では、マスコミと同じようなモラルが問われているようだ。 「不謹慎だから止めて下さい！」 通り魔事件では、週刊誌各誌が、凄惨な現場にレンズを向けた人たちにも矛先を向けている。 週刊新潮2008年6月19日号では、亡くなった2人の友人である東京電機大学生の怒りを紹介した。この学生は、応急処置のできる人がすぐに集まったものの、倒れた2人を携帯電話やデジカメで撮っている野次馬が周りにたくさんいたと告白。 「不謹慎だから止めて下さい！」 こう叫んだが、みな止めようとはしなかったという。学生は、ミクシィの日記でも、このことを書き、「なんなんだよお前ら、馬鹿ばっか･･･ カメラぶっ壊してやろうかと、携帯逆折りしてやろうかと そう思った」「･･･なんで？ 悔しくて涙が止ま
J-CASTニュース : バラエティが腐らせたテレビ スポンサーはそっぽを向く 芸能評論家の肥留間正明氏に聞く
芸能評論家の肥留間正明氏は、辛口のコメントでネットでも人気が高い。夕刊紙のコラムでも、テレビ業界、芸能界のホットな話題を縦横無尽に斬っている。そんな肥留間氏に、テレビはどうしてダメになったのか、を語ってもらった。 テレビ局は制作せずピンハネ ――ネットでは、日本テレビ系のドラマ「ごくせん」第3シリーズが初回視聴率26.4％に達しただけで騒いでいます。そんなに、テレビが面白くなくなったのですか。 肥留間 面白いコンテンツがなくなって、テレビ離れが進んでいます。テレビを一番ダメにしたのが、バラエティ番組です。吉本興業が東京進出を果たし、さんまや紳助、今田が自分の番組を持つようになって、関西のお笑いが定着しました。その結果、吉本の影響をモロに受けている東京のテレビ局のバラエティ番組は、どう見ても、大阪でやっていた番組作りなんですね。大阪のバラエティ番組は、お金がないので、後ろで笑う観客と関西
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