◇『生きるための経済学--<選択の自由>からの脱却』 (NHKブックス・1019円) ◇孤我と共同体をともに超えて これは挑発的な本である。近代経済学とマルクス経済学を重ねて一刀両断し、返す刀でそれらの近代思想の根底というべき、「選択の自由」という観念に挑戦するのである。 一方、著者の思考態度は真摯(しんし)であって、しかも経済学、社会学、数学、物理学、東洋思想にわたる該博な知識に支えられている。現代の学界が専門分化へ雪崩(なだ)れをうつなかで、これは強く根源的であり、総合的であろうと志す本である。 ときに西洋思想批判の過激さにはとまどいながら、私は珍しくこの著者と建設的な討論をしてみたいと、書評する誘惑に駆られた。もっとも本の冒頭を飾る、物理学を根拠とする経済学批判については、あえて言及を避ける。私の能力の限界もあるが、著者がみずからの批判を貫徹していないからでもある。 市場経済理論の破
午前7時起床。岩見沢はくもり。夕方の便で浅草へ帰る予定。遅めの朝食をホテルのレストランでとりながら、朝一番で江弘毅からの書簡をアップする。 いっつも消費者でおったら、しんどいやろ。 from 140B劇場-浅草・岸和田往復書簡 今回は、江がやっている京都精華大「まちづくり論」の生徒さんのテクストの引用があって、これが面白かったりするのは、街的なテクストというのは意外と世の中には無いからで――だからあたしは江弘毅のテクストを欲望しているのだけれども――、こういう若い人が書いた街的なテクストが読めることは素直に楽しい。 「人々は、暇な時間が出来ると、どのように過ごせばよいか考えざるをえない。」というのは、そこに書かれていた日本語で考えることのできるフランス人の書いたフレーズで、あたしゃこれを読んでハッとさせられたわけだ。それはへー、フランスって日曜日には店が閉まっているんだ、ってことなんだけれ
【正論】地方活性化が進まない真の理由 精神科医・国際医療福祉大学教授 和田秀樹 (1/3ページ) 2008.12.11 03:24 東京・地方格差の元凶は アメリカの大リーグでは3年連続最下位のタンパベイ・レイズがワールドシリーズに進出して話題になった。一方、日本では今年で市民球場が閉鎖される広島カープがクライマックスシリーズ入りを期待されながら、11年連続のBクラスで終わった。 何がこの差を生むかというと、アメリカではドラフトが完全ウェーバー制(前年の下位に優先権)でレイズは毎年のように有望選手が獲得できる。それに対し日本ではいまだそれが導入されず、つい最近までは逆指名などという制度で、むしろ金満球団のほうにいい人材が集まっていた。 フリーエージェントにしてもアメリカでは、カープのように一度もその恩恵にあずかれないチームがないように、チームの収入格差調整のシステムがしっかりしている。放
●山口組の武闘派とか経済ヤクザとか言われているらしい後藤組の組長が逮捕されたが、同時に「菱和ライフクリエイト社長・西岡進」とかいう人物も逮捕されたらしい。その関連で、菊川玲という東大卒の美人タレント(笑)に「愛人騒動」が持ち上がっているらしい。この事件は、各界に大きく波及しそう。格闘技界やヒルズ族との関連もあるのかな? ===================== 後藤組組長逮捕が菊川玲に飛び火!! 愛人疑惑にマスコミ各社が動き出した 後藤組組長とともに株式会社菱和ライフクリエイトの西岡進社長が逮 捕されたが、同社のCMに起用された菊川玲にとんでもないウワサが流れて いる。菊川は西岡の愛人というのだ。 もちろん、こんな話に裏が取れているはずがないが、マスコミ各社が すでに動き出しているのは真実。今後、記事になる可能性も高い。 【プチバッチ!】 ===================== =
朝、CNNニュースをみてて、コーヒーを吹きました。 http://edition.cnn.com/2008/WORLD/asiapcf/12/11/inventor.female.robot/index.html?iref=hpmostpop ロボットって、それは改造したオリエント工業のお人形さんではないですか? 朝っぱらから日本の誇るダッチワ(以下略)がテレビ画面にさらされて、目が点。 何も知らない(と思う)CNNのニュースキャスターのお姉さんは、 「ロボットというと、もっと機械的なものを想像しますが、この人の作ったロボットはこんなに自然できれい!」なんて言っているし。 自然できれいなところを作ったのは、オリエント工業だと思うけど... 手書き認識とか、ボーカロイドな音声とか、普通のロボットアームとか、 あんまり機能的には目新しいところないし。 で、この人、これで寄付を求めてんだよね..
米ミシガン(Michigan)州Sterling Heightsにある米自動車大手フォード・モーター(Ford Motor)の工場で働く従業員(2008年5月6日撮影)。(c)AFP/Getty Images/Bill Pugliano 【12月13日 AFP】米ホワイトハウス(White House)は12日、米自動車大手3社(ビッグスリー)救済法案についての協議が上院で決裂したことを受け、「経営難に陥っている自動車メーカーの破たんを阻止するため」7000億ドル(約63兆円)の金融安定化法の公的資金による支援を検討すると発表した。 ダナ・ペリーノ(Dana Perino)大統領報道官は移動中の大統領専用機で、「米経済が弱体化している現状から、政府は経営難の自動車メーカー救済のため必要であれば、不良資産救済プログラム(Troubled Asset Relief Program、TARP)の
テレビ朝日は、業務提携したリクルートの営業力で広告を取る戦略を検討していることが分かった。広告収入激減からの苦肉の策で、広告代理店からのシフトが進む可能性が出てきた。さらに、朝日新聞やKDDIと組んで、ケータイなどの有料コンテンツからの収益も検討している。 リクルートの「セールス力」に期待 テレビ朝日とリクルートが2008年12月10日に資本・業務提携を発表したニュースリリースに、分かりにくい表現がある。それは、リクルートが持つ「セールス力」を活用して、テレビ番組やネット上などで各種サービスを開発・提供していくというものだ。セールス力が何の役に立つのか。 「クライアントに広告を取る営業をして、提携企画に乗っていただくということです。テレビには広告代理店が入っていますが、うちも利用できれば、という意味ですね」 リクルートの広報担当者は、こう明かす。つまり、テレビ局のCM獲得の手段として、広告
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