専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由で漫画や文章を読む機会が多数設けられるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途にあるとの解釈もある。一方で紙媒体の本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。主に子供向けとして提供されているコミック誌業界においては、さらに子供の娯楽や価値観の変化も加わり、ビジネス的に厳しい立場に追い込まれ、よりリスクが低く新天地のように見えるウェブベースでの展開に移行する雑誌が相次いでいる。社団法人日本雑誌協会では2023年11月6日に、四半期毎に更新・公開している印刷部数に関して、公開データベース上の値に最新値の2023年7-9月分の値を反映させた。そこで今回は各雑誌が一般向けに、あるいは営業の中で提示する値よりもはるかに実態に近い

総務省では2023年6月23日に情報通信政策研究所の調査結果として「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表したが、その報告書には現在の日本人における情報機器とのかかわり具合を推し量れる多様なデータが盛り込まれている。今回はその公開値を基に、テレビやインターネットの利用(携帯電話、パソコン、タブレット型端末などすべてを含む)、新聞、ラジオの時間別の利用状況を確認していくことにする。これらの情報取得ツールはライフスタイルにおいて、どのような形で浸透し、利用されているのだろうか(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。 テレビやネットの平日利用は朝食と夕食、夜のプライベートタイムがピーク 調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間(最新)】を参考のこと。 次に示すのは調査対象母集団全体におけるテレビ(リアルタイム)(テレビ番組の視聴

社団法人日本雑誌協会は2014年2月14日付で同協会公式サイト上にて、四半期の間隔で更新・公開を実施している印刷部数において、直近の最新版となる2013年10月-12月分の公開を開始した。この値は同協会側が出版社などから許諾を受けている主要定期発刊誌の「印刷証明付き部数」を収録したもので、各雑誌のすう勢を推し量る値としては一番中立・公平性を持つデータとして知られている。今回は多種多様な雑誌の「前年同期比」を算出し、その動向についてグラフを生成した上で、それぞれの分野に関する市場動向を確認していく。 SPA!復調、写真系週刊誌は二極化…一般週刊誌 データの取得場所の解説や「印刷証明付部数」など用語の説明、諸般注意事項は一連の記事をまとめて収録したページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で説明している。必要な場合はそちらで確認のこと。 まずは一般週刊誌。状況はあまり思わし

世の中に存在する物理的・化学的な現象を組み合わせたり、あるいは特異な事例を意図的に起こさせて役立てる品物を作り上げる「発明」。「必要は発明の母」とも言われるように、人々の願望は多種多様な発明品を世に送り出し、生活を豊かにしてきた。その「発明」には技術的に非常に高レベルなものもあれば、単純な技術・用品の組み合わせで出来るローテクなものもある。【ODDEE.com】ではそれら「発明」の中から、簡単な技術の組み合わせで作られた「ローテク発明」を取り上げて紹介していた。今回はそこから特に気になった、実用的で素晴らしき発想による発明品を2つほど紹介することにしよう。 イギリス・オックスフォード大学の物理学部Josh Silver教授が発明したメガネ。一見ごく普通のメガネに見えるが、レンズ部分は水が入ったプラスチックの袋で出来ている。袋には注射器を使って水の量を調整できるようになっていて、この水の量で

【サトウ食品工業(2923)】は2009年6月15日、2009年4月期における決算短信を発表した。景気後退感や加工食品に対する消費者の身構え、材料費の高騰、さらにはテレビCMや販売促進企画費の抑制で売上が前年比で5％ほど落ち込んだものの、広告宣伝費や販売促進費などのコスト削減が利益構造の改善に寄与し、営業利益が前年比で200％を超える伸びとなった(発表リリース、PDF)。 サトウ食品といえば「サトウの切り餅」やパッケージされた「サトウのごはん」で知られている。該当期においては加工食品業界そのものへの「食の安全・安心」に対する世間一般の風当たりが強く、売上の伸び悩みが懸念されていた。同社では安全・安心のさらなる確保はもちろんのこと、 --製造コストの上昇に対応するべくテレビCM及び販促企画の抑制等の経費削減に努め るとともに、生産効率の向上及び業務の効率化に取り組んでまいりました。 --平成

2009年4月24日にWHO(世界保健機構)による発表で世界中に知られることになった、(現時点では)メキシコに端を発する豚インフルエンザを発現体とするヒト-ヒト感染能力を持つ新型インフルエンザ。WHOの発表直後における政府機関の対応に「騒ぎすぎだ」「またパフォーマンスか」と騒ぎ立て茶化す一方、状況が各国に拡散する様相を見るにつけて態度を一転し、センセーショナルな見出しで必要以上にあおり立てる各種報道を見るにつけ、「いかがなものか」と首を傾げるところが無くも無い。そこで今回は当方(不破)自身の備忘録もかねて、現時点で「豚インフルエンザ」のダイジェスト的なまとめをしてみることにする。 今回広範囲に広まった「豚インフルエンザ」を発現体とする新型インフルエンザは、豚・ヒト・鳥のインフルエンザウイルス(N1N1型)から生まれた新型のもの。元々豚は豚自身だけでなく鳥や人のインフルエンザウイルスにも容易

2009年3月21日に麻生太郎内閣総理大臣が総理大臣官邸で開催した、経済危機克服のための有識者会合(第5日目)(経済界(製造業・サービス業金融)」において、証券会社や株式投資そのものを見下した発言をしたという話が相次いで報じられた。いわく[「株屋は信用されてない」「何となく怪しげよ」首相が失言？(読売新聞)]、[麻生首相：また…「株屋ってのは信用されない。何となく怪しげよ」(毎日新聞)]とのことで、「不適切との指摘も出ている」との言及もある。幸いにも今回の有識者会議は全行程が動画で即日配信されていることもあり、該当部分を検証してみることにした。 有識者会議の【概要ページはこちら】。【動画を配信しているページはこちらになる】。問題視されている部分は、会議後半の、自由討議・意見交換の場において。時間にすると、46分過ぎあたりからだ。残念ながらまだ議事録は掲載されていないため、当方が自ら動画再生

日本レコード協会が2009年3月12日に発表した、2008年度分における音楽メディアのユーザーに対する実態調査の結果によると、CDを購入するユーザーは4大既存メディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)においては、テレビによる「きっかけ」が絶大なものであることが明らかになった。特に音楽番組やテレビコマーシャル(CM)、ドラマに登場する曲が購入のきっかけになることが多い傾向が見られる。一方で中堅層以降の男性においては、ラジオによる影響力もかなり高いことが判明している(【発表リリース】)。 今調査は2008年10月に東京30キロ圏内において質問紙による面接留置き自記入式で行ったもので、有効回答数は1200。男女比は1対1、年齢階層は中学生・高校生・大学生・20代-60代まで均等割当。ただし実際の人口構成にはばらつきがあるため、「ウエイトバック」と呼ばれる統計手法で人口構成比にあわせた係数をかけている

先に【年齢階層別の金融資産保有割合】で、年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化した際、いくつかの問い合わせをいただいた。その中の一つに「自分のお爺さんはそんなにお金持ちじゃない」というものがあった。あくまで先の記事は「全体として」であり、(世間一般の平均年収と年収の片寄りの違いのように)個別の案件とはまた別の問題なのだが、誤解を解く意味もあり、今回は「高齢者の貯蓄現在高の世帯分布」をグラフ化してみることにした。 データの取得先は前回と同じ、総務省統計局の「家計調査」・2007年版データ。そこから「貯蓄・負債編」、「二人以上の世帯」「詳細」から「貯蓄・負債　貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高、貯蓄・純貯蓄現在高五分位階級別，世帯主の年齢階級別」を選びデータを取得。定年退職期のことを考慮し、60歳以上のデータを抽出する。そして貯蓄(保有している預貯金・保険・有価証券をあわせたもの。いわゆる金融資