技術や品質が「下」だとみくびっていた相手に、いつの間にか追い抜かれてしまう。そんな悪夢が再び繰り返されてしまうのだろうか。 最近、さまざまなメディアや専門家の間で、「日本のアニメ産業が海外で負けてしまうのでは」という脅威論が唱えられることが多くなってきた。 ご存じのように、アニメといえば日本のお家芸。ジブリにワンピース、進撃の巨人、最近では鬼滅の刃に呪術廻戦など、海外でも人気のアニメ作品は例を挙げればキリがない。が、そんな「世界一のアニメ大国」の座を、中国や韓国が脅かしつつあるというのだ。 根拠として指摘されるのは、近年、日本でアニメ制作を学んだ中国・韓国のクリエイターが帰国後、高いクオリティーの作品をつくっていることがある。また、世界に名だたる低賃金労働国家ニッポンの中でも、アニメ制作現場の過酷な労働環境は群を抜いており、ブラック労働に嫌気がさした技術者たちの「海外流出」が始まっているこ

所要時間が4時間以内なら飛行機より新幹線が選ばれるとされる「4時間の壁」。それよりも「1万円の壁」を越えるべき、というコラムが話題になったが、新幹線の“壁”は他にもある。航空業界と比べて大きな差がある、予約開始「1カ月前」の壁だ。 2019年3月8日、元いすみ鉄道社長の鳥塚亮氏のコラム「新幹線の壁 本当に越えなければならないのは『4時間の壁』ではなくて『1万円の壁』という現実。」が話題となった。ざっくりと要約すると、「新幹線の高速化は重要かもしれないけれど、それだけでいいの？　飛行機に速度で対抗するよりも、価格を下げる努力をしたほうがいいよ」という提言のようだ。 このコラムだけではなく、コラムに寄せられた賛否両論の感想も興味深かった。賛成意見の多くは「新幹線は他の交通機関に比べて高い、安くしてほしい」で、否定意見の多くは「価格だけの比較に意味があるのか」だ。私見を述べると、「安さは正義」と

ニホンアマガエルの合唱は、個々では鳴くタイミングをずらし、全体では一斉に休む時間がある――筑波大学、大阪大学が1月9日、そんな研究結果を発表した。カエルの合唱の法則性を、IoT機器のネットワークに活用すれば、近くの端末同士のパケット衝突を回避でき、ネットワーク全体の接続性向上やエネルギーの省力化が期待できるという。 研究チームは、オスのカエル3匹を50センチ間隔で並べ、録音した鳴き声を解析。短時間でみると「オス同士は鳴くタイミングをずらしている」という先行研究の結果に加え、長時間でみると「鳴いている区間（時間帯）をそろえる」という性質を確認した。 同チームは、個々のカエルは鳴くたびにエネルギーを失い、疲労度が増すという仮説を立てた。その上で、エネルギーと疲労度、周囲で鳴いているオスの有無によって発声状態（周期的に鳴き声を発する状態）と休止状態（鳴かずにエネルギーの消費を抑える状態）を確率的

Huaweiは2014年第1四半期、第2四半期で世界のスマートフォンの出荷台数でSamsung ElectronicsとAppleに次ぐ3位につけており、好調を維持している。9月には「IFA 2014」で6型のハイスペックモデル「Ascend Mate 7」、5.5型の普及モデル「Ascend G7」を発表した。 日本ではSIMロックフリー市場に参入し、6月に「Ascend G6」、9月に「Ascend P7」を発売した。Ascend G6は、LTEスマートフォンとしては安い2万9800円（税別）という価格も功を奏し、特に売れ行きが好調だという。これまでのキャリアビジネスとは異なるSIMロックフリー市場において、Huaweiは日本での存在感を高めつつある。同社は今後、どのように端末事業を展開していくのか。ファーウェイ・ジャパン 副社長 端末統括本部 統括本部長のオリバー・ウー（Oliver

スマホの雄、ファーウェイが満を持して投入するクラムシェルとは？ 2016年に2in1デバイス「HUAWEI MateBook」でPC市場に参入したスマホ業界の雄、ファーウェイから、初のクラムシェル型ノートPC「HUAWEI MateBook X」が登場した。 ファーウェイ初のクラムシェル型ノートPC「HUAWEI MateBook X」は、13型の画面を搭載するノートPCとして世界最小クラスのフットプリントを実現。高精細な液晶ディスプレイの美しさ、Dolbyとの共同開発によるサウンドシステムも注目だ スマートフォンで高い実績を誇る同社が満を持して投入した本製品は、13型液晶ディスプレイを搭載しながらA4サイズを下回るフットプリントを実現したスリムかつコンパクトなボディーが大きな特徴。 独自の冷却機構によるファンレス設計、Dolby社との共同開発による迫力のサウンドシステムを搭載するなど、同

Teslaで電気自動車を、SpaceXで宇宙ロケットを開発しているイーロン・マスク氏が、今度は脳に埋め込む無線チップ開発会社のNeuralinkを立ち上げました（彼は最近、トンネル掘削マシン企業のBoringも立ち上げています）。 このチップの目的は、脳で考えたことを人間同士、あるいはコンピュータ（AIシステム）とダイレクトにやりとりすることです。そう、Facebookが開発している「脳から考えをダイレクトに出力するシステム」と同じ目的です。Facebookのレジーナ・デューガン氏は「効率が悪い」とした外科手術によるチップ埋め込み方式なところが大きな違いです。 マスク氏の取り組みを紹介したWait but Whyの記事（3万8000ワードあるけどすごく面白いので、ゴールデンウイークにおすすめ）を読んで、確かに効率は悪そうだけど、実現不可能じゃなさそうだと思いました。 技術的、法律的、人の気

ニュースを眺めていると、NTTドコモが提供する一部サービスにおいてAndroidアプリの提供条件を変更するというリリースが出ていました。 これは、以前、取り上げた電子署名技術「SHA-1」の衝突が実証されたことによるものです。より安全性の高い「SHA-2」に移行するのに伴い、Android 4.2以下の機種を動作保証対象外にするというわけです。 ほとんどが2014年頃までに発売された端末ですが、一部の機種には発売からまだ2年ほどしかたっていないものもあります。 今回の動作保証対象の変更は、利用者の「安全」を考えた上でのこと。モノとして壊れていなかったとしても、中身が徐々に時代遅れになってしまうのがスマートフォンデバイスの「さが」なのです。これは、日本人的な「モノを大事に、長く使う」という考え方とは相いれないため、違和感を覚える人も多いかもしれません。 古くなったスマホのリスクとは もちろん

スマートフォンや3G・LTE対応タブレットを利用するために欠かせないSIMカード。大手家電量販店の携帯電話コーナーでは、MVNO各社のSIMカードがパッケージに入れられて並んでいる様子がよく見られます。 また、店舗に設けられたMVNOの契約カウンターでは、スタッフがその場でSIMカードを用意して渡してくれますし、Webで申し込みを行った場合は宅配便などでSIMカードが送られてきます。これらのSIMカードが利用者の手元に届く前には、どのような工程を経ているのでしょうか。 MVNOのSIMカードはキャリアのもの 現在日本に存在するMVNOは「ライトMVNO」と呼ばれ、MVNO自身がSIMカードを発行することはできません。筆者の所属するIIJでは、自社でSIMカードを発行する「フルMVNO」になるための準備を進めていますが、現時点では他社同様に「ライトMVNO」であり、「IIJのSIMカード」は

最近のクルマ、顔つきが“反抗期”っぽいのはなぜ？　カーデザインのプロに理由を聞いた：新連載・クルマの未来はIoT（1/3 ページ） IoT、人工知能（AI）──盛り上がる先端テクノロジーを語る上で、「自動車」は欠かせないものとなった。人々が夢見た「自動運転」が現実のものになりつつあるからだ。今年5月には、トヨタ自動車が開発中の自動運転車に、半導体メーカー・米NVIDIAのAIプラットフォームを採用すると発表して話題を呼んだ。 NVIDIA（エヌヴィディア）は、少しでもPCをかじったことがある人なら知らぬ者はいないであろう有名企業。一部では“謎のAI半導体メーカー”と、あえて報じられたが、これまでなじみがなかった業種同士の協働を象徴する出来事だったからこそと感じる。 この連載では、新たな局面を迎えつつある乗り物の未来やトレンドを、親しみやすい身近な話題かつ、IT寄りの視点で紹介していく。 今

プレミアムだけどコスパも抜群！――「HUAWEI P9 lite PREMIUM」徹底レビュー（1/2 ページ） 「HUAWEI P9 lite PREMIUM」は、HUAWEIがUQ mobileのために特別に開発したスマートフォンだ。au VoLTEやWiMAX 2+に対応し、メモリも増量された。価格は実質100円という破格の安さ。このP9 lite PREMIUMの実力を徹底チェックした。（提供：ファーウェイ・ジャパン）

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 ダウンタウンの松本人志さんが、「パワハラは必要悪」と発言したことが物議を醸している。 そもそもの発端は、お笑い芸人の狩野英孝さんが未成年者への淫行疑惑で活動自粛を発表、それを扱った『ア

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングスが2017年1月までに24時間営業を廃止することを決定した。さらに、営業短縮に取り組み、定休日の導入も検討していくという。 これを

「チケット高額転売に反対します」――音楽業界4団体が8月、100組以上のアーティストの賛同を得て発表したこんな声明が、ネットで議論を巻き起こした。 ライブチケットを買い占め、価格を釣り上げて転売する“ダフ屋”行為を批判し、「チケット転売問題をみんなに考えてほしい」と訴えたこの声明。賛同の声が多く寄せられた一方、「転売問題は何年も前からあったのに、なぜ今さら？」「ニーズの高いチケットが高額になるのは当然の市場原理では」など疑問も上がった。 音楽業界はなぜ今、「転売NO」と訴えたのか。転売チケットの問題点と解決策は――声明を出した4団体の1つ、コンサートプロモーターズ協会の石川篤総務委員（ディスクガレージ常務取締役）に聞いた。 チケット高額転売、問題点は ――チケット高額転売の問題点はどこにあるのか。 悪質な業者が転売目的でチケットを買い占め、本来欲しい人の手に届かなくなっている。業者はチケッ