塚田 穂高(新刊『だから知ってほしい「宗教2世」問題』) @hotaka_tsukada 授業で「聖地巡礼」について扱ったところ、「「君の名は。」とかアニメ関連の「聖地巡礼」については知っていましたが、マッカ巡礼とかエルサレムとかサンティアゴとか、四国遍路とか、そういう宗教に関するガチの「聖地巡礼」もあるんですね」みたいな感想が来て、なかなか認識枠組を揺さぶられた。 2019-12-04 10:28:48
「300人は入る披露宴会場は満席で、安倍晋三首相夫妻、二階俊博・幹事長、菅義偉・官房長官や萩生田光一・文科相のほか、財界からもセガサミーHDの里見治会長など豪勢な顔ぶれでした」 こう語るのは去る9月8日、都内のホテルで行なわれた下村博文・選挙対策委員長の公設第一秘書を務める次男の結婚披露宴の出席者だ。その席次表を入手すると、興味深い人物の名前がある。 1人は教育大手ベネッセコーポレーション学校カンパニー長の山崎昌樹氏、もう1人は元中央教育審議会会長の安西祐一郎氏(元慶應義塾大学塾長)。2人とも、急転直下で延期された大学入試の英語民間試験導入のキーマンだ。 制度導入を最も後押ししてきたのは2012~2015年に文科相だった下村氏だ。実際に始まれば「高校生にはベネッセが提供するGTECが最有力の選択肢」(塾関係者)と見られており、山崎氏にとって下村氏は巨大な商機を与えてくれる恩人だ。 一方の安
【追記】 まさか一年前の記事が発掘されるとは。 結果論とか陰謀論と言ってる方もいますが、 もちろん個人的な妄想だと本文に書いている通り、まじめに読んでもらわなくていいです。 間抜けな仮説です。 (「結果があるので、いくらでも後付けで正当化できる」「過剰に意味を見出しすぎかもしれない」って繰り返し本文に書いてあるのに、それで突っ込んだつもりになられるのは反応に困るけど) ただ「セブンカフェが何故売れたのか=あのデザインだからだ」ではなくて、 開発に2年もかけて大ヒットしたセブンカフェのマシンが何故「あんなデザインだったのか?」という話がしたかったのです。 わかりにくい文章でしたが。 また、佐藤可士和については手放しでほめるつもりはなくむしろ疑問な部分もあって、 下記のtogetterのような話がデザインやブランディングのプロから聞ければな、と思った面もあります。 (たしかそう思って書いた気が
2019年9月25日、ランサーズ株式会社が主催するイベント「オープンタレントサミット〜令和元年、これから求められる本当の働き方改革とは?〜」が開催されました。働き方改革が施行され、大企業が副業を解禁するなど、これまでの「働き方」が大きく変化するこの時代、企業はどう向き合っていくべきか。このイベントでは、本質的な働き方の変化を進める企業の担当者が登壇し、取り組みや事例をもとに様々なディスカッションが行われました。この記事では、マイクロソフトの澤円氏による基調講演「本当の働き方改革に必要な考え方」の内容をお届けします。我々はデータを信じる生き物に変化をしたーー。そう語る澤氏は、すべての企業はテクノロジーカンパニーにならなければいけないと語ります。 澤氏がひも解く、本当の働き方改革に必要な考え方 澤円氏:みなさんこんにちは。日本マイクロソフト澤でございます。50分ほどお時間をいただきまして、「働
アニメ界のご意見番と言えばこの人! 『GHOST IN THE SHELL/攻殻機動隊』『イノセンス』などの作品で知られる押井守監督に、今年のアニメ界で注目した出来事を振り返っていただいた。 取材・構成=渡辺麻紀 ◆◆◆ 「作り手として“配信”に限界が見えた」 (1)視聴者からの反響が見えづらい見放題月額制 当初、ネットフリックスやアマゾンプライムなどの配信会社はクリエイターを尊重してくれる上に、資金もあって予算的にも苦労が少ない……そんなふうに聞いていた。私も何本か企画書を出したのだけれど、ことごとく通らなかったし、そうしているうちに状況も変化していったんだよね。 こういう状況は、80~90年代のOVA(オリジナル・ビデオ・アニメ)ブームと似ていると思う。最初はオリジナルのストーリーを作らせてくれていたのに、あっという間に人気シリーズのスピンオフなど、鉄板の企画しか通らなくなったんだ。配
2019年9月25日、ランサーズ株式会社が主催するイベント「オープンタレントサミット〜令和元年、これから求められる本当の働き方改革とは?〜」が開催されました。働き方改革が施行され、大企業が副業を解禁するなど、これまでの「働き方」が大きく変化するこの時代、企業はどう向き合っていくべきか。このイベントでは、本質的な働き方の変化を進める企業の担当者が登壇し、取り組みや事例をもとに様々なディスカッションが行われました。この記事では、マイクロソフトの澤円氏による基調講演「本当の働き方改革に必要な考え方」の内容をお届け。日本人が持つべきコスト意識の話題を中心に、世界で生き残るためのこれからの働き方について語りました。 外資系出身者が感じる、日本企業へのある違和感 澤円氏:さて、ある人の物語でちょっとお話をしましょう。これは日本企業に転職した元外資系のマネージャーです。すごく優秀なやつだったんですけど、
【北京=西見由章】中国外務省の華春瑩(か・しゅんえい)報道官は4日の記者会見で、米下院が可決したウイグル人権法案を「バカな法案」と呼ぶなど猛反発した。中国は米国で成立した香港人権民主法に対して米軍艦の香港寄港拒否などの報復措置を発表したばかりで、人権問題をめぐる対立は米中関係の冷却に拍車をかけている。 米議員が中国の人権状況を問題視していることを、華氏は「本当に無知で恥知らず、不誠実だ」と主張。米国史を持ち出し、アメリカ先住民を「ほしいままに殺戮(さつりく)し、数百万平方キロの土地を占拠し、同化政策を強制した」と非難した。 さらに「一般の中国人の見方」として、「アフガニスタンやイラクを攪乱(かくらん)してきた米国が、現在は新疆と香港を攪乱しようとしている」と指摘した。 同自治区をめぐっては、ウイグル族ら100万人以上を強制収容しているとされる「職業技能教育訓練センター」での人権弾圧の実態が
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