「日中文化交流」と書いてオタ活動と読む : 中国のWorld of Warcraft運営のゴタゴタは混迷の一途
2009年11月07日12:16 カテゴリオタクin中国ゲーム 中国のWorld of Warcraft運営のゴタゴタは混迷の一途 複数の質問をいただいておりますので今回はネットゲーム World of Warcraft（公式ページ） の中国における運営のゴタゴタと現在の中国ネットゲーム運営事情についてを。 と言っても、私はネトゲについては専門外ですので間違っている所も多いと思います。そういった点についてはどうかご指摘というかツッコミをお願いしますorz WoWはBlizzard Entertainment社のオンラインゲームで世界的な人気を誇る作品です。そしてもちろん中国でも大人気となっています。 最近の中国ネトゲ市場は中国国産ネトゲがブイブイ言わせているのですが、 そんな中で中国国産と対等以上に渡り合っているわけですからその人気の程が分かりますね。しかしそのWoWの中国現地運営において
ミアシャイマーの「アフガニスタン＝ベトナム」論 | 地政学を英国で学んだ
今日のイギリス南部は朝からずっと曇り空でしたが、久々に少し暖かめの気温でけっこう快適に過ごせました。 実は午後になってから買い物のためにロンドンに行ってきまして、そのついでにロンドン大学のC教授の授業を受けてきました。 先生の講義は相変わらず強烈なジョークを交えた刺激的なものだったのですが、今年はかなり時事ネタを豊富に取り入れており、特に今回はソマリアやアフガニスタンの話題が。 この授業の内容についての詳しい話はまたそのうち書きます。 さて、今日は久々に大御所ミアシャイマーの意見を。 彼は一連のネオコン批判から始まった「イスラエル・ロビー」騒動でおわかりの通り、アメリカの中東政策に批判的な立場を貫いているわけですが、今回はアフガニスタンの「ベトナム化」について意見を書いておりました。 この人も相変わらず刺激的なものの書き方をするのですが、今回は自分の理論（オフェンシブ・リアリズム）と一部矛
Kotaku - The Gamer's Guide
Wreck-it Ralph 2: Ralph Breaks the Internet traffics is an irreverent sort of film. To collide a bunch of properties together, stir them up in the wide seas of the internet, and throw them out into an animated comedy requires a willingness to not take things too seriously. But there are still some things the movie…
きしむ日米関係、ほくそ笑む中国 米大統領と次期国家主席訪日の意味～中国株式会社の研究～その32 | JBpress (ジェイビープレス)
日本の大手マスコミは10月22日付ワシントン・ポスト紙の記事を大きく報じた。同紙が引用した「米国はこれまで対アジア関係で日本を『不変要素』と考えてきたが、現在最も困難（the hardest thing）なのは中国ではなく、日本である」との米国務省高官の発言が注目されたからだ。 予想されたこととはいえ、米政府内の対日懸念の大きさを象徴するこの発言は日本側安保関係者に少なからぬショックを与えたようだ。しかし、同記事の本質は同盟関係に関する日米間の確執の深刻さを伝えることだけではない。 記事を書いたのはワシントン・ポストの元北京特派員で、中国語にも堪能な敏腕記者である。筆者は8年前の北京駐在時代に知り合った。中国人を配偶者に持つ中国専門家ながら、ジャーナリストとしてのバランス感覚の高さには大いに敬服したものだ。 彼の記事の中で日本のマスコミが報じなかった部分を一部抜粋してみよう。 ○オバマ政権
世界の病める郵便事業 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年10月31日号） 世界中で手紙の量が減少し、各国郵便事業の鮮明な違いを浮き彫りにしている。 日本の新政権は10月28日、日本郵政の社長ならびに取締役のほぼ全員を退任させた。そして今、前政権の経済改革の目玉だった、日本郵政とその巨大銀行部門の民営化そのものを覆そうとしている。 郵便サービスは、どの国でも混乱状態に陥っている。米国の郵便公社は大赤字を出しており、年金基金への資金拠出を遅延せざるを得なかった。英国の国営郵便会社ロイヤル・メールでは、職員が2度目の全国規模のストライキに突入しようとしている。 フランスでは議員らが、郵政公社ラ・ポストの法的な組織形態を見直し、政府機関から株式会社へ変更する案を検討しようとしているが、それが民営化に道を開きかねないとして反発を招いている。 景気後退が世界を襲うまで、印刷物の配送事業は時代遅れと見られていたが、それでも先進国
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