BMIという指標があります。身長のメートル表示の2乗で、体重のキログラム表示を割った数値です。これが、だいたい18.5から25の間にしましょうと言うのが、統計学その他から採用されている基準です。 そして、私、20代の頃から特に子どもを産んでから少しずつ太り始め、30歳前半から40歳過ぎまでは、158cmしかないのに、体重がだいたい58キロから62キロの間をうろちょろしていました。BMIにすると、23から25といったところでした。もう、典型的な小太りのおばさんです。 そうするとどんな感じかと言うと、まず基本的に 「全体的に脂肪がタポタポ」 しています。背中も肉が余るし、歩くともも肉同士が擦れ合う感じです。まぁ洋服もLサイズや11号ならなんとか、Mサイズはきつくて腕周りやウエストが入らない、というところでした。 まぁ、その10数年間の間も、たまに一念発起して筋トレしたり、一所懸命に自転車に乗っ

【北京共同】中国政府は23日までに、ヒップホップ文化は低俗だとして、ラップ歌手らをテレビやラジオ番組に出演させない方針を示した。中国メディアが伝えた。人気曲の薬物使用に関する歌詞が問題視されたことが直接のきっかけだが、体制批判に結び付きやすいヒップホップ文化が大衆に浸透することを警戒したとみられる。 中国メディアによると、メディアを管理する国家新聞出版ラジオ映画テレビ総局が最近「入れ墨のある芸能人、（ラップを含む）ヒップホップ文化、不健全な文化は番組で扱わない」よう関係機関に求めた。

京都大ｉＰＳ細胞研究所（京都市左京区）で２２日、論文の不正が発覚した。所長を務める山中伸弥教授は会見で深々と頭を下げ、悔しさをにじませた。降圧剤の臨床研究で不正が行われたディオバン事件やＳＴＡＰ細胞問題など、日本において研究不正は後を絶たない。世界のｉＰＳ細胞研究をリードし、厳しい不正防止策を講じてきたはずの同研究所。チェックが形骸化していた実態や、成果が求められる有期雇用の制度が背景に見えてくる。 ２０１０年の開設以来、ｉＰＳ細胞研究所は実験専用ノートを全研究者に配布する。「（書き換えが可能な）鉛筆の使用は不可」「プロジェクトごとに別のノートを使う」「データなどの記入は続けて行い、空白部分がある場合は斜線で消す」などの注意書きが添えられており、３カ月ごとに知的財産の担当者に提出することが定められている。データ管理を徹底し、データの改ざんや捏造（ねつぞう）を防ぐ役割を持たせている。 同研究

朝日新聞社が実施した２０、２１日の世論調査では、今秋の自民党総裁選を前に、その候補と目される４氏のうち、次の自民党総裁にふさわしいのは誰だと思うか尋ねた。最多は安倍晋三首相で３１％。次いで「この中にはいない」２９％、石破茂・元幹事長２０％、野田聖子総務相８％、岸田文雄政調会長６％だった。 他方、安倍首相に今秋以降も党総裁を「続けてほしい」は４０％、「続けてほしくない」は４３％と割れた。 ふさわしいと思う次期自民党総裁について、自民支持層での最多は安倍首相の５４％、次いで石破氏と「この中にはいない」のいずれも１５％、岸田氏７％、野田氏５％。無党派層では、最多は「この中にはいない」で３８％。次いで石破氏２１％、安倍氏１９％、野田氏８％、岸田氏４％となった。 立憲民主、希望、民進の３野党が国会で統一会派をつくることには、「反対」４０％が「賛成」２５％を上回った。「その他・答えない」は３５％。立憲

より一般的には、研究・探究の対象によって分けるものだし、またそうであるのが望ましいと思う。けれど、実情としては、（契機はその一般的な分類だったにしても）結果的に形成された集団等への「所属」が強調され論じられるように感ずる。 実際、組織なり何なりで、似たような考えかたをする人が集まる、というのはあり得る事で（属している人も似た人を集めようとすれば）、そういう意味で、「傾向」が形成されるのも、充分生じ得る。だけれど、問題は、「傾向が明らかにされていないのに」傾向があるかのように言われる所。 私がよく、何らかの社会的なカテゴリ（に属する人）の性質を云々する言説に対して、「証拠はあるのか？」と問うのは、その言説自体が、社会現象のありかたに関する主張で、量的な表現に還元出来る言明、という構造になっている場合があるから。 自然現象の振る舞いの記述は、その精確さを厳しくチェックするのに、社会現象について

YouTubeで9万人以上のフォロワーを持つイギリス人のエル・ダービーさんが、アイルランドのホテルにタダで宿泊させてほしいとメールで依頼したことが、大きな騒ぎとなっている。 ダービーさんがアイルランドのホテル「The White Moose Cafe」に送ったメールは、自身のYouTubeとInstagramを通じてホテルの宣伝に協力するので、無料で宿泊させて欲しいという内容だった。 これに対し、ホテルのオーナーは激怒。「親愛なるソーシャルメディアインフルエンサー様」と題したコメントとともに、彼女のメールの画面キャプチャをFacebookに公開した。オーナーは「もしあなたを無料で泊めてしまったら、誰が人件費を払うのでしょう？」と記した。「今後も、ホテルに泊まる際には、他のお客様と同じように宿泊料を支払うことをオススメします。もしあなたの宣伝にありがたいと感じたら、あなたの部屋をスイートにア

𠮷田広志@抗体完成 @takabee1970 平成２９年の源泉徴収票が送られてきました。 大学が私に支払った総額　9,736,254円 社会保険料その他で差し引かれた額　2,437,918円 所得税（源泉徴収）　609,800円 したがって、いわゆる「手取り」は6,952,828円です。 ４７歳国立大学教授の手取りは約700万円。高い？安い？こんなもん？ pic.twitter.com/i5PB2pam2k 2018-01-18 10:44:28

今度はiPS細胞か…　世界のヤマナカ（山中伸弥教授）が頭を下げている… こんなシーンを見たくなかった。京都大学iPS細胞研究所で研究不正が明らかになったのだ。 京都大学における公正な研究活動の推進等に関する規程第9条1項及び京都大学における研究活動上の不正行為に関する調査要項第3条に基づく調査委員会を設置し、調査を実施した結果、通報対象論文において、不正行為（捏造・改ざん）が認められた。 出典:京都大学iPS細胞研究所「研究活動上の不正行為に係る調査結果について」 研究不正を行ったのはiPS 細胞研究所・特定拠点助教 山水 康平氏。 対象論文は一報で、「In Vitro Modeling of Blood-Brain Barrier with Human iPSC-Derived Endothelial Cells,Pericytes, Neurons, and Astrocytes vi

本日、iPS細胞研究所における研究活動上の不正行為（捏造・改ざん）に係る調査結果について、記者会見を行いましたので、お知らせします。 このような、あってはならない事態が発生したことを真摯に重く受け止め、今後全学をあげて再発防止に取り組むとともに、教職員として不正行為および不適切な行為に対しては厳正に対処していきます。 調査結果の概要 京都大学における公正な研究活動の推進等に関する規程第9条1項及び京都大学における研究活動上の不正行為に関する調査要項第3条に基づく調査委員会を設置し、調査を実施した結果、通報対象論文において、不正行為（捏造・改ざん）が認められた。 詳細は以下をご参照ください。 調査結果報告 「京都大学における研究活動上の不正行為に係る調査結果について（概要）」 「論文不正に関するデータ解析の概要」 及び 「参考資料」 「本事案における再発防止策について」