そんな強迫観念にとらわれたかのように、焦って友人をつくろうとする主人公の菊池美恵。既に多くの友人を持ち、美恵が理想とするポジションにいる神保凪沙。そして、凪沙とは対照的に、交友関係を無理に広げようとしない佐々木康子。 最終的に美恵は凪沙のグループと康子とのやり取りを経て、「友達は無理してつくるものではない」との結論に達します。 美恵の体験から、無理して友達と群れるメリットとデメリットを整理すると、次のようになるかと思われます。 ■無理してつくった友達と群れるメリット 心を麻痺させ、ラクになれる （友達の数が増えることで）「自分に価値がある」と漠然とした自信を持てる ■無理してつくった友達と群れるデメリット 人間として成長できない 同調圧力によるストレスで精神的に追い込まれる 自分が何をどう感じていて、何を欲しているのか分からないまま 美恵の決断が合理的なのは明らかです。 その中でも「お金」

先般のパプアニューギニアで開かれたアジア太平洋経済協力会議（APEC）の首脳会議が、首脳宣言の採択を断念して閉幕した。そして5日後になってようやく格下げされた議長声明だけが発表された。日本のメディアは一斉に「米中対立で」「APECの機能不全」「APECの存在価値が問われる」と報道した。 果たしてそうだろうか。 実態は「中国の孤立」だった米中対立 「米中対立」と言っても、実態は「中国の孤立」だったことを、日本の報道は伝えていない。米国は中国を念頭に「不公正な貿易慣行の撤廃」「そのための世界貿易機関（WTO）改革」を要求した。中国は米国を念頭に「一国主義と対抗する」「保護主義と対抗する」との表現を求めた。こうした米中間の対立、溝が埋まらなかった。そういう解説で終わっている。 確かに、その解説は間違いではないが、それだけでは誤解を招きかねない。 宣言文の調整作業では、米国は意外にも柔軟姿勢に転じ

（前回から読む） 文在寅（ムン・ジェイン）大統領が欧州を訪問、主要国首脳に北朝鮮に対する制裁の緩和を求めた。だが完全に無視され、米韓関係をますます悪化させただけだった。 欧州歴訪は大失敗 鈴置：文在寅大統領の訪欧が大失敗に終わりました。10月13日から21日までフランス、イタリア、ベルギー、デンマークを歴訪。19日にはブリュッセルで開かれたASEM（アジア欧州会合）首脳会議に出席しました。 仏、英、独などの首脳と会談しては強引な理屈をこねて北朝鮮への制裁をやめさせようとしたのです。ハンギョレの「文大統領、英独首脳と会談し『対北制裁の緩和』を公論化」（10月20日、日本語版）から大統領の発言を拾います。 （10月15日、マクロン仏大統領に対し）少なくとも北朝鮮の非核化が後戻りできない段階まで進んだと判断される場合は、国連制裁の緩和を通じて、北朝鮮の非核化をさらに促さなければならない。安保理の

その「常識」は本当に必要？　「あたりまえ」から踏み出して新しい発想を生む視点や思考の組み立て方、その実践方法について、スタートアップを支援する投資家、アクセラレーターとして活躍する孫泰蔵さんに聞いた。 （聞き手：日経BP社出版局編集第一部長・中川ヒロミ） 初回のテーマは、「オフィスと社員はもう要らない」。いきなり衝撃的ですが……。 孫泰蔵氏（以下、孫）：大げさでなく、その通りだと考えています。この取材を受けている今日は2018年7月で、場所は僕が5年前に設立した会社、Mistletoe（ミスルトウ）が3年前に開設したオフィスですが、実は今月末にここのオフィスを完全閉鎖することを決めました。 ええ！　Mistletoeのオフィスといえば、孫さんが支援するスタートアップ企業が集まる最先端のコワーキングスペースとしても知られていますが。広さもかなりありますよね。 孫：400坪ありますが、サッパリ

2018年7月1日まで、横浜都市発展記念館では企画展「伸びる鉄道、広がる道路　横浜を巡る鉄道網」（企画展示案内はこちら）が開催されています。横浜駅の移転や、首都圏の都市化の拡がりに応じて鉄道や道路がどう変化してきたかが見て取れる内容になっています。時に整備が追いつかず、交通量ばかりが増えて渋滞していることが分かる写真もあります。それだけ時代の変化が急激だったことを物語っています。 今回は、この展示にヒントを得て、横浜の街の不思議を紐解く鍵をお届けします。 こんなところに、賑わう商店街が？ 横浜には生活感漂う、賑わう商店街が何カ所かあります。関内？　伊勢佐木町？　いえいえ。もちろん横浜駅でも、みなとみらいでもなく、意外な場所にあるのです。

ご相談 マンションを買おうと思っていますが、注意点を教えてください。失敗したくないので。 （40代女性） 行政が主催する講演の会場は地域の高齢者が多い。だが、今回のように企業が主催で主な客層が今後のリフォームや物件に興味がある層、となると、中高年、と、ちょっと若くなり、会場は枯れた感じよりちょっとアブラギッシュな空間になる。アブラギッシュさの裏付けは経済力であり、企業にとっては攻略対象だ。 中高年世代が考える「物件と暮らし」を、じっくり考えた。 どういうメッセージを届ければ聞く人の期待に添えるか。私は自分自身の失敗体験を披露することにした。名づけて「八都物語」。 私は物件購入も賃貸も失敗し引越しし続けた過去があり、8カ所の町を転々とした。やがてどこにも住めず、サウナニュージャパンが私の宿泊所になり、とうとう、新大阪の倉庫に荷物を入れて倉庫で着替え大阪で仕事する、という家なしっ子になった。買

この地図は北海道函館市（都市人口27万人、都市圏人口34万人）のものですが、「動く街」を観察するのにとても分かりやすい例です。 都市圏の規模は、前回触れた佐世保や佐賀と近いですが、どちらとも似ないパターンが特徴です。佐世保が1点にかたまる街、佐賀が全方向に拡散し各施設が点在するパターンだとすると、函館は、時代を追うごとに新たな点ができ、新旧4つの点がそれぞれ性質の異なる街なのです。 それぞれの街の中心の移動から、時代の移り変わりを観察できる。そういうことでもあります。実線の赤い矢印が、これまで住宅地の拡がってきた方向ですが、ちょうど山裾まで来たところです。函館都市圏の人口のピークは過ぎましたが、近年まで人口が増加し、現在も僅かに拡大が見られるのは、平地がある北西方向（北斗市、七飯町）です。新幹線の新函館北斗駅ができ、郊外型の商業施設が多いのもこのエリアです。 函館市は明治以降対外貿易港とし

「就業者数」「雇用者数」ともに64カ月連続増加 ここ数カ月、働く人の数が急増している。企業に雇われて働く「雇用者」だけでなく、自営で働く人を含めた「就業者数」が大幅に増えているのだ。人口は減少しているはずなのに、働く人が増えているのはなぜか。景気が良くなる兆しと見ることもできそうだ。 総務省が発表した2018年4月の労働力調査（5月29日公表）によると、就業者数は6671万人と昨年12月末からの4カ月間で129万人も増加した。1年前の4月と比べると171万人の増加である。 対前年同月比では、第2次安倍晋三内閣が発足した直後の2013年1月から64カ月連続でプラスが続いている。ピークは1997年6月の6679万人で、あと一歩でこれを更新する。 働く人の増加は安倍首相が繰り返し自慢するアベノミクス最大の「実績」で、経済が縮小スパイラルに陥った「デフレ経済」からの脱却を示すものとして、強調されて

このコラムが公開される頃、日大アメフト部の問題はどうなっているのだろうか？ 権力、不正、服従、正当化、自己保身、ウソ、無責任、密室性、心理的抑圧etc……。 これまで研究者たちが検証を試みた「心のメカニズム」が、見事なまでに再現された“事件”だった。 内田正人前監督と井上奨コーチの節操なき会見は、「権力が強さではなく弱さに宿る」ことを知らしめる象徴的な会見だったし、先だって行なわれた日大アメフト部の選手の言葉には、「不安という感情が人を弱くも強くもする」ことが赤裸々に表れ、切なかった。 今回のような事件は、どこの組織でも起きるし、起きてきた。過去には何人もの、“内田氏”、“井上コーチ”、“日大アメフト選手”がいたし、“外野席”にいる私たちも例外じゃない。 そして、手を染めてしまった“あと”を、左右するもの。 SOC。Sense Of Coherence。直訳すると「首尾一貫感覚」。 SOC

地政学リスク分析で知られる畏友イアン・ブレマーが、4月末に米国で新著を出版した。6月中旬には日本でも翻訳版が出版されることとなり、その日本語版解説を頼まれたので、一生懸命原著を読んでいる。 タイトルは、“US vs THEM“。日本語にすると「私たち　対　彼ら」あるいは「俺たち　対　あいつら」という感じだろうか。自分の属するグループとそれ以外を峻別し、対立構造を作り上げることを言う。 イアンは、『自由市場の終焉：国家資本主義とどう闘うか』（2011年、日本経済新聞出版社）で、中国・ロシアを中心とする国家資本主義の台頭を指摘。続けて、『「Gゼロ」後の世界：主導国なき時代の勝者はだれか』（2012年、日本経済新聞出版社）では、経済的には米中二極体制となる世界で、どちらも世界秩序の維持に汗をかかなくなるという「G2」ならぬ「Gゼロ」という不安定な時代の到来を予測していた。どちらのテーマについても

今回のテーマは「生産性」──。 先にテーマを書いたのには理由があるのだが（あとで説明します）、妙な方向に議論が進んでいる「裁量労働制拡大」と対で使われる「生産性」である。 1月23日付で「年収制限のない“定額働かせ放題”ってマジ？」で書いた通り、高度プロフェッショナル制度の陰でスポットを浴びてこなかった問題アリアリ法案が、安倍首相の答弁により注目を浴びることになったのは実に喜ばしい事件である。ひょうたんから駒？　自爆？　天のいたずら？　はたまた「不正は必ずボロが出る」ということなのか。 ところが残念なことに、国会では「誰それの責任」だの、「安倍首相がホニャララと言ったとか言わないとか」本質的な議論とは程遠いやり取りが繰り返されている。挙げ句の果てには一年延期だのなんだのと、“違う名前で出ています”トリックが使われそうな空気が漂ってきた。 たとえ野党が求めるとおり今回での法案成立を政府が諦め

軍事作戦を念頭に語ったトランプ 鈴置：2月1日、韓国メディアが一斉に「戦争の危機」を訴えました。保守系大手紙が社説で「北朝鮮に対し米国が軍事行動に乗り出す可能性が高まった」と口をそろえたのです。 トランプ（Donald Trump）大統領の一般教書演説と、駐韓米大使の内定撤回という2つのニュースからです。確かに、1月30日の米議会でのトランプ大統領の一般教書演説は北朝鮮への先制攻撃を予感させるものでした。 大統領は「自国の市民を弾圧することにかけては世界で最も残忍な体制」と金正恩（キム・ジョンウン）政権を非難。さらに「無謀にも、米本土を威嚇する核ミサイルを間もなく持つ」と、北朝鮮の危険性を訴えました。原文は以下です。 no regime has oppressed its own citizens more totally or brutally than the cruel dictat

日本の外交政策に関する政策提言を実施している外交政策センターが、朝鮮半島有事に関するシナリオを設定し、「ポリティコ・ミリタリー・ゲーム」を実施した。黄海に浮かぶ韓国の離島への砲撃を皮切りに、サイバー攻撃、ソウルへの砲撃と事態はエスカレートする。日本も事態の圏外にとどまることはできない。飛行場の管制に異常が発生。弾道ミサイルが領海に打ち込まれる。そして、ついに核搭載ミサイルが……。このゲームの意義と展開、それが示唆する日本の将来を同センターの川上高司理事長に聞いた。 （聞き手　森 永輔） 川上さんが主催する外交政策センターで「ポリティコ・ミリタリー・ゲーム」（以下、「ポリミリ」と略す）を実施したそうですね。これは、どういうものですか。 川上：政治や軍事の世界で現実に起こる可能性があるシナリオを想定し、それに対して政府や軍がどのようなレスポンスを取り得るのか、を政府OBや国際政治学者、メディア

マイケル・フリン前大統領補佐官が、自身のFBIへの偽証を認めたのだそうだ。 あわせて、氏は、司法取引に応じて当局の捜査に協力する意向を示しているという（こちら）。 この種のニュースは、専門家の解説を仰がないと意味がわからない。 もう少し詳しく述べると、私のような国内限定仕様の人間は、海外発のニュースを、背景にある政治状況や国際関係や歴史的経緯にあてはめて、全体的な文脈として把握する能力を持っていないということだ。 これは、サッカー初心者が中盤でのパス交換の意味を理解せず、野球のルールを知らない観戦者が牽制球の無意味さに苛立つのとよく似たなりゆきで、要は、文脈としてのゲームの流れを理解していない人間は、単独のプレーの意味を知ることができないということでもある。 トランプ政権のかつての主要メンバーであったフリン氏への捜査が、新しい局面を迎えたというこのニュースが、政権の基盤を脅かす深刻な変化な

解散風が吹き荒れている。 9月17日、すなわち今週の日曜日の朝、9時過ぎに目を覚ましてツイッターを立ち上げてみると、解散風は、私のタイムライン上をすでに吹き過ぎようとしていた。なんでもNHKのテレビが朝一番のニュースのトップで伝え、朝日新聞の朝刊も一面に掲載していたのだそうだ（こちら）。 第一報をひととおり眺めたのち、私は、 《バックレ解散 トンズラ解散 頬かむり解散 シカト解散 知らんぷり解散》 というツイートを配信した（こちら）。 たいして意味のある書き込みではない。 森友・加計問題の蒸し返し、長期化を嫌ったのだろうな……という凡庸な感想を並べてみたまでのことだ。 この種の脊髄反射コメントを書き込むうえで大切なのは、出来の善し悪しやフレーズとしての完成度よりも、とりあえずはなによりもスピードだったりする。 というのも、この解散にあたって、「バックレ」「トンズラ」「ドサクサ」「自己都合」

訪米団も署名運動も 前回は、韓国の保守が戦術核兵器を再び韓国に配備するよう米国に求め始めた、という話でした。実現しますか？ 鈴置：北朝鮮の核武装は極めて深刻な段階に至りました。今後、何が起こるか、予断を許しません。これまではあり得ないと考えられていた戦術核の再配備も、ないとは言い切れません。 保守政党で野党第1党の自由韓国党は9月13日「再配備」を説得するため、訪米団を派遣しました。 朝鮮日報の「『戦術核配備』要求に訪れた野党議員団に米『核の傘を信じよ』」（9月16日、韓国語版）は「米国務省は『核の傘を信じよ』との原則的な立場を崩さなかったが、韓国民の不安に新たな対策が要ることは共感した」と誇る訪米団の談話を報じました。 これに対し左派の与党「共に民主党」は「（外国の力を引き込んで政争に勝とうとする）事大主義」と批判しました。 自由韓国党は9月16日には、再配備に向け1000万人署名運動を