合衆国南部生まれのジャズがいかにして大西洋を渡り、フランスで受容され、フランスの音楽、映画、文学、美術などのシーンとどう共振しあったか。 この『パリの空の下ジャズは流れる』は、フランス20世紀カルチャー史にして、文化の磁場としてのカフェ史、ジャズミュージシャンや文学者達のきらびやかな人物伝でもある。題名は、ジュリアン・デュヴィヴィエ監督が群像劇の手法でパリの男女の24時間を描いた『巴里の空の下セーヌは流れる』（1951年）のもじりだろう。 合衆国南部はもともとフランスと関係が深い。ナポレオンが売却するまでフランス領だった。ニューオリンズという呼称はヌーヴェル・オルレアン(新オルレアン)から、ニューオリンズを首都としたルイジアナ州（現在のルイジアナ州よりずっと広大な領域を指し、本国の数倍あった）はルイ14世にちなんでのこと。同好の士（酒呑み）のためにつけ加えるなら、バーボン・ウィスキーのバー

7月12日、一週間後に行動制限を解除することを正式に発表するジョンソン首相（写真：代表撮影/ロイター/アフロ） （黒木亮・作家） ワクチン接種が十分でないところにデルタ株が猛威をふるっている日本の現状は、筆者が住む英国の去年の秋から冬にかけての状況を彷彿させる。ただ違う点が1つある。英国では医療が崩壊する懸念はほとんどなかった。理由は、昨年3月中にコロナ患者用の十分な病床と医療スタッフを確保し、それを厳しいロックダウンで支えたからだ。 昨年3月中に感染ピークの準備を完了 昨年3月17日、英国の人口の84%を占めるイングランドのNHS（無料の国営医療サービス）のCEOサイモン・スティーブンス卿は、NHSの約10万の病床のうち3万床以上をコロナ患者向けに用意するよう全NHS病院に命令を発した。 具体的には、4月15日以降、急を要しない手術を、最低3カ月間延期し（救急治療、がん治療、その他緊急の

食材店だけではない。上海では、病院や日本語学校などでも、日本人の利用者は減少傾向にある。 これは、数字をみても明らかだ。外務省の海外在留邦人数調査統計によれば、上海の在留邦人は2007年にニューヨーク、ロサンゼルスを抜いて1位（4万7731人）となり増加の一途をたどったが、その後、2012（平成24）年の5万7458人をピークに減少に転じる。人件費高騰による工場の撤退などの要因で、多くの駐在員とその家族が帰国の途についたのだ。そして2017年は4万3455人にまで減少した。都市別ランキングでは4位だった。 上海には、独資で会社を設立した中小企業の経営者や、日本企業の現地法人などで働く日本人が数多くいる。2000年代前半、上海に乗り込んだ日本人が異口同音にコメントしていたのは、「中国には市場があり、上海には日本にはない闊達さがある」というものだった。上海ビジネスにどっぷり漬かる人たちも多く、

道路に大穴が開いたり、まさかの候補が当選したり、立て続けに世間を騒がす事件が続いていますが、そうなると地味で目立たない（失礼）科学ニュースは、派手な見出しの狭間に埋没してしまいます。 先日2016年10月31日、慶応大学において、理論物理学の重要な成果が記者発表されました。 ですが、「一般の熱エンジンの効率とスピードに関する原理的限界の発見」という、この難解な題は果たして日本語なのでしょうか。さっぱり意味が分からないという反応が普通でしょう。よほど注意深く報道記事を追う人か、はじめからこの分野が大好きでたまらないマニアでもないと、どこが重要なのか認識できないでしょう。 けれどもこれは、熱力学・統計力学という古典的で正統的な理論物理学の分野でなされた、たいへん美しい鮮やかな成果なのです。物理学業界大興奮です。 アメリカの45代目大統領なんか1万年経てば誰も覚えていませんが、熱力学の法則は10

日本人が人質になり身代金を要求された事件に伴い、これまで我々には関係がないと思っていた中東の国々に注目が集まっている。テレビや新聞で各種の情報が伝えられているが、ここではもう少し根本から中東で起きていることを考えてみるために、シリアとヨルダンの人口の趨勢と食料について解説したい。 人口と食料はその国の社会のあり方を大きく規定する。人口の趨勢と食生活の水準が分かるとその国の様子をある程度知ることができる。この手法は、特に開発途上国について有効である。 人口が急増するシリアとヨルダン

（2015年1月13日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） パリのテロ攻撃の数日前、1冊の本が筆者のオフィスに届いた。ローラン・コーエン・タニュジ著『What’s Wrong with France? （フランスのどこがいけないのか）』という本だ。 筆者の本棚には、これによく似たタイトルの本が並んでいる。『France on the Brink（崖っぷちのフランス）』『France in Denial（現実を否認するフランス）』『France in Freefall（フランス急降下）』『France’s Suicide（フランスの自殺）』といったラインアップだ。 「衰退主義」においては、米国はアマチュアでしかない。フランスを先週襲ったテロリストたちは、すでに深刻な自信喪失の危機を経験している国を攻撃した。 衰退主義者たちが指摘するフランスの悩みは多岐にわたる。人種間の緊張、過激な政治思想の台

2014年9月24日、再生可能エネルギー電源業界に激震が走った。九州電力が「再生可能エネルギー電源の新規の電力系統網への接続申込みへの回答を保留する」と発表したのだ（「九州本土の再生可能エネルギー発電設備に対する接続申込みの回答保留について」九州電力）。 その後、四国電力、東北電力、北海道電力、沖縄電力が相次いで同様の発表をした。言い方は悪いが「大電力会社の系統網」という「他人のふんどし」を借りて電気を売ることで拡大を続けてきた再生可能エネルギー電源業界にとって、この通知は晴天の霹靂となった。 我が国の再生可能エネルギー電源の市場は2012年7月に「固定価格買取制度」が導入されて以降急速に立ち上がり、特に太陽光発電は、「バブル」と呼ばれるほどの活況を呈してきた。

「外資系への転職について、もう少し詳しく書いて」と要望を受けた。「外資系企業はあなたの応募を待っている」でお伝えした通り、外資系企業では人材不足が続いているので、時宜を得た話題だ。 そこで、今回は、現在日系企業に勤めている人が、外資系に興味を持った時、どのようにしたらいいかをまとめてみた。 あらかじめお伝えしておくと、外資系に応募するにはエージェントに依頼すればいいだけなのだが、納得のいく決断ができる方法はないかと思い、3つのステップに分けてみた。まずは、自分の興味が合理的か自己診断だ。 ステップ1： 外資系が自分の希望に合うか自己診断 転職は大きな決断で、納得する結論を出してほしい。そのためには、外資系が本当に希望に合うか考えを整理することから始めよう。

（米「パシフィックフォーラム CSIS」ニュースレター、2014年20号） By Grant Newsham 安倍晋三首相の“右翼”的政策の結果、日本が中国との紛争にアメリカを引きずり込む恐れがあるとの懸念が強まっている。安倍総理の見解には進展ないしは楽観的な根拠となるものと同様にそのような懸念の裏付けとなるものが併存しているため、その発言は全体として正しくとらえなければならない 安倍首相の取る行動の中には、とりわけ靖国参拝は日米同盟を重視する人々にとって不可解であり、また失望させるような行為も見受けられる。また、それと同じくらい正当化するのが困難なのは、NHK会長や日本政府関係者による、従軍慰安婦に関してならびに第2次世界大戦中とそれに至るまでの10年間における日本の行動に関するお決まりの挑発的なコメントである。 しかしながら、彼らの思考の背景を理解すれば、それらの行動はそれほど不可解と

化学兵器使用とアメリカの軍事介入への動きによって、日本でも8月下旬からシリア情勢に関する報道が急に増えてきた。しかし、その論調にはおかしなところがいくつもある。 実は筆者は、シリアとはプライベートで長く深く関わってきた。20年前に結婚した元妻がシリア人で、その後、何度もかの国を訪問し、親族や友人を通じてシリア人社会を内側から見てきたのだ。 シリアは北朝鮮と同様の強権体制の独裁国家で、秘密警察が国中に監視網を構築し、不満分子は徹底的に弾圧する恐怖支配が行われている。言論統制も徹底され、もともと外国人記者が自由に取材できるような国ではないうえ、外国人と接する機会のあるシリア人も、秘密警察を恐れて外国人に迂闊にホンネを話すことはない。したがって、なかなかその真の姿が外国人には見えにくい。 筆者のような関わりは希少ケースと言っていいが（シリア人女性と結婚した日本人は筆者が2人目らしい）、そのためシ

自民党が2009年総選挙で歴史的な大敗北を喫して下野した際、多くの小泉チルドレンと言われた政治家は消えていった。だが本来の自民党政治を否定し逃げ出した国会議員は、ほとんどいなかった。 その理由は、いくつかあるのであろうが、大きな理由の1つは政党の体を成していたからだと考える。民主党や多くの新党と違って、自民党には、党綱領、党則が厳然として存在し、組織機構も整っていた、また運営のノウハウも蓄積されてきた。長年分厚く積み上げられてきた地方組織や後援会組織もあった。やはり老舗の政権政党だったということである。 真っ先に手を付けた新綱領の策定 その自民党が、下野して真っ先に取り組んだのが新しい綱領の策定であった。 それまでの綱領的文書は、1955年保守合同の際に策定された綱領や「党の使命」「党の性格」などの綱領的文書であった。 当時、自由党、日本民主党という2つの保守政党が存在し、対立していた。一