かつみさんさゆりさんの自宅をイメージしたというメルヘンチックな店内。ここでラーメンを食べられるのも6月末まで 昨年11月1日にオープンした、吉本お笑い芸人「かつみ・さゆり」さんプロデュースの「ボヨヨンラーメン ウマインジャー」(大阪市都島区都島本通3、TEL 06-6923-0398)」が、今月30日で閉店する。 シャンデリアやハート型の鏡が飾られたピンク色の店内、ピンク色の麺が特徴的な「さゆりちゃんのしあわせラーメン」(600円)などが話題を呼んだほか、今年5月には4色のメロンパン「ボヨヨンパンDEメロンメロン」の販売も開始していた。 閉店について、オーナーのかつみさんは「内装はピンク、麺もピンクで、売り上げは真っ赤っか、かつみの顔は真っ青と、カラー的にはカラフルでええ感じやったんですけどね(笑)」とコメント。「もう最後の機会なので、今まで食べに来られたことがない人もぜひ来ていただきたい
ドコモ初の“お風呂ワンセグ”として登場する富士通製防水FOMA「F706i」。お風呂やキッチン、プールサイドなどの水回りや雨天時も安心して使えるIPX5/IPX7相当の防水性能を備えるケータイとして、新たにワンセグと厚さ16.9ミリのスリムな回転2軸型ボディを採用して進化した。 富士通製の防水ケータイは「F703i」(2007年1月発売)以来、今回のF706iで5機種目。F703iはこれまで耐衝撃性能も兼ねるアウトドア志向だった携帯の防水性能を、他社に先駆けて“よりカジュアル”に使うスタイルをはっきり提案した端末だった。2008年夏モデルはソフトバンクモバイル端末が「女性」をテーマにしたカジュアルな防水端末を多く投入することも含め、ケータイも腕時計と同様に防水性能を備えることが当たり前になりつつある。 「当初はどのような防水処理を施したかという“技術”をアピールしましたが、昨今のユーザーニ
アイシェアは6月16日、「携帯電話の電池交換」に関する意識調査の結果を発表した。 発表によると、携帯のバッテリーについて「電池は外せたほうがいい」と回答した人は約75%に上る。「外せなくてもいい」と回答した人のうち、「過去に電池交換をしたことはない」人は17.2%、「過去に電池交換をしたことがある」人は5.7%だった。 また、ソフトバンクから発売されることが決まった「iPhone」について、「購入する予定はない」と回答した人は91.0%。購入する予定と回答した人のうち「メイン端末として利用する予定」と回答した人はわずか6.2%にとどまった。 調査期間は2008年6月5日から6日まで。同社のメール転送サービスCLUB BBQの会員を対象に実施した。有効回答数は402人。
公立大0件、東大最多の10件 大学院の研究拠点採択2008年6月18日印刷ソーシャルブックマーク 文部科学省は18日、大学院の優れた教育研究拠点の形成を重点的に支援する「グローバルCOE(卓越した拠点)プログラム」の08年度の審査結果を発表した。315件の申請があり、国立大は21大学で55件、私立大は8大学13件が拠点として採択されたが、公立大は0件。大学別では東京大が最多の10件で、約15%を占めた。 同プログラムは07年度に始まり、1件当たり平均で年2億6千万円が交付される大型事業。2年目となる今回は医学系▽数学・物理学・地球科学▽機械・土木・建築・その他工学▽社会科学▽学際・複合・新領域の5分野で審査が行われた。 07年度に3件が採択された公立大からは24件の申請があったが、前身の「21世紀COEプログラム」(02〜04年度に採択)の時代も含め、初めて採択が「0」となった。採択数では
流通最大手のセブン&アイ・ホールディングスが農業に参入することが19日、わかった。8月にも千葉県内で農家と共同で農業生産法人を設立。同様の法人を今後3年で国内10カ所に拡大する計画だ。生産した野菜は傘下のイトーヨーカ堂で販売し、中国産ギョーザ中毒事件などで高まる消費者の安全・安心志向に対応する。すでに居酒屋チェーンのワタミなどが農業に参入しているが、小売りの本格参入は珍しい。 計画では、ヨーカ堂が中心になり、8月に千葉県富里市で地元農家と共同で農業生産法人を設立。規制の上限である10%を出資する。農地は約2ヘクタールで、大根やニンジンなど5品目を栽培。同社の社員も農作業に従事し、初年度は約130トンの収穫を見込む。 グループのスーパーやコンビニエンスストアで売れ残った食品を再利用した肥料を使うことで、リサイクルにも配慮。当初は国産野菜が中心だが、規制緩和をにらみながら米作への参入も検討して
オーストリアのザルツブルク北部にある「Fucking(フッキング)」村の道路標識(2008年6月18日撮影)。(c)AFP/MLADEN ANTONOV 【6月19日 AFP】オーストリアのザルツブルク(Salzburg)北部に、「Fucking(フッキング)」という名前の村がある。6世紀に実在した男性Fockoの名前にちなんで、1070年に命名された村名だという。村はこの名前のため、海外から多くの観光客が訪れる「観光名所」となっている。 村名が記載された道路標識が頻繁に盗まれていることから、村当局は2004年、村の名前を変更するか否かの住民投票を実施。だが投票の結果、村の住民の意向により村の名前は「Fucking」のままとなり、現在に至っている。(c)AFP
吉野ヶ里町は町の新たな特産品として7月下旬からジャンボニンニクを売り出す。通常の5、6倍の大きさで、その名も「吉野ガーリック」。2006年に一町一村の合併で誕生した町のように、旧三田川町職員のアイデアと旧東脊振村の農家が育ててきた作物が融合した。農作物を食い荒らすイノシシが好まないため、中山間地の耕作放棄地の解消にも役立つと期待も大きい。 西洋ネギ「リーキ」の仲間で、平均約500グラム、大きなものは1キロ近くになる。外観はタマネギみたいだが、内部は4-6片に分かれている。イチゴの観光農園を経営する松本茂さん(54)が25年ほど前からモグラの侵入を防ぐため、イチゴハウスのふちに植えていた。 特産化は名前が先行して動きだした。町の特産物を考えていた町農林課の内村寛樹さん(34)が「吉野ガーリック」を考案し、それからジャンボニンニクに出合った。松本さんを含む農家9人で「吉野ヶ里町にんにく部会」を
真っ白で柔らかな紙の原料はごつごつと硬い石−。そんな「石からつくった紙」の販売を輸入業者のRMPジャパン(神奈川県平塚市)が始めた。木材パルプを使用しないため焼却しても二酸化炭素(CO2)の排出が少なく、森林保護につながるなど環境への配慮が“売り”だ。すでに神奈川県の秦野市観光協会が絵はがきで利用を決めており、環境意識の高まりが普及を後押ししそうだ。 販売されるのは台湾の製紙会社、龍盟科技が製造する「リッチ・ミネラル・ペーパー(RMP)」。通常、紙の原料として使われる木材パルプに代わり、石灰石を使用している。RMPは原料の7割を占める石灰石の粉末に、ポリエチレン樹脂と紫外線遮断剤を合成して製造する。 RMPはざらつきがなく、文字を書く際も滑らかにペンを動かせる。水分を吸収する木材パルプを全く使用しないため、耐水性に優れている点も特徴だ。龍盟科技がRMPを開発したのは、紙の焼却によるCO2排
午前9時半 インテックス大阪(大阪市住之江区)で開かれた「日中韓産業交流会2008」の開会式でテープカット。 10時 平松邦夫大阪市長らと会場を見学。 11時12分 ハイアット・リージェンシー・オーサカ(同市住之江区)で開かれた「日中韓産業交流会2008シンポジウム」で「大阪、関西には有益なビジネスチャンスがたくさんある。これを機に、中国や韓国などとの交流が深まり、アジア地域の経済が発展することを確信している」とあいさつ。 11時41分 登庁し、知事室で執務。 午後1時 近畿一の生産量を誇る八尾えだまめのPRに訪れた八尾市の田中誠太市長の表敬を受ける。エダマメを試食し、「実がすごく詰まっている。エダマメにはビールですね」 2時2分 定例会見。12日に開かれた職員とのつどいで、「職を変えてもらっても結構」と発言したことの理由を尋ねた朝日新聞記者に対し、「(あなたは)方針の違う産経新聞には入ら
梅田一等地、どないしよ 北ヤード2期開発2008年6月18日印刷ソーシャルブックマーク 梅田北ヤード。貨物駅や線路がある西(左)側の地域が第2期開発区域=今年4月中旬、大阪市北区、本社ヘリから、伊藤恵里奈撮影 大阪最後の一等地と言われるJR貨物の梅田駅(梅田北ヤード)跡の再開発。その2期開発区域の使い道が、いまだ定まっていない。問題は中核施設で、経済界からは緑地案も浮かぶが、財政難の大阪府、市には期待しにくい。大きな商業施設も周囲はオーバーストア状態で抵抗は強い。議論に残された時間はあまりない。(編集委員・多賀谷克彦) ◇ 毎朝4時22分、梅田駅に一番列車が到着する。前夜、東京・品川を出発した貨物列車だ。コンテナが下ろされ、トラックに積み替えられる。扱い量は年150万トンと全国有数、関西では最も多い貨物駅だ。高い塀に囲まれるが、約200人が働き、1日30本前後の貨物列車が発着する。 梅田駅
🥐 ୨୧┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈୨୧ @Sグルメなどに掲載された 人気のパン屋さんが 松坂屋静岡店に大集合🕊𓂃𓂂𓏸 ୨୧┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈୨୧ 4月29日(土・祝)、松坂屋静岡店 北館3階イベントペースで ❰ パンダフルな週末 ❱ 開催𖤣𖥧𖥣𖡡𖥧𖤣 普段はすぐに売り切れてしまう 人気のパンをお買い逃しなく🔥 ✎︎_参加店舗はコチラ_____ 🍞TRUCK @truck_2021 🍞果物屋さんのフルーツサンド カドヤサン @kadoya_san 🍞嵜本ベーカリー静岡三島銀杏並木店 @sakimoto_shizuoka 🍞伊豆高原フロマージュパン専門店 Marble Coco. @marblecoco77 🍞いせや本店 @regrain_iseyahonten 🍞モンパルナス @monparunasu_shizuoka_1955 🍞bakery lab
自民党の選挙制度調査会(村田吉隆会長)は18日、国政選挙や地方首長選挙などへの立候補に必要な供託金が没収される得票率(没収点)引き下げの検討に着手した。各党との間で公営選挙ごとの供託金の引き下げ幅や導入時期などの調整を進め、早ければ8月下旬にも召集される次期臨時国会に議員立法で公職選挙法改正案を提出し、成立を目指す。 財政難に苦しむ共産党は、供託金没収の負担軽減などを理由に次期衆院選で大幅に立候補者を絞り込む方針で、自民党は共産党の「空白区」で、同党支持票が民主党に流れることを強く警戒している。自民党には、供託金没収のハードルを下げることで、共産党が選挙区により多くの候補者を擁立できる環境を整え、民主、共産両党の分断を図る狙いがあるとみられる。このため民主党からは「本音では引き下げ検討は歓迎できない」(中堅)との声も漏れている。 供託金制度は売名行為の泡沫(ほうまつ)候補の乱立を防ぐことを
NTTドコモが、世界的に人気の高いカナダRIM社製スマートフォン「ブラックベリー」を、日本の個人ユーザー向けに8月から販売することが18日、分かった。ドコモはこれまで法人顧客に限って供給してきたが、市場拡大を背景に小売店にも販路を広げる。ソフトバンクモバイルが7月に投入する米アップルの「iPhone(アイフォーン)」に対抗する狙いもあり、海外で人気のスマートフォンが日本市場で全面対決する。 スマートフォンは、携帯電話にパソコンの機能を盛り込んだ情報端末。通話、メール、インターネット閲覧、写真撮影のほか、さまざまなソフトウエアを作動でき、ビジネス需要を中心に普及してきた。 ブラックベリーは世界で1400万台を販売し、米国のスマートフォン市場では4割のシェアを誇る。企業内ネットワークを外出先から利用しやすく、セキュリティーを確保する独自の仕組みも特徴だ。 ドコモは平成18年9月に英語版、昨年7
中国・北京(Beijing)で行われた展示会で、米マイクロソフト(Microsoft)の携帯端末用ウィンドウズOS「Windows Mobile」を搭載した第3世代(3G)携帯電話を眺める来場客ら(2007年10月24日撮影)。(c)AFP/TEH ENG KOON 【6月18日 AFP】中国政府は、米ソフトウエア大手マイクロソフト(Microsoft)に対し、独占行為の疑いがあるとして調査を開始した。中国地元企業による提訴も準備されているという。国営紙の上海証券報(Shanghai Securities News)が18日伝えた。 中国特許庁(知識産権局、State Intellectual Property Office、SIPO)やいくつかの研究機関が、マイクロソフトなど数社のソフトウエア大手のグローバル企業を対象に独占行為についての調査を開始した。 また、8月1日に中国初の独占禁止
二酸化炭素(CO2)の削減や地球環境の保護を理由に、コンビニエンスストアの深夜営業の見直しを求める声が強まり、京都市や埼玉県が自粛を求めていく方針を固めた。神奈川県も松沢成文知事が「検討したい」と話した。自治体のこうした動きに鴨下一郎環境相も「歓迎すべきこと」と後押し。自治体による深夜営業「規制」に勢いがつきそうだ。 「条例で規制はキツすぎる気もする」 京都市は現在、国の「環境モデル都市」に立候補している。地球温暖化対策で先行する、文字どおりのモデル都市をめざして、市民を巻き込んでの「市民会議」を設けて具体策を練っていた。コンビニの深夜営業規制は、その中のひとつとして取り上げられた。 市の地球温暖化対策室は、「温暖化進展の原因に、夜型生活があると考えている。コンビニや外食産業の24時間営業もそうだが、一方で便利さや防犯上の安心さのメリットをあげる声もある。総合的なあり方を模索したい」と話し
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