電機大手9社が6日までに発表した平成21年3月期の連結業績見通しで、最終赤字の合計が1兆9100億円にのぼり、損失額はITバブル崩壊時の14年3月期(1兆9130億円)に迫った。9社中、利益を出すのは1社にとどまる。昨秋以降、薄型テレビや半導体などの主力事業があえなく失速。本業の赤字に加えてリストラ費用も損失を広げた。メーカーの固定費の削減策が踏み込み不足なら、来年度も業績低迷から脱しきれない状況だ。 「年明け以降、世界の主要市場すべてで改善がみられない。最終赤字は昭和25年以来だ」。6日に21年3月期業績予想の下方修正を発表したシャープの大西徹夫取締役は、会見でこう話して視線を落とした。 液晶テレビは販売額が前年から約1割減少する見通し。「コストダウンが急速な価格下落についていけない」(大西取締役)。20年4~12月で184億円の赤字となるAV(音響・映像)機器部門では赤字の大半がテレビ