通勤・移動時間でのBYOD、国内は12％--VMware調査印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ヴイエムウェアは、日本を含むアジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソン約2100人を対象に、ITを活用したワークスタイルの実態調査「VMware New Way of Life Study」を実施した。 日本では、企業が業務用に支給しているコンピュータの社外への持ち出しについて、70％の回答者が「禁止されている」と回答したほか、BYODの導入割合も22％で、アジア太平洋の各国と比べて大きな差があることがわかった。ヴイエムウェアが3月8日、都内の記者会見で発表した。 今回の調査によると、国内で従業員に業務用として支給しているコンピュータの社外持ち出しが禁止されている比率は、前年の調査では71％であり、引き続き高い割合となっている。その理由
