アニメのネット評判だけだとわからない、６７万サンプルの視聴データを元に面白い作品について語ってみた ＜前編＞ この対談の目的　片岡 この10年くらい、おすすめ作品を毎クール放送前に選定 (「みるコレ」サービスにも利用) してきましたが、見る前に選んでるので、実際に見てからどうだったの? ということが発信できてないなと思ってたんです。配信で後からでも見られる時代になりましたし、せっかく毎クール50作品程度見ているのと、膨大な視聴データ分析もあるので、これを情報共有したいなと考えていました。しかし作品は好みもありますから、一人の視点で語ってもねということで、ニッポン放送のアナウンサーであり、アニメ業界でも有名で、「つづきみ」のフロントマンとしても活躍する吉田尚記さんとの対談という形が実現しました。本日はよろしくお願いします。 吉田 よろしくお願いします！ 総合ランキングから、実は人気がある作品

土地被覆分類とは？ 衛星画像や航空写真などのリモートセンシングデータを分析し、地表のさまざまなカバータイプ（例えば、森林、農地、水域、都市地域など）を識別するプロセスです。土地被覆分類は地球環境のモニタリング、土地利用計画、生態系の管理、気候変動の研究など、多くの応用分野で利用されます。 以前の記事で利用した環境省生物多様性センターの植生図をはじめ、国土地理院の地理院地図、産総研のシームレス地質図などが作成され公開されています。 GEEには土地被覆分類を行うためのオブジェクトとしてee.Classifierというものが用意されています。これを利用することで機械学習を利用した土地被覆分類を行うことができます。 ee.Classifierが対応している主要な機械学習モデルは以下の通りです。 決定木(Decision Tree)：条件分岐によってグループに分けられる木の構造をしたものです。回帰に

世の中には様々なデータや統計があふれており、それらを視覚的に示す「グラフ」を見かけることも増えました。 仕事や学校でグラフを作成する人も少なくないでしょう。 そして、よく見かけるグラフの1つに「円グラフ」があります。 しかし、円グラフに対して否定的な意見を持っている人は少なくないようです。 オーストラリアのクイーンズランド工科大学（QUT）統計学部に所属するエイドリアン・バーネット氏は、「数学が苦手な人は数字を避けるが、数学が得意な人の多くは円グラフを避ける」と述べています。 世間で円グラフが多用されているにも関わらず、統計学者や専門家、数学が得意な人のほとんどは円グラフを使わないというのです。 それはどうしてなのでしょうか？ バーネット氏の主張から円グラフのメリットとデメリットを考えてみましょう。

「国立社会保障・人口問題研究所」は5年ごとに人口の将来推計をまとめていて、今回は3年前、2020年の国勢調査の結果をもとに、自治体別の推計を公表しました。 それによりますと、2050年には日本の人口は1億400万人余りになり、東京を除くすべての道府県で2020年より減少する見通しです。 2050年までの30年間で人口の減少率が最も大きいのは ▽秋田で42％、 ▽青森が39％、 ▽岩手と高知が35％などとなっていて、 全体の2割にあたる11の県では30％以上減少する見通しです。

1年間に生まれる子どもの数を示す「出生数」について、大手シンクタンク「日本総研」はことし全国でおよそ77万人と、国の統計開始以降、初めて80万人を下回る見通しになったとする推計をまとめました。 ことし80万人を下回れば国の予測よりも8年早く、少子化が想定を上回るペースで進んでいることになります。 日本総合研究所は厚生労働省が公表していることし1月から8月までに生まれた子どもの数などをもとに、1年間の出生数を推計しました。 それによりますとことしの出生数は全国でおよそ77万人で、前の年から4万人余り、率にして5％程度減少し、国が統計を取り始めた1899年以降で初めて80万人を下回る見通しになったということです。 厚生労働省によりますと、出生数は1970年代半ばから減少傾向が続いていて、ことしも国内で生まれた外国人も含んだ8月までの速報値で52万人余りと、前の年より2万7000人余り減少してい

Published 2022/01/26 21:01 (JST) Updated 2022/01/27 13:16 (JST) 厚生労働省は26日、基幹統計「毎月勤労統計調査」について、ボーナス支給の確認が遅れた事業所の金額を別の月に加算する書き換えをしていたと総務省統計委員会の会合で報告した。厚労省は、全体への影響は小さく二重計上もないと説明。2021年夏のボーナスから中止し、集計方法を変えたのに公表しておらず、担当者は「配慮を欠いた」と陳謝した。 この統計は18年12月に不正が発覚し、当時の厚労省幹部らが処分された。今回の報告は国土交通省による建設受注統計書き換えを受けたもので、一部委員は「影響は小さいとは言え、問題は建設統計と同じだ」と指摘した。

国の省庁などが調査した公的な統計の一部が、国民が検索しやすいように情報を一元化した政府統計のサイトに登録されていないことが分かり、会計検査院は、利便性向上のため速やかに登録するよう求めました。 国の省庁などが調査した公的な統計は、2018年以降、国民が検索しやすいように一元的にまとめた政府統計のサイト「e-Stat」に登録することが、国の計画で定められています。 会計検査院が、国の13の府と省などを対象に、去年9月時点で調査が終わり公表期限を迎えたものについて調べたところ、総務省や厚生労働省などの合わせて281の統計情報が「e-Stat」に登録されていなかったことが分かりました。 また、厚生労働省や国土交通省など5つの省では、合わせて32の統計情報が直近の調査結果に更新されていなかったということです。 該当する府や省の多くは「役所のホームページで公表している」と説明し、中には担当者が登録す

100人あたりの１日ワクチン接種数の国際比較。 https://t.co/eFqi7gmJRt

みなさまは"The Causal Revolution" (因果革命)という言葉を聞いたことがあるでしょうか？ 私は今月(2021年6月)に初めて知りました。Google Trendsでもデータ不足によりトレンドが表示されません。 つまりまだ全然マイナーな概念で、聞いたことがないほうが自然かと思われますが、これは「来る」と確信したため本記事を投稿しました。この確信の根拠の箇所を記事中で太字で書いた他、最後にもまとめたため、本記事を読む価値がありそうかの判断には先にそちらを読んでもらってもいいかもしれません。しかしながら、因果革命ないし統計的因果推論は学ぶ価値のある分野です。本記事を読まなくても下記に挙げた書籍を未読の方はぜひ一読してみてください。Qiitaでも因果推論についての記事はいくつもあります。しかし、私が感動した点を明示化した記事は見当たらなかったため本記事を投稿しました。 この記

ツイッターであまり拡散されてはいなかったものの民主党政権時は自殺数が多かったというツイートを見て、中には「毎日人身事故で電車が止まっていた日々を覚えていないのか」みたいなことまで書いてあったので、民主党政権時やその前の時分の自殺数についての話を。ただ細かい話に入る前にですが、毎日人身事故で電車が止まっていた記憶までは流石にない*1。 自殺数の推移について 自殺者数については警察庁HPから確認可能です。そして1978年から2019年までの自殺者数の推移は以下の通り。 民主党政権は2009年（H21）の9月から。グラフを見ればわかる様に民主党政権とその後の自民党安倍政権とを比較すれば民主党政権は自殺者数が相対的に高いものの民主党政権前の自民党政権時の方から数値は安定しており、多さで言うならば2003年が一番高い数字になります。そして民主党政権の2009年から自殺数が減少に転じます。民主党政権時

毎年書いているテーマですが，今年の分をようやく書けそうです。いつもは，8月に公表される『学校基本調査』の速報値からデータを出せるのですが，今年はコロナの影響からか，速報集計が簡素なもので，県別の大学進学率は出せず，12月下旬の確報値公表まで待ったという次第です。 さて，2020年度の『学校基本調査』の結果概要によると，今年春の大学進学率は54.4％と報告されています。昨年は53.7％でしたので，0.7ポイント伸びたことになります。コロナ禍により大学進学率が下がったのではないかという予想もありましたが，それは当たりませんでした。 ここでいう大学進学率とは，18歳人口ベースの浪人込みの進学率で，同世代の何％が4年制大学（以下，大学）に入ったか，というものです。計算方法には一定の仮定も含まれますので，分子と分母について詳しく説明しておきましょう。 分子には，今年春の大学入学者数を使います。過年度

2020年11月18日、河野太郎 行政改革担当大臣が「危機に直面する霞ヶ関」という記事を自らのブログに投稿しました。 ２０１９年度の２０代の霞ヶ関の総合職の自己都合退職者数は６年前より４倍以上に増えています。 ２０１９　８７人 ２０１８　６４ ２０１７　３８ ２０１６　４１ ２０１５　３４ ２０１４　３１ ２０１３　２１ ※引用：危機に直面する霞ヶ関 | 衆議院議員 河野太郎公式サイト ※人事院公式サイトなどを参考に編集部にて制作確かにこの数字を見る限りで”絶対値”は、非常に増えています。 一方、離職数のソース元が示されておらず、また”離職率”への言及はないため、全体に占める影響度合いも分かりません。 そこで今回は、Pro Publingalの畑田 康二郎さん（元経産省）に、公表されている政府統計データを基に国家公務員の離職を別の角度から解説をしていただきます。 京都大学大学院でエネルギー

リンク 雨崎景夜の夜景空館 【フィリピン買春】ネットで話題「校長」とは【平均人数を引き上げたレジェンド？】 皆さんこんにちはこんばんは雨崎です。今回は校長について。レジェンド校長とはフィリピンで買春を行なった事で児童ポルノ禁止法違反等の罪で逮捕された人物であり、一部ネット上では「レジェンド」と呼ばれることもあります。「レジェンド校長」についてのス

ひとつ前のブログで、児童手当についての話題をとりあげました。 www.shiratamaotama.com 簡単にまとめると下記のようになります。 日経新聞による報道 ・児童手当を「大人の小遣いに充てる」「使わずに残っている」人は年収600万～1000万円未満で39%、1000万円以上では49% ・これをふまえ、財務省は高所得者への児童手当廃止を含めた見直しを要請する 私が調べたこと ・児童手当の使途についての国の調査は、H24厚労省「児童手当の使途等に係る調査報告書」しかなさそう ・この調査報告書では、世帯年収1,000万円以上で児童手当を「大人のおこづかい」にしている割合は0.9％しかない。「使わずに残っている」17.1％と足しても18％であり、日経新聞の報道とは数字がかけ離れている 前回のブログを書いた後で、さらに発見したこと そして2019年10月9日の財政制度等審議会資料（財務省

久しぶりのyahoo個人への投稿となりますが、この記事を公開するのは、正直、気が重いな、と思いつつ、公開します。 というのも、今、食べログに対して非常にネガティブな解釈が広がっているわけですが、何かしらポジティブな材料を提供するとなると、確実にいろいろ言われるだろうなあと思って気が重くて仕方がないのですが、ただ、人生の一時期、食べログにハマっていた人間として、論点として提供されるべきポイントが、提供されていないと感じましたので、本記事を公開する次第です。 ◆食べログの評価点数分布の「不自然さ」　さて、近年、食べログの点数評価アルゴリズムは、頻繁にその不正を疑われ議論になっています。 2016年には、評価アルゴリズムのリセットがあった際には、いくつかの店舗がいきなり3.0の点数にリセットされるなどといったことがあり、記事にもなりました。 そして10月8日に、藍屋えんさんという方が、ご自身のブ

(2019/10/12追記 データ解析のプログラムもGitHubで公開しました) (2019/10/15追記 会員の見分け方に誤りがありました。本文中では"非会員"と"有料会員"に分けると述べていますが、正確には"非会員・無料会員"と"有料会員"に分かれています。以後の図・文章は脳内で変換していただけると幸いです。詳細は https://anond.hatelabo.jp/20191011180237 で他の方が調べてくださっています) はじめに この記事は、藍屋えん氏( @u874072e )の以下のブログに触発されて、個人的に行った一連のデータ解析をまとめたものです。 clean-copy-of-onenote.hatenablog.com 上のブログでは、食べログ3.8問題と称される問題、 「評価3.8以上の店舗は年会費を払わなければ評価を3.6に下げられる」 との説を食べログの店舗

株式会社カカクコム（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：畑　彰之介）が運営するレストラン検索・予約サイト「食べログ（https://tabelog.com/）」について、点数・ランキングや飲食店向け集客サービス等に関する一部報道がなされております。食べログのサービスと取り組みについて、改めてお知らせいたします。 飲食店に対して提供しているサービスについて 食べログでは、お店からの情報発信機能や予約の受付機能を充実させ集客にお役立ていただくための店舗会員向け集客サービス（有料）をご提供しております。この店舗会員向け集客サービス（有料）をご契約いただいたお店は、食べログ内にある店舗情報ページでのPRや、「標準（会員店舗優先）」検索結果における優先表示などの食べログサイト内での露出機会をさらに増やすことができるほか、店舗情報ページにネット予約機能を搭載するといったサービスをご利用いただけます。