「もし秋葉原が元の電気街のままだったら、もし現在の「萌えの街」ではない秋葉原があり得たら――そう思っていました。そんな「世界線」を僕なりに描いたのが、実は『STEINS;GATE(シュタインズゲート)』という作品なんです」 インタビューの終盤、志倉千代丸氏はこう語りだした。志倉氏は人気ゲーム『シュタインズゲート』で有名なMAGES.の代表取締役社長。そんな彼がこの言葉にこめた想い――それを解く鍵はどうやら「パソコンゲーム」にありそうだと言ったら、驚かれるだろうか。
米軍はエイリアンやUFOを監視対象にしていたので「対ゾンビ作戦」を伝える5月の報道に驚きはしなかった。しかし、11月の中間選挙が近付くにつれ気になりだした。イスラム教スンニ派過激組織イスラム国とエボラ出血熱の台頭。2大脅威拡大を前に後手後手に回ったバラク・オバマ大統領(53)の拙策が、民主党大敗北の一因だと指摘され始めたためだった。対ゾンビ作戦は、死を覚悟したイスラム国のテロリストが故意にエボラ出血熱に罹患して、発症前に敵対国に侵入する-悪魔の所業に備えた対策では?と、頭の中で結び付いてしまったのだ。エボラウイルスへの完全な特効薬はなく、「生きる屍」であるゾンビは仲間をネズミ算式に増殖し続ける。もっとも完全制圧されたウイルスも怖い。わずか15年で350万人以上を「殺戮」した歴史を刻む天然痘に、世界保健機関(WHO)は1980年根絶を宣言した。事実上の根絶を受け、わが国では76年種痘=ワクチ
執筆者 宗谷 敏 油糧種子輸入関係の仕事柄、遺伝子組み換え作物・食品の国際動向について情報収集・分析を行っている GMOワールドⅡ 宗谷 敏 2014年12月1日 月曜日 キーワード:バイテク 環境 農薬 世界規模でGM(遺伝子組換え)作物の農業経済的影響に焦点を合わせた研究がドイツから公表されたので、今回はそれを紹介する。このような分析としては、英国のGraham Brookesらが著したPG Economics社による2005年からの一連の報告書が従来から知られている。 しかし、PG Economics社のGM作物に対し極端に肯定的な主張はISAAA(国際アグリバイオ事業団)がしばしば傍証に引用したり、同社研究費の一部をMonsanto社が提供していたりするため、その公平性について疑問を抱く向きがあるのも当然だろう。また、環境負荷低減効果の測定に用いているエコロジカル・フットプリント(
2045年までに人工知能が人間の思考能力を上回るだろう。 それが未来学者のレイ・カーツワイルが「技術的特異点(シンギュラリティ)」と呼ぶ時代です。 しかし、そのとき我々は一体何を持ってして「人間の思考能力を上回る」と判断するのでしょうか。 IBMの最新型コンピュータ「ワトソン」は、早押しクイズで全米ナンバーワンのクイズチャンピオンに勝ちました。 この「早押しクイズ」というのは本当にテレビでやっているのと同じように、音声によって問題が提示され、不確かな状態から確かな状態になった瞬間に「ピンポン!」とボタンを押すという形式のものです。 ワトソンは問題文を聞き始めると同時に数万から数十万の仮説を立て、それらの仮説を同時並行で検証します。 問題文から仮説を一定数以下に絞り込めた時点で瞬時にボタンを押し、回答するというわけです。 ずいぶん前の話ですが、コンピュータはチェスのチャンピオンを負かしていま
エボラ出血熱が世界中に暗雲を漂わせたまま、2014年は暮れようとしている。 その流行が今春、アフリカ西部で始まったころ、日本のメディアはほとんどとりあげなかった。ところが8月以降、流行地帯で感染、発病した人が欧米の国々に治療のために戻ってきて、先進国でも感染の可能性が出てくるとニュース量がぐんと増えた。対照的なのは欧州メディアだ。英国BBCの電子版サイトは3月、すでにアフリカ西部でエボラ出血熱に対する警戒感が高まっていることを伝えていた。 欧州メディアは、自分の国がかつて植民地支配をしたという自責の念があるせいか、アフリカ大陸の出来事を手厚く報じる。ところが日本にいると、アフリカは地球上でもっとも疎遠な地域という感覚がある。だが、こうした遠い国の疫病禍に私たちはもう少し感度を高める必要がある、と私は思う。 エボラ出血熱は今、どのくらい広がっているのか。米紙ニューヨーク・タイムズのサイトが、
(英エコノミスト誌 2014年11月29日号) グーグルに対する欧州の動きは、消費者ではなく企業を守るのものだ。 欧州議会は11月27日に1つの決議を可決した。投票に先駆けて出回っていた決議案は、特定の企業を名指しこそしていないものの、どの米国のインターネット大手を念頭に置いているか、極めて明白だった。 ある決議案は「検索エンジン事業をそれ以外の商業サービスから分割」し、欧州の企業と消費者のために公平な条件を確保することを求めている。欧州の「グーグル恐怖症」が最も劇的な形で表れた最新の事例と言える。 欧州委員会で競争政策を担当していたホアキン・アルムニア氏は、今年に入ってから米グーグルとの間で一連の和解を調停し、検索結果でライバル企業のショッピングや地図のサービスを自社サービスと同様に目立たせることを求めた。 だが、欧州議会の議員たちは、後任のマルグレーテ・ヴェステアー氏に、さらに強硬な路
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