D2C、モバイル広告のマーケティングセミナーを開催
ディーツー コミュニケーションズ（D2C）は、業界関係者向けに都内でモバイル広告に関するマーケティングセミナーを開催した。メッセージF（フリー）などに関連したモバイル広告市場の調査結果や同社の最新の広告商品のほか、モバイル検索広告の現状や今後、口コミマーケティングについても紹介された。 冒頭にはD2C 代表取締役社長の藤田 明久氏から挨拶が述べられた。同氏は、既存のマーケティングにモバイルを取り込むことによる効果を挙げ、広告の高速化、口コミ効果の活用、顧客獲得の効率化などをアピールした。 D2C 代表取締役社長の藤田 明久氏 モバイルマーケティングの効果を紹介 口コミマーケティングの効果や課題も パソコン向けだけではターゲットの関心をとらえきれないとする ■ モバイル検索広告の現状と今後 アイレップ インターネットマーケティング部 取締役 事業部長の紺野 俊介氏 すでに3キャリアでも開始さ
ソーシャルネットワーキングサービス利用実態調査
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Google利用者数、前年比500万人増の1,738万人 - ネットレイティングス | ネット | マイコミジャーナル
ネットレイティングスは23日、2006年9月度のインターネット利用動向情報サービスの調査結果を発表した。Googleが昨年同月から利用者数を500万人あまり増やして1,738万人とし、企業・グループ別集計のランキングで初のトップ10入りとなった。 ランキングでは1位のYahoo!、2位の楽天が固定の地位を築いているが、対前年比利用者成長率・ページビュー成長率はともにGoogleが群を抜いて高いポイントとなっている。 2006年9月-2005年9月のプロパティランキング比較。利用者数成長率43.4%、ページビュー成長率67.6%と、成長率ではGoogleが他を大きく上回っている 「Google各サービス利用者数の成長」を見ると、キーワード検索の他にGoogleツールバー、ニュース、地図などへのアクセスが大きく増えていることがわかる。 Google各サービス利用者数の成長。Googleを検索で
YouTubeとWikipedia、2006年のトレンドを代表 - ネットレイティングス | ネット | マイコミジャーナル
ネットレイティングスは18日、2006年11月度のインターネット利用動向の調査結果を発表した。 企業別集計(プロパティ別集計)では、Googleが前月から利用者数を279万人増加させ、ランキングを8位から6位に上げた。Googleは今年に入ってツールバー、ニュース、地図など非検索系サービスを強化したことで利用者数を伸ばしてきたが、動画共有サイトYouTubeの買収がそれを一層加速し、効果が明らかになったかたちだ。 Googleプロパティの月間利用数と順位の推移(家庭のPCからのアクセス) 同社では2006年を振り返って「Web2.0の躍進の一年」と総括し、その代表的なサイトとしてYouTubeとWikipediaを挙げている。 YouTubeは年間を通じた高い利用者数の伸び率を示した。英語でのサービス提供であるにもかかわらず、利用率が全世界を通して日本が最も高いことから、「Web of t
CNET Japan
セカイカメラの世界観--Air Tagging The RealWorld iPhoneアプリ「セカイカメラ」は、究極のWYSIWYGを実現する可能性を秘めている。iPhoneの画面を通じて見えるものが、そのまま自分の情報として得られるという。オープンモバイル・コネクションズ2008で、同アプリを開発する頓智・CEOの井口尊仁氏がプレゼンした。 2008/09/26 14:58 ［ネット・メディア］ Web 2.0 Expo Tokyo、2008年は開催中止 Tim O'Reilly氏の基調講演など、毎年ビッグネームを呼び寄せて開催されていたイベント「Web 2.0 Expo Tokyo」が2008年は中止となることがわかった。理由は米国からの講演者の来日にキャンセルがあったため。申し込み済みの場合は返金されるという。 2008/09/27 15:59 ［ネット・メディア］ 写真
Ｅストアー アフィリエイト意識調査 過半数が抵抗感なし:マーケティング - CNET Japan
成功報酬型のインターネット広告として急成長しているアフィリエイトを利用して消費者が商品を購入するケースが増えそうだ。 大証ヘラクレス上場でウェブショップの総合支援サービス事業を手がけるＥストアー（東京都港区）が、ブログ（日記風の簡易型サイト）を通じたネットショッピング利用者を対象に調査した結果、アフィリエイトの仕組みを気にせずに「商品を購入する」との答えが５５・３％と半数を超えた。 この結果から、ブログ利用者が画面上の広告をクリックし商品を購入するとブログ運営者に報酬が支払われるアフィリエイトという広告手法に抵抗感なく商品を購入するという意識が高いことが分かり、今後、アフィリエイト利用の流れが一段と加速することが予想される。 調査は先月２３日、この半年以内にネットショッピングで商品購入の実績があり、１カ月以内に他人が作成したブログを閲覧したことのある全国の４１２人を対象に実施した。
電子書籍の市場規模は94億円、前年比2倍に--インプレスR&D調査
インプレスR&Dのシンクタンク部門であるインターネット生活研究所は9月20日、電子書籍ビジネスの市場動向調査の結果を発表した。 調査によれば、2006年3月末時点（2005年度）の電子書籍の市場規模は約94億円だった。2005年3月末時点（2004年度）の市場規模が約45億円と推定されることから、対前年度比209％と約2倍に成長している。内訳は、PC/PDA向けが約48億円、携帯電話向けが約46億円で、2004年度の約12億円から3.8倍に急成長した携帯電話向け市場の著しい伸びが注目される。 携帯電話向けの成長の原因は、2004年に携帯電話で電子書籍を1冊まるごとダウンロードして閲覧できるようになり、市場が本格的に立ち上がったため。さらに2005年度には、コンテンツプロバイダの数も急激に増え、特に携帯電話向け市場では、大手出版社だけでなく、これまで出版と関係がなかった異業種などからも新規参
「知りたいことやわからないことは、まずネットで調べる」92.4％--IMJBC調べ
アイ･エム･ジェイ（IMJ）のグループ会社であるIMJビジネスコンサルティング（IMJBC）は9月20日、日本全国のネットを利用している15歳〜69歳までの男女を対象に実施した、生活者のネットメディアに対する意識と利用傾向、およびその背景にある価値観についての調査の結果を発表した。 調査によれば「知りたいことやわからないことはまず、インターネットで調べてみる」と回答した人は全体の92.4％だった。また「インターネットショッピングの利用経験がある」と回答した人は90.6％で、うち月に1回以上利用している人は68.4％だった。普段のショッピングの前に、事前情報としてネットで商品情報を探す人は77.1％で、何かを調べるときに日常的にネットメディアを活用する人の割合が非常に高くなっていることが分かった。 今回の調査では、ネットユーザーを、ネットでの行動タイプ別に、以下の7つのタイプに分類している。
全国180自治体サイトのアクセシビリティ対応状況を調査--アライド・ブレインズ
アライド・ブレインズは、独自に開発したウェブサイトの品質を解析するプログラム「CRONOS2（クロノス2）」を用い、全国約180自治体サイトのアクセシビリティ対応状況を調査した結果を、11月7日に開催するセミナーにて発表する。 ウェブアクセシビリティとは、高齢者や障害者など心身の機能に制約のある人でも、ウェブサイトで提供されている情報やサービスを、問題なく利用できるということ。2004年6月にウェブアクセシビリティJIS（JIS X 8341-3）が制定され、2005年12月には総務省から「みんなの公共サイト運用モデル」の発表があり、自治体ウェブサイトのアクセシビリティ対応を急いでいる。 調査は8月から9月にかけて実施され、アクセシビリティ対応状況をランキングと5段階のレベル分けによって評価する。今回の調査では、各課で作成したページや古いページなど、下層を含めたウェブサイト全体を点検して品
「ＨＰ改善で株価上昇」大和証券・慶大が共同研究 上場企業５６０社調査 - CNET Japan
Web 2.0 Expo Tokyo、2008年は開催中止 Tim O'Reilly氏の基調講演など、毎年ビッグネームを呼び寄せて開催されていたイベント「Web 2.0 Expo Tokyo」が2008年は中止となることがわかった。理由は米国からの講演者の来日にキャンセルがあったため。申し込み済みの場合は返金されるという。 2008/09/27 15:59 ［ネット・メディア］ 今週の新製品総チェック：よりモバイルPCとして進化した「Let's note」が登場 松下電器産業の「Let's note」、デルのデスクトップPCとPC新製品が数多く登場した。Let's noteは9時間駆動、ハンドル付きと、よりブラッシュアップされたモバイルPCとなっている。そのほかではヘッドホンに新製品が目立った。 2008/09/26 19:00 ［パーソナルテクノロジー］ 「T-Mobile G
技術が結びつきを強める「Family 2.0」--米調査
世界はハイテク機器そして新メディアという情報源への依存度を増しているが、このことが伝統的な家族の価値を高める方向に働いている、ということがYahooと広告代理店OMDが実施した調査で明らかになった。 この調査は、南北アメリカ、アジア、オーストラリア、欧州の16カ国でインターネット接続が可能な4500世帯を対象に実施された。設問は、家族が一緒に過ごす時間の長さから、所有する機器の数にまでわたる。結論はシンプルで、情報化時代は核家族の重要性が見直されるだろうというものだ。 ただし、この結論は事例に多少依存している。家族の結びつきを世界規模で調査した事例は、携帯電話やPDA、家庭内での無線LANなどが一般的なものとして登場する以前にはない。また、インターネット接続環境を持っていない家族が調査対象となっていないという問題もある。「対照群がないため、比較することが難しい」とJupiter Resea
ケータイでも進むコンテンツやサービスのWeb 2.0化--インターネット生活研究所 - CNET Japan
インプレスホールディングスは9月29日、インターネット生活研究所にて、携帯電話向けサービスの産業動向とユーザーの利用動向について調査した結果を発表した。 調査は、携帯電話のキャリア、検索エンジンなどのサービス開発会社、広告代理店など関連企業を取材、分析した「産業動向調査」と、インターネット調査による「ユーザー意向動向調査」により構成。 ユーザー意向動向調査によると、携帯端末による「モバイル検索」の経験がある人は、「よく利用する」「わりと利用する」人を合わせて19％、「たまに利用する」人まで含めると57％と、過半数を占める結果となった。利用頻度はまだそれほど高くないものの、経験者は増えていることから、インターネット生活研究所では、今後検索技術の向上などにより、利用者の増加を予想している。 また、「モバイルブログ」などを携帯端末から閲覧している人は26％、「モバイルSNS」は13％の人が利用し
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競争力向上にITを活用するすべての企業へ - ZDNet Japan
「Web 2.0」の認知率は4割弱、イプシ・マーケティング研究所が調査