近年、「人事データの活用」に対する社会的・経済的要請が強まっています。人材情報のデータベース化を目指すタレントマネジメントへの関心や、女性活躍推進、働き方改革、コーポレートガバナンスといった政策テーマの推進に向けて、国が企業にさまざまな情報開示を促す動きなどはその表れでしょう。AI(人工知能)の発達や基幹業務システム、グループウェアの機能拡張により、今後、利用可能な人事データの種類や範囲も飛躍的に広がっていくのは自明です。実際に社内データを取り扱う人事部門では、そうした変化にどう対応していくべきなのでしょうか。「日本企業の人事は“PDCAのない世界”。人事データという、せっかくの宝の山が有効活用されていない」と語るのは、東京大学社会科学研究所の大湾秀雄教授です。自著のタイトルである「日本の人事を科学する」を提唱し、人事データの学術利用を進める産官学連携プロジェクトのリーダーも務めています。
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