スプラトゥーン3をパケットキャプチャーで解析、最新の通信技術を学ぼう
人気の「スプラトゥーン3」を通して、最新の通信技術の基本を学んでしまおうというこの特集。今回は実際にスプラトゥーン3のパケットをWiresharkでキャプチャーして、UDPの通信やNAT越えの仕組みを見ていきます。 なお記載内容については、実際の通信をキャプチャーした結果に基づいた筆者の考察や推測によるものであり、任天堂の公式見解ではないことを記しておきます。 任天堂が開発した汎用ゲームプラットフォーム「NPLN」 スプラトゥーン3では、「NPLN」という、任天堂がスクラッチから開発をした任天堂プラットフォーム向け汎用ゲームサーバーが使われ始めました。従来のプラットフォームである「NEX」はニンテンドー3DS／Wii Uからの世代で使われてきて、NPLNはそこでのノウハウを基に2021年から「Google Cloud Platform（GCP）」で稼働しているようです。オンライン対戦のマッ
海底ケーブルはこうやってつくられる、世界3強の一角占めるNEC子会社工場に潜入
国際通信の99％を担う海底ケーブルが、空前の建設ラッシュを迎えている。近年、米Google（グーグル）や米Meta（Meta Platforms、旧Facebook）など巨大IT企業（ビッグテック）が海底ケーブル投資の主役となって、太平洋や大西洋を横断する大型海底ケーブル建設プロジェクトを相次いで進めているからだ。今や海底ケーブルは、ビッグテックのデジタル覇権を支える地政学的な武器と化している。 そんな海底ケーブルの製造や敷設について、実は日本企業が世界3強の一角を占めていることはあまり知られていない。フランスAlcatel Submarine Networks（アルカテル・サブマリン・ネットワークス）、米SubCom（サブコム）と並んで世界シェアトップ3に名を連ねるのが日本のNECだ。NECの子会社であるOCC（横浜市）が北九州市に持つ海底システム事業所こそ、海底ケーブルの世界有数の生産
ソフトウェア協会の新会長はさくらインターネットの田中社長、意外ではないその理由
ソフトウェア協会（SAJ）の新たな会長に、さくらインターネットの田中邦裕社長が就任する。2022年6月8日の定時総会で正式決定する。ソフトウエア会社の業界団体の会長にデータセンター事業者の社長が就任するのは意外に映るが、田中新会長によれば相応の理由があるという。 SAJは2021年7月に、法人名を15年使ってきた「コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）」から現在のものに変更した。SAJといえば、ソフト会社など中小IT企業で働く約60万人とその家族約30万人の健康を支える「関東ITソフトウェア健康保険組合（ITS健保）」の設立母体として知られるIT業界団体だ。1982年の設立当初の名称は「日本パソコンソフトウェア協会」。ソフト会社の中でも特にパッケージソフトを扱う会社が集う業界団体だった。 そんなSAJのトップが、豆蔵K2TOPホールディングスの荻原紀男社長からさくらインターネットの田中社
全天球カメラ「THETA」の生みの親がリコーを離れた理由
リコーからカーブアウトしたスタートアップのベクノスは年内にも、ペン型の全天球カメラを世界で初めて売り出す。同社の生方秀直CEO（最高経営責任者）はリコーの全天球カメラ「THETA（シータ）」の生みの親。あえてリコー本体から離れて、新製品の開発に挑む理由はどこにあるのか。そこには、複合機に代わる新たな収益源の確立を模索するリコーの思惑も見え隠れする。 チームAKB――。ベクノスの源流は、リコーが2018年4月に社内で立ち上げた「AKB」と呼ばれる3つのプロジェクトにある。3つのプロジェクトのうちの1つが、生方氏が提案した新規事業だった。 当時、リコーは山下良則社長が指揮を執り、構造改革から再成長へ軸足を移し始めた頃。リコーは複合機が中心のオフィスプリンティング事業が連結売上高の半分程度を占める。ペーパーレスの流れが加速するなか、複合機に代わる新たな収益源の確立を模索していた。チームAKBはそ
音声から文字起こし、AWSのAIサービス「Amazon Transcribe」が日本語に対応
米アマゾン・ウェブ・サービス（Amazon Web Services）は2019年11月21日（米国時間）、音声からの文字起こしAI（人工知能）サービス「Amazon Transcribe（トランスクライブ）」の対応言語に、日本語など7言語を追加したと発表した。Amazon Transcribeを利用すると、コールセンターや動画配信などのシステムに日本語の文字起こし機能を組み込みやすくなる。 Amazon Transcribeは保存された音声・動画ファイルからの文字起こしに加え、音声・動画のストリームデータを基にした即時の文字起こしも可能だ。今回はこれらのうち音声・動画ファイルからの文字起こしで日本語に対応した。
「FF6」の新たなバグを発売25年後に見つけたテスト技術者の腕前
1994年に発売された大人気ゲーム「ファイナルファンタジーVI（FF6）」（スーパーファミコン版）をやりこみ、2019年になっても未発見の「バグ」を見つけ出し続けている人がいる。ここ数年、熱心なゲームファンを何度も驚かせているのが、「エディ」のハンドルネームで知られるプレーヤーだ。必須のイベントをクリアせずに先に進める方法を見つけ出し、毎年のようにゲームクリアまでの「歩数」の最少記録を更新している。 本記事でいうバグとは、ゲーム開発者が意図していなかったと推測される仕様を含む。特別な操作をすると通常とは異なる挙動となり、いわゆる「裏技」が可能になる。 FF6スーパーファミコン版はスクウェア（現スクウェア・エニックス）が開発したロールプレイングゲーム（RPG）で、美しいグラフィック、ドラマチックなシナリオ、完成度の高いゲームシステムが好評を博し、全世界で約340万本の売り上げを記録した。人気
ライゾマを追った2018年、ダンス公演でAIの可能性と限界を見た | 日経 xTECH（クロステック）
記者になって20年以上の月日が流れたが、2018年は筆者にとっての転換点になった。入社以来、長らく紙の雑誌を作ってきたが、2018年はネット媒体専属になり、働き方が変わった。 2018年2月に「日経 xTECH」を立ち上げ、同時に誕生した日経クロステック編集部は、当社のテクノロジー系メディアに所属するメンバーが100人以上集まる巨大組織になった。筆者もその一員だ。顔ぶれの多くは、これまで同じ会社にいながら一度も一緒に仕事をしたことがない記者たち。彼ら彼女らと初めてチームを組み、筆者自身が異なる専門知識を持つ同僚と「クロス」して働くようになった。 今まで交流がなかった記者たちとの共同作業は楽しかった。大きな編集部を見渡せば、「その企画やってみたら」と後押ししてくれる人がいたり、ある分野では筆者より圧倒的に詳しく何かと相談に乗ってくれる人がいたり。何より、筆者が興味を持っている話を面白がって聴
なぜ会議は決裂したのか、海賊版対策TFの議論を検証する | 日経 xTECH（クロステック）
「今日の議論をどう扱うかはこちらで引き取る」――｡ 政府の会合としては異例の結末だった。知的財産戦略本部が2018年6月22日から10月15日まで9回にわたり開催したタスクフォース「インターネット上の海賊版対策に関する検討会議」は、委員間の対立が激化した結果、予定していた中間とりまとめを断念した。冒頭のコメントは、慶応大学大学院メディアデザイン研究科教授で共同座長を務める中村伊知哉氏の言葉である。 裁判所の判断の下、悪質な海賊版サイトへのアクセスを民間ISP（インターネット接続サービス事業者）が強制遮断する「サイトブロッキング」の法制度を整備するか否かを巡り、「憲法の『通信の秘密』に抵触し、現時点で違憲の疑いがある」として法制化の棚上げを訴える9人の委員と、「推進」「棚上げ」の両論併記を認める他の委員との溝が埋まらず、「座長預かり」で散会になったのだ。 とはいえ、ブロッキング法制化の流れが
さらばペッパー、契約更改を見送った企業の本音 | 日経 xTECH（クロステック）
感情認識エンジンを搭載し一世を風靡したヒト型ロボット「Pepper（ペッパー）」。法人モデルの販売が4年目を迎えた今、レンタル契約の更改を予定する企業が15％にとどまる事実が日経 xTECHの調査で明らかになった。 Pepperの開発と販売を手がけるソフトバンクロボティクスは2014年9月からデベロッパー版の、2015年6月から一般販売モデル（個人向け）の提供をそれぞれ開始した。2015年10月からは法人向けの申し込み受け付けを開始。法人向けの契約期間は36カ月（3年）が基本である。2015年10月中にPepperを受け取った企業は今月末で契約期間満了となる計算だ。 ソフトバンクロボティクスによれば2000社以上がPepperを導入している（2018年7月時点）。初の契約更改を迎えるPepperを導入企業はどう評価しているのか。日経 xTECHは2018年8月から10月にかけて、Peppe
「健常者が想像でつくる建物はファンタジー」、車椅子使用者の苦言
つくり手の無自覚がもたらすバリアについて、「定番NG集（1）」では水まわりの死角を紹介した。今回は、街に出る車椅子使用者がスポーツ施設やホテルなどで遭遇したNG例だ。5人の車椅子使用者に聞いた。 観戦 交通機関などのバリアフリー化が進んだことで、車椅子使用者も積極的に街に出ることが可能になった。その対応に、スポーツ施設や劇場、商業施設などが追い付いていない。車椅子使用者席は、絶対数が不足しているうえ、気遣いに欠けるものが多い。「健常者が想像でつくる建物はファンタジー」との声も聞かれた。 車椅子使用者の席と同伴者の席が整備されているのは良いが、同伴者席が固定式であるため、車椅子使用者の仲間と並んで観戦できない。同伴者席を取り外し可能な仕様とするなどの配慮がほしい
「日本はルーターに守られた」、WannaCry流行でトレンドマイクロが分析
トレンドマイクロは2017年5月15日、世界規模で被害が相次いだランサムウエア「WannaCry（ワナクライ）」の説明会を開催した。5月12日から15日16時までに、同社の法人・個人ユーザーから175件の問い合わせと9件の被害報告があったという。 トレンドマイクロの岡本勝之セキュリティエバンジェリストは、WannaCryは「ワームの性質を持つのが最大の特徴」とする。WannaCryは、実行したWindows PCのファイルを強制的に暗号化して復号キーをユーザーに売り付けるランサムウエアとしては一般的なものだが、ネットワーク経由でWindowsの脆弱性を突いて感染を広げる。 同社に報告のあった9件の被害の感染経路は不明だが、「メールとすれば、件数からは無差別攻撃ではなく標的型の可能性が高い。WannaCryにはグローバルIPアドレスをスキャンして感染を広げるため、インターネットからの侵入経路
「シン・ゴジラ」にみる、ニッポンのITインフラの虚構と現実
※この記事には映画「シン・ゴジラ」の内容に関する記述が含まれています。 「シン・ゴジラ」、堪能した。 IT記者として、これほど心躍る映画があったろうか。 とにかく、緊急時の政府対応におけるITの描かれ方が、過剰とも思えるほどリアルなのである。政府内に会議体が立ち上がるたび、キャスター付きの複写機が大部屋にゴロゴロと運ばれ、仮設のネットワークが構築され、作業用PCの山が積まれる。 使うPCも組織ごとに異なる。私の記憶が正しければ、内閣府の職員は富士通か米アップル、環境省はパナソニック「Let'snote」、陸上自衛隊は同じくパナソニックの耐衝撃PC「TOUGHBOOK」を使っていた。 シン・ゴジラには、「科学特捜隊」とか「NERV（ネルフ）本部」とかのような、放送当時の技術水準からかけ離れた空想的ITの出番はどこにもない。劇中の年代は不明だが、「現実（ニッポン） 対 虚構（ゴジラ）」というキ
ヤフーの「超リアル」なサイバーセキュリティ演習に見た凄み
「通販サイトの注文データが消えている」。 引っ越したばかりのヤフー（Yahoo! JAPAN）の真新しいオフィス内で、悲鳴のような声が上がった。実際のサービスで起こったわけではない。ヤフーが2016年10月20日に社内で実施したサイバーセキュリティ演習に潜入取材したときの様子だ（写真1、関連記事：ヤフーがサイバー防御演習「Hardening」、顧客・マスコミ対応力も競う）。 「16時6分以降の注文が消えているようだ。該当するお客様に再度注文してもらうように告知しようか？」 「そもそも、注文受付を続けていいのか？ サイトを止めた方がいいのでは」 「通販サイトの画面が改ざんされたりはしていない。サービスは継続できそうだ」 「いや、サイバー攻撃の可能性がある。事態が悪化すれば個人情報を抜かれるぞ」 7つに分かれたチームのそれぞれで、緊迫したやり取りが続いた。 Hardening方式で売上高競う
人工知能の発展に量子コンピュータが不可欠な理由
米Googleが2015年12月に「既存のコンピュータに比べて1億倍高速」と発表して以来、カナダD-Wave Systemsが開発する「量子アニーリング型」の量子コンピュータへの注目が高まっている。この量子コンピュータとはどんなもので、何の役に立つのか。なるべく平易に解説したい。 記者は日経コンピュータの2014年4月17日号で「驚愕の量子コンピュータ」という記事を書き（ITproにも転載している）、量子アニーリング型の量子コンピュータの仕組みについて詳しく解説した。ただこの記事に対しては「難しい」という率直な感想も頂いているので、今回は例えなどを交えながら、「中身」ではなく「価値」を理解していただけるような記述を目指したい。 まず最初にお断りをしておくと、「量子アニーリング型」の量子コンピュータは、先に開発が進められていた「量子ゲート型」の量子コンピュータとは全くの別物だ。2013年以前
大きな声では言えない無線LANエンジニアの本音
「無線LANにあまり大きな期待をしないでほしい」――。無線LAN関連の取材をすると、ネットワーク担当者や構築を支援したエンジニアの、こんな声をよく耳にする。 無線LANは家庭ではもちろん、駅やコンビニエンスストアでも無料で利用できるようになっている。比較的新しい無線LANアクセスポイント製品には、1Gビット/秒を超える通信速度をうたうものも登場している。今や「どこでも高速に通信が可能な技術」、というイメージが定着しつつある（写真）。 しかし、そのネットワークを構築・運用する“裏方”であるエンジニアは、思った以上に苦労しているようだ。とりわけ企業の中で使う無線LANは、スペース当たりのアクセスポイントの数が多く、快適な通信環境作りが難しい。冒頭の発言は、有線と同様の高速通信を期待する利用者への、いわば嘆きだ。 こうしたふと漏れた一言には、無線LANを活用するうえでのヒントが隠されている。技術
［続報］日本年金機構、ファイル共有サーバーを5年以上前から運用
［続報］日本年金機構、ファイル共有サーバーを5年以上前から運用 ルール上は「個人情報の格納は原則禁止」 日本年金機構から125万件の年金情報が漏洩した問題で、同機構は漏洩データを保管していたファイル共有サーバーを社会保険庁時代から恒常的に利用していたことが明らかになった。年金記録などを格納する基幹システム（社会保険オンラインシステム）から個人情報をファイル共有サーバーに移していたところ、標的型ウイルスに感染したパソコン経由で情報が漏れた（関連記事：日本年金機構にサイバー攻撃、ファイル共有サーバーから125万件の年金情報が流出）。サーバー上に個人情報を置くことは原則禁止していたという。 同機構のシステム統括部によれば、少なくとも2010年1月の機構発足時には、基幹システムから抽出した個人情報をファイル共有サーバー内のフォルダに格納して、職員間や事務所間で共有していた。フォルダは階層構造であり
生まれ変わるUSB、Appleのための規格に
スマートフォンやパソコン、テレビ、車載機器まで、あらゆる電子機器に採用されているUSB。そのUSBに世代交代の波が押し寄せている。その中心にあるのが、新しいコネクター仕様「Type-C」と、新しい給電仕様「USB Power Delivery Specification（USB PD）」だ。 Type-Cは2014年に、USB PDは2012年に仕様が策定されたが、これまで対応製品は存在しなかった。この状況が大きく変わる。2015年から、Type-CやUSB PDに対応したノートパソコンやタブレット端末が続々と登場する。例えば、フィンランドNokia社は2015年2月に発売予定のタブレット端末「N1」に、Type-Cコネクターを採用する（関連記事）。N1は一例に過ぎない。USBの標準規格化団体であるUSB Implementers Forum（USB-IF）によれば、「2015年はさまざま
岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用
岩手県は米Googleが提供中の位置情報を利用したスマートフォン（スマホ）向けゲーム「Ingress（イングレス）」（写真）を、観光振興や地域活性化に活用する試みを始めると2014年9月24日に発表した。25日に広報や観光、復興推進などの担当者10人を集めた研究会を県庁内に発足、初会合を開く。ゲームのプレーヤーを狙った誘致イベントの開催や情報発信への活用方法を検討、来年以降の実施を目指す。自治体がIngressの活用に動き出すのは全国で初めて。 25日に発足するのは「岩手県庁Ingress活用研究会」。IngressはGoogleが2013年11月から提供しているスマホの位置情報機能を活用したゲーム。緑と青の2チームに分かれ、実在する場所に紐付けられた「ポータル」と呼ぶ拠点を奪い合う陣取りゲームである。今年7月にiOS版が公開されて以降、iPhoneの普及率が高い国内でもプレーヤーが増えて
【続報】対象者は4000万人超か、ベネッセ個人情報漏えいの調査経緯 - ITpro.NikkeiBP.co.jp
ベネッセコーポレーションの顧客データベースから漏えいしたことが確実な個人情報は、同社の顧客、あるいは過去に顧客だった世帯約760万件で、保護者および子供の名前（漢字とフリガナ）、住所、子供の生年月日、性別が含まれるという。過去に顧客でなかった世帯は含まれない。 1世帯を1件とカウントしているため、少なくとも保護者1人、子供1人が含まれるとして、1500万人～2000万人分の個人情報が漏えいした計算になる。漏えいした可能性のある件数まで含めると約2070万件にのぼり、4000万人～5000万人が対象になる計算だ。 ベネッセホールディングス（HD)の原田泳幸会長兼社長は、都内で開いた記者会見で「信頼回復の第一歩として、情報の拡散防止に全力を尽くす」と言明（写真）。全容が判明し次第、ベネッセHD副会長の福島保氏、取締役兼CIOの明田英治氏は責任をとって辞任する。 史上空前といえる個人情報漏えいは
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