経済学者と疫学者の暗闘 - himaginary’s diary
こちらで関連ツイートをブクマしたように、疫学者と経済学者のコロナ対策に関する考え方の違いが大きくなっているようである。簡単に言うと、経済学者が政策介入の無い経済活動を重視し、オミクロン株のインフルエンザ並みの軽症化に鑑みてコロナへの特措法の適用廃止を求めているのに対し、疫学者はオミクロン株の重症化率の低さ以外の要因も重視して、政策介入の撤廃に慎重な姿勢を示している*1。 言うなれば、変異株の未知性を警戒する疫学者側が、経済学のいわゆるナイトの不確実性的な要因を考慮して政策手段を採る余地をなるべく残そうとしているのに対し、経済学者側が法学者張りに法律のトリガー条項を厳格に解釈し、ナイトの不確実性的な要因は捨象する姿勢を取っているように見える。やや皮肉な言い方をすれば、経済危機の際にナイトの不確実性的な要因を持ち出して思い切った財政政策手段を採ることを求めた内外の声に抗し、財政規律や経済の自律
ノーベル賞経済学者は格差拡大をどう見ているか - himaginary’s diary
引き続きリンダウ・ノーベル賞受賞者会議ネタ。同会議では、格差に関する懸念が大物経済学者から相次いで表明された、とシティ大学ロンドンのSteve Schifferes金融ジャーナリズム教授がThe Conversationで報告している（H/T Mostly Economics）。 以下は同記事に記された各学者の指摘の概要（括弧内は受賞年）。 ジャン・ティロール（2014） 経済格差はそれ自体が「市場の失敗」の一形態。 格差拡大の政治や社会への影響が、トップクラスの経済学者の関心をますます集めているのは確か。 ジェームズ・ヘックマン（2000） 他の西側民主主義国に比べて米英で格差が急速に拡大した。富裕層を優遇する税制変更がその主因。 社会の移動可能性がとりわけ所得の低い人で低下したことも懸念要因。 過去数十年に急増した一人親家庭の多くが低所得であったことも、格差拡大に寄与した。 ワーキング
人々を最も困惑させた10の科学的発見 - himaginary’s diary
表題の記事がスミソニアンのHPに掲載されていた（原題は「The Ten Most Disturbing Scientific Discoveries」；The Big Picture経由）。 その10の発見とは以下の通り。 地球は宇宙の中心では無かった コペルニクスの発見から400年以上経つが、この考えは未だに人々を少しまごつかせる。 細菌が我々に打ち勝ちつつある 変異を繰り返すインフルエンザウィルス、薬剤耐性菌、SARSや豚インフルエンザなど動物から次々と出現する新種のウィルス。 大量絶滅が過去に起きており、おそらく今も起きている 多くの生物学者によると、現在は6回目の大量絶滅期。今回の原因は人類にある。 美味しいものは体に良くない 1948年に始まったフラミンガム心臓研究の成果。 E=mc2 c2=34,700,983,524なので、ごく僅かのプルトニウムで都市を破壊できる。 自分の心
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