「四重苦」で伸び悩む日本市場、なぜ海外スマホメーカーが開拓に本腰を入れるのか
円安でスマートフォンの価格が急騰し、販売が大幅に伸び悩んでいる日本市場。だがそうした状況下にもかかわらず、開拓に本腰を入れようとしている海外メーカーが増えている。「Nothing Phone」シリーズを提供している英国の新興スマホメーカーNothing Technologyの事例から、その理由を考えてみたい。 新興・後発メーカーが日本での体制を強化 市場の飽和、政府による値引き規制、半導体不足などによる部材の高騰、円安による販売価格の高騰――。日本のスマホ市場は今まさに「四重苦」の状態にある。そうした状況に国内メーカーが耐えきれず、2023年に相次いで市場から撤退したことは記憶に新しい。 だがそうした状況にもかかわらず、日本では中堅や新興と位置付けられる海外メーカーが、市場開拓に向けて力を入れている。代表例が、低価格の折り畳みスマホ「Libero Flip」などで攻勢をかける中国の中興通訊
上司は気付いていない、新入社員が「報連相」できない理由
毎年4月に新入社員研修を担当している筆者は、「報連相」という言葉を連呼しています。報連相とは、「報告、連絡、相談」の略です。 教科書通りの教え方だと、報連相とは「仕事の進捗を報告する、何かあれば連絡する、困ったことは相談する」ということになります。しかしこれをそのまま伝えても、なかなか適切に報連相ができるようにはなりません。 まず、新入社員は「報告」と「連絡」の違いに悩みます。実際はこれらを区別することにあまり意味はないのですが、「報告、連絡、相談」と教えられるとその違いを気にしてしまうのです。これらと比較すると、相談は理解しやすいようです。 筆者が講師を務める新入社員研修でも報連相の練習をしますが、身に付けてもらうのは容易ではありません。演習で実際にやってみたとしても、PREP法など伝え方の基本を理解していない状態ではただのゲームになってしまいます。逆にPREPを意識しすぎて、話す内容を
メルセデス「2030年完全EV化」撤回、新規エンジン開発中
ドイツMercedes-Benz（メルセデス・ベンツ）グループは、2030年までに「市場が許す限り」（同社）新車販売の全てを電気自動車（EV）にする計画を撤回した。2030年代もプラグインハイブリッド車（PHEV）などエンジンを搭載した電動車を販売する。各地域の排ガス規制に対応するため、新しいエンジンも開発しているという。2023年から続くEVの減速で、EVシフトに注力してきた欧米の自動車メーカーは戦略の見直しを余儀なくされている。 メルセデスが2024年2月22日（欧州時間）に開催した2023年12月期通期の決算会見で明らかにした。2030年代に入っても、EVだけでなくエンジン搭載車も展開し「さまざまな顧客ニーズに対応できる体制を整えていく」（同社）という。同社は「（EVへの）変革のペースを決めるのは、顧客と市場の状況」と強調した。新車販売の100％をEVにする新たな期限は公表していない
懐かしのカセットテープが令和に大復活、デジタル化も簡単な携帯プレーヤーが登場
音楽CDが普及する前の世代であれば、カセットテープを知っているだろう。様々な曲をカセットテープに録音して、音楽を楽しんだ経験がある人は多いはずだ。カセットテープに録音した音楽やラジオ番組などを今でも大切に保管している人もいるだろう。 最近はカセットテープの独特な音質が愛好家らの支持を受けており、一部で再評価されている。レディー・ガガ氏や山下達郎氏といった著名アーティストもカセットテープで楽曲を販売している。また1970年代から1980年代の文化を好むZ世代にもカセットテープは人気のようだ。原宿や下北沢、渋谷などの雑貨店では、カセットテープを見かけることがある。 カセットテープはテープ表面に磁性体と呼ぶ磁気を帯びた粉を塗布しており、その極性を録音ヘッドで変化させて音声信号を記録する。磁気を使う仕組みなので、周囲に磁気があると劣化しやすい。また高温多湿の場所に保管していると、テープにカビが生え
別人の住民票が誤って発行されるバグ、富士通Japanのコンビニ交付サービスで
コンビニの証明書交付サービスで別人の住民票が発行されるトラブルが横浜市で発生した問題について、サービスの提供ベンダーが富士通Japanであることが日経クロステックの取材で2023年3月29日までに分かった。同社が手掛ける証明書交付サービスへのアクセスが集中し負荷が高くなったことで、「プログラム的な瑕疵（かし）が表面化した」（広報）という。 富士通Japanは日経クロステックの取材に対し、システムに不具合があったことを認めた。負荷が高くなると別人の住民票が発行される事象の詳細については「回答を控える」（広報）とした。 同トラブルは2023年3月27日午前、横浜市に住民から寄せられた連絡で発覚した。住民がコンビニでマイナンバーカードを使って住民票を取得したところ、別人の氏名や住所が記載された住民票が交付されたという。横浜市は同日午後2時にコンビニでの証明書交付サービスを停止し、誤って交付された
オムロンが体温計の無線通信で「音波」を採用、その理由とは？
パソコンやスマートフォンなどのデジタル機器だけでなく、家電製品を含めたさまざまな製品に無線通信機能が搭載されてきている。医療機器や健康機器などにおける無線通信の利用も増えてきた。オムロンヘルスケア（京都府向日市）が2021年3月に発売した体温計「MC-6800B けんおんくん」もその1つ（図1）。2021年末までの販売台数が30万台を超える大ヒットとなった。この体温計の大きな特徴が、無線通信に音波方式を採用している点だ。 ハードの設計を変えずに無線通信を短期開発 昨今のコロナ禍において、体温測定が必要とされる機会は大きく増加した。その中で、測定した体温のデータをスマホなどに転送でき、スマホアプリで管理したいというニーズが高まっている。 実は、Bluetoothを使ってスマホと通信する機能を持った体温計や血圧計、体重計などをオムロンヘルスケアは既に製品化している。ところが、今回はBlueto
日本では「ありがとう」の声が聞こえてこない、自工会の豊田会長
自動車関連5団体は2023年1月5日、東京都内のホテルで賀詞交歓会を開いた。日本自動車工業会（自工会）会長の豊田章男氏は、新型コロナウイルスのPCR検査で陽性反応が出たため欠席。自工会副会長の永塚誠一氏が、豊田氏のメッセージを代読した。 毎年この時期になると、春闘の話題が盛り上がってくる。永塚氏が代読したメッセージで豊田氏は、「注目すべきは単年のベースアップではなく、分配の実績ではないか」と述べた。 ここ10年以上、日本の自動車産業は、全産業の平均を上回る2.2％の賃上げを続けてきた。雇用を維持しただけでなく、新型コロナウイルス禍の2年間で22万人の雇用を増やした。平均年収を500万円と仮定すると、1兆1000億円を家計に回した計算になる。「しかし日本では、私たちに対する『ありがとう』の声はほとんど聞こえてこない」と豊田氏は嘆いた。 今日よりも明日を良くするために懸命に働く。その結果、成長
独学でも教えてもらってもダメ、プログラミングができない本当の理由
今はプログラミングができないけれども、ゆくゆくはできるようになりたい。そう思っている人は多いだろう。そうした人が知りたいのは「独学でプログラミングができるようになるのか」ということではないだろうか。 こうしたことを考えているのは、「独学コンピューターサイエンティスト Pythonで学ぶアルゴリズムとデータ構造」（日経BP発行）という書籍を読み始めたからだ。著者のコーリー・アルソフ氏は、大学の政治学科を卒業し、独学でプログラミングを学んで職業プログラマーになったという。前著の「独学プログラマー Python言語の基本から仕事のやり方まで」（日経BP発行）は、そうした経験を通して同氏が得たプログラミングの知識をまとめたもの。そうした知識の中から、特にアルゴリズムやデータ構造といったコンピューターサイエンスに焦点を当てて解説したのが本書だ。 もっとも同氏がいう「独学」は、大学でコンピューターサイ
トヨタ先行、欧州勢も改心
2022年6月、トヨタ自動車が水素エンジンを市販化する意向を明かした。電気自動車（EV）に傾注してきた欧州勢からは、“本音”が漏れ聞こえてくる。内燃機関を搭載する新車の販売禁止を検討してきたが、存続の可能性が出てきた。カーボンニュートラル実現に向けて、水素エンジン車が走り出す。 「富士山は5合目まではクルマで行ける。この事実を加味した開発ロードマップになっている」。冗談交じりだが、トヨタ自動車の水素エンジン開発者の目は笑っていなかった。 同社は2022年6月、水素エンジン車を市販化する意欲を示した（図1）。投入時期を未定としながらも、「富士登山になぞらえると、4合目くらいのところに来ている」（同社執行役員の佐藤恒治氏）と明かした。 小型SUV（多目的スポーツ車）「カローラクロス」をベースに開発した。エンジンは、スポーツカー「GRヤリス」に搭載した「G16E-GTS」を改良した。水素タンクは
日本の夏にミスト冷却は有効か、暑熱対策に新システム
＊1 空気線図 空気の乾球温度、湿球温度、露点温度、相対湿度、絶対湿度、比エンタルピーなどの関係を表した線図。いずれか2つの状態値が分かれば、他の状態値も全て求められる。湿り空気線図とも言う。 水は蒸発するときに周囲から熱（気化熱）を奪う。すると空気の温度が下がるので涼しくなる。ポイントは蒸発できる余地がどれだけあるか。カラッとした天候ほど、水はよく蒸発して温度が下がりやすい。逆に相対湿度が高いジメジメとした天候では、ミストをまいてもほとんど蒸発しないので、空気の温度は下がりにくい。 空気線図を見れば、その違いは一目瞭然だ（図2）。水が蒸発するときに奪った熱（エネルギー）は、蒸発した後の水（水蒸気）が蓄えるので、空気全体を見るとエネルギーの増減はない（断熱変化）。従って、ミストが蒸発したときの空気線図上の変化は、比エンタルピー軸に沿って相対湿度100％の曲線と重なる点まで変化する（等エンタ
直径1mで25年間燃料交換なし、三菱重工の超小型原子炉はどう動く
三菱重工業が超小型原子炉（マイクロ炉）の開発を進めている（図1）。炉心サイズが直径1m×長さ2mとトラックで運べる小ささだ。可搬性に優れることから、離島やへき地、災害時の電源として期待できる。次世代原子炉としては電気出力300MW以下の「小型モジュール炉（SMR）」などにも注目が集まっているが、マイクロ炉はそのSMRよりも小さい。果たしてどのような構造、仕組みなのか。
日本電産の永守会長「EVの航続距離は100kmで十分」
現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。EVでは電池が車両コストの3～4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。 永守氏は「車両価格は200万～300万円でも高い」と主張する。中国・上汽通用五菱汽車が同国で約50万円で販売し、大ヒットした格安EV「宏光MINI EV」を例に挙げ「EVは安く造れる」（同氏）と強調した。 日本電産社長の関潤氏は「金銭的に余裕があるユーザーは、充電などの不便さを嫌がる。今は、自動車メーカーがこうしたユーザーに向けてEVを造っているから、価格が高い」と分析する（図3）。そのうえで、関氏は「日常的なクルマ使いにおいて、9割以上のユーザーの平均運転距離が30km未満」とのデータを示し、今後は「航続距離が短くても、価格の安いEVを欲しがるユーザーが出てくる
単価6.5倍、それでも専用の冷却水が必要な理由 トヨタ「ミライ」
少しとろみのある透明な液体が、勢いよく飛び出してきた。 「これが高いんですよ」。トヨタ自動車の燃料電池車（FCV）「MIRAI（ミライ）」の分解作業を進める整備士がつぶやく。燃料電池（FC）スタックから冷却水を排出しているときだった（図1）。 この透明な冷却水は、発電部であるFCスタックを温度管理するための専用クーラントである。外販価格は1Lあたり9680円。トヨタがPCU（パワー・コントロール・ユニット）向けに用意しているピンク色のクーラント（LLC、ロング・ライフ・クーラント）の約6.5倍と高額だ。 ミライのFCスタックは16.4Lもの専用冷却水を使うため、単純計算で約16万円近い。不具合などがない限り交換不要な冷却液ではあるもの、FCシステムのコスト低減を妨げる要因の1つになっているようだ。 ホンダもFC専用冷却水を採用 高コストなFCシステム専用の冷却液を使うのは、絶縁性を確保する
市川市庁舎のルーバー大量損傷、乾燥収縮などが原因か
竣工からわずか8カ月で千葉県市川市の第1庁舎南側外装のルーバーに複数の損傷が見つかった問題に動きがあった。市が原因調査を依頼していた建築研究振興協会（東京・港）が2021年8月30日、市に対して「破損は地震の影響によるものではなく、プレキャストコンクリート（PCa）の温度変化による伸縮や乾燥収縮によるものと推定される」といった見解を示していたことが日経クロステックの取材で分かった。 市川市第1庁舎は地下1階・地上7階建てで、延べ面積は約3万480m2。設計・監理は山下設計、施工は竹中工務店・大城組特定建設工事共同企業体（JV）が手掛けた。20年7月に竣工し、翌8月から一部で業務を開始した。 外観の特徴は、日照による空調負荷を減らすために南側全面に設置したPCaの水平ルーバーだ。1枚当たり長さ約5.3m、幅約66cm、厚さ約2.8cmのPCa版（ルーバー）を並べ、建物側から張り出したT形鋼で
トヨタの危機感を共有できているか 脱炭素からは誰も逃れられない
100万人の雇用と、15兆円もの貿易黒字が失われかねない――。 脱炭素の遅れで自動車は輸出できなくなり、最大の輸出産業で雇用が失われる。トヨタ自動車の豊田章男社長が“必死の警告”を続けている。 菅義偉首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」の後、日本自動車工業会（自工会）の会長として宣言に賛成した上で、このままでは「産業が崩壊する」と叫び続けているのだ。 「カーボンニュートラル2050、これは国家のエネルギー政策の大変化なしに達成は難しい」「ここで手を打たないと、モノ作りを残して、雇用を増やし、税金を納めるという、自動車業界がやっているビジネスモデルが崩壊する」（2020年12月17日） 「車の競争力をどれだけ上げたとしても、このままでは日本で車を作れなくなる」（2021年3月11日） 「クリーンエネルギーを調達できる国や地域への生産シフトが進み、日本の輸出や雇用が失われる可能性がある
東芝など、6分で充電できる次世代電池を2023年度に商業化へ
NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。 東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。 ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1
1200台分の駐車場をメガソーラーに
パネル8010枚、システム容量2403kW。岡山村田製作所（岡山県瀬戸内市）に駐車場を利用したメガソーラーが誕生した。両面から発電できる太陽光パネルで効率を高め、年間275万kWhの発電を見込む。 工場に隣接した1200台分の駐車場に、太陽光発電パネルの片流れ屋根を架けたカーポートがずらりと並ぶ。岡山村田製作所の駐車場だ。親会社の村田製作所（京都府長岡京市）が導入し、2020年3月にシステムを稼働させた。固定価格買取制度（FIT）の認定を受け、全量を売電している。 「電子部品を開発製造してエネルギーを扱う当社グループでは、以前から気候変動を踏まえたエネルギー負荷の低減に取り組んできた。今回は工場に隣接する用地を購入して工場敷地内にあった駐車場を移転させ、メガソーラーを導入した」。村田製作所企画管理本部管理グループファシリティ部の坂田繁寛部長は経緯を説明する。 敷地は、南北の縦軸と東西の横軸
富士通社員が大分県へ続々移住、「首都圏に住む理由がなくなった」
富士通が社員の働く場所を柔軟に変更できる取り組みを進めている。特に大分県と協定を結び、2021年4月に移住説明会を開催するなど、社員の同県への移住に積極的な姿勢を見せている。実際に、2021年6月時点で6人の移住が決定。一部の社員は既に大分県内での生活をスタートさせている。そのうちの2人になぜ移住しようと考えたのか、業務や生活に支障はないのかなどを聞いた。 コロナ禍でのテレワークが移住の契機に 「大分県への移住の話は、私以上に妻が乗り気だった」――。こう語るのは富士通ソフトウェアプロダクト事業本部アプリケーションマネジメント事業部第四開発部の吉岡優太氏だ。吉岡氏は2021年5月末に、妻と子どもの合計3人で神奈川県から大分市へ移住した。吉岡氏は大分県出身で妻は熊本県出身。「互いの両親の近くに住めたらいいなという考えは夫婦の間で以前からあった」という。そこに富士通から大分県への移住話が飛び込ん
iPhoneに続きAndroidでも「UWB」が標準に、40億台市場が爆誕
米Apple（アップル）が以前からiPhoneをはじめとする自社製品に採用を続けてきた超広帯域無線技術「UWB（Ultra-Wide Band）」が、いよいよAndroid端末にも広がる。2021年内に正式リリース予定の「Android 12」でサポートすると、21年5月開催の年次開発者会議「Google I/O 2021」で米Google（グーグル）が明かした。これまで、韓国Samsung Electronics（サムスン電子）がAndroid端末に採用してきたが、OSレベルでのサポートにより、Android端末全体に広がる可能性が高い。現在、アクティブなiPhoneの台数は約10億台で、Android端末は約30億台とされる。いずれ、すべてのスマートフォンにUWBが採用されれば、40億台規模の市場が立ち上がる可能性がある。 かつて、スマートフォンにBluetooth（ブルートゥース）が
金属3Dプリンターで半世紀前の路面電車復活 阪堺電軌が動かす
同時期以前の古い車両は図面も部品の補給体制もなく、交換するには新たに図面を引き直して製作するしかない＊。個別対応の単品製作になるため費用もかかり、対応可能な技術や態勢を持つ工場も減ってきている。そこでアディティブ製造装置（3Dプリンター）を使った部品製作が選択肢として浮上してくる。元の部品を3Dスキャナーで測定し、3Dの形状データを得て、これを基に金属3Dプリンターで造形するリバースエンジニアリングによる方法だ。 モ351形は、新造当時はなかった冷房装置を1980年代に搭載した他、2010年代には行き先表示装置（方向幕）をLEDによるものに交換し、交通系ICカードの読み取り装置の設置、乗降口の段差を緩和する補助ステップの設置など、さまざまな改造を受けつつ長年活躍してきた。今後も適切に維持管理していけば、当分は走り続けられるとみられる。 品質は十分確保可能に リバースエンジニアリングは、基本
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