クイーンズランド大学が開発したHIITがすごい。HIIT WBというエクササイズで、たった4分間の運動で30分の有酸素運動を遥かに凌ぐ効果を発揮する。心肺機能と筋肉量の増加、脂肪減まで期待でき、抗老化に繋がる。動画をそのまま真似し… https://t.co/FWvRp0RAaR
「予言者」ユヴァル・ノア・ハラリ これから挙げる動画のなかでは、大成功を収めた『サピエンス全史』の著者ユヴァル・ノア・ハラリに対して、とても驚くべき質問がされている。 「いまから100年後、私たちはまだ幸せになろうとしていると思いますか?」──テレビ番組「アジェンダ・ウィズ・スティーヴ・パイキン」における、カナダのジャーナリスト、スティーヴ・パイキンの質問。 「自分が何をするかというのはまだ重要なのでしょうか? そしてどのように未来に備えればよいのでしょうか?」──アントワープ大学で言語を学ぶ学生からの質問。 「『サピエンス全史』の終わりには、『私たちは何を望みたいのか』を問うべきだと書かれています。ハラリさん自身は、私たちが何を望みたいと思うべきだと考えますか?」──TEDダイアローグ「ナショナリズムvsグローバリズム:新たな政治的分断」における聴衆の質問。 「ハラリさんはヴィパッサナー
【今回のお悩み】 「パートナーから、いきなり距離を置きたいといわれました。どうしたら、その人とよりを戻すことができますか」 自分はうまくいっていると思っていたのに、相手はそうではなかった。いきなり断ち切られた2人の関係に修復の余地はあるのでしょうか。 哲学者の岸見一郎先生に相談してみました。 どんな対人関係も、適度な距離を取るのは難しいものです。とりわけ、愛し合っている2人の距離は概して近すぎます。しかし、近くなければ、愛することはできないというのも本当です。 距離があれば冷静に関われるかもしれませんが、誰かが好きであるというとき、冷静でいることはできません。プラトンは、愛は狂気(マニアー)であるといっています。醒めた愛とか理性的な愛は形容矛盾です。理性的な愛などありえないということです。 しかし、恋愛関係においても適度な距離を取らなければ、関係が行き詰まってしまいます。相手が距離を置きた
瀬戸内国際芸術祭の会場としても知られる香川県の離島・豊島(てしま)は、70年代から産業廃棄物の不法投棄に苦しんだ。故郷の美しい風景を取り戻そうと立ち上がった住民の取り組みを英紙が取材。自然を犠牲にした開発や行政の無関心と闘った島の歴史は、環境破壊が世界的規模の課題になる現代にも有益な教訓を与えてくれる。 石井亨は、瀬戸内海に浮かぶ香川県の豊島(てしま)の生まれだ。 彼の脳裏には、引き裂かれたタイヤにバッテリー、どろどろと濁った廃液で荒廃した故郷の様子が焼き付いている。だが彼の記憶は、島の資料館に封印された。資料館の展示は、日常生活に環境破壊が公然と出現したこと、そして一般市民でもその問題に立ち向かえた事実を伝えている。 かつて豊島には、90万トン以上の産業廃棄物が不法に運び込まれ、島の西端近くに投棄された。日本国内で史上最悪の不法投棄事件だった。 産廃の山は拡大の一途をたどり、豊島は「ゴミ
最新研究で「階級を越えた友情」の恩恵が示される 貧しい家の子でも、金持ちの子と友達になれば、将来は稼げる大人になれる 高校時代に裕福な家庭の子と友人になったことが助けになったと語るマリ・ボウイ Photo by Marissa Leshnov/The New York Times 貧しい家庭に生まれた子供は大人になってからも経済的に苦しむ可能性が高い──。いわゆる貧困の連鎖であり、そこから抜け出すのは簡単ではないと言われてきた。 だが8月1日に科学誌「ネイチャー」に掲載された最新の研究で、その貧困のループから脱却するカギが示された。貧しい家に生まれても、裕福な家の子と友達になることだ。 研究対象となったのは25~44歳のアメリカ人の84%にあたる7200万人で、この手の研究では最大規模。彼らのフェイスブック上の交友関係を分析したところ、貧しい家に生まれた子供でも、貧困層と富裕層のつながり
「アメリカ人は個人主義と反国家主義を混同している」? アメリカは「何よりも独立・自立を重んじる国だ」と認識されている。事実「インディペンデント」であることを美徳としている国である。 しかし、誰かへの「ディペンデント(依存した)」なしには、ほとんど生きていけないのが実情だ。 これまで救済策として、子供のいる低所得家庭に補助金を給付するなどの法案を、さまざまな有力政治家が押してきたが、これに対する反対意見は未だ根強い。 国家に頼るのではなく個人が自らの労働によって自立する(お金を得る)システムを構築すべきだ、そもそも政府の関与を歓迎して「依存するなんてアメリカらしくない」との反対の声が少なくないと、米誌「アトランティック」は書く。
今回の台湾訪問にみる「2つの懸念」 8月3日、米下院議長ナンシー・ペロシは台湾を訪問し、蔡英文総統と会談。台湾と世界の民主主義を守る意志を示し、中国の猛反発を招いた。 中国はこれまでにも台湾と結びつく国を批判してきた。2021年、リトアニアが自国に台湾の代表機関を設置すると発表したことで中国の怒りを買ったことも記憶に新しい。 米「エコノミスト」誌は、米国が民主主義国家の権利を主張することで、他国を鼓舞することになるだろうと報じた。しかし同誌は、中国に対しては「慎重な姿勢で臨むべきだ」として、今回のペロシの訪台は「米国の支離滅裂な対中政策を浮き彫りにした」と分析。懸念される二つの問題点を挙げた。 まず、習近平国家主席は今秋開催される共産党大会の準備に余念がない。異例となる3期目政権の発足を目指す習近平は、台湾統一を「民族の若返りのためのプロセス」と位置付け、攻撃的なナショナリズムを育んでいる
欧州は世界の地政学的秩序のなかで自らの立ち位置をもう一度しっかり定められるのか。ロシアがウクライナに侵攻し、中国との緊張も高まるいま、それが欧州に求められているのだが、どうもそこに踏み切れていない。 結論から言おう。 欧州は米国との関係を維持すべきだが、それには条件がある。まずは欧州が米国に対して自律を獲得すること。それから欧州と米国がその他の地域に対し、エゴイズムと傲慢さをむき出しにして説教しがちなのをやめることだ。 欧州がこれほど裕福になったことは、いまだかつてない。だからこそ欧州には、いまとは異なる開発モデルや富の分かち合いを推し進め、世界をもっと民主主義的に、もっと平等に、もっと持続可能にしていく方策と歴史的責務があるのだ。 それをしないのであれば、同盟関係を新たにした西洋諸国が、自分たちのことを専制主義国家や悪の帝国と戦う十字軍だと言っても、誰もそれを真に受けないだろう。
ソーラーパネルを大量に設置する計画は、そこが北京の建物の屋上だろうが、米バーモント州の田舎の広大な土地だろうが、ある共通の課題に直面する。パネルを目障りだと見なす住民たちからの反対だ。 そんなわけで、オランダ在住のキキ・ファン・エイクのようなデザイナーたちは、印象的なパターンが描かれた発電装置や、あるいは既存の自然や建築物にさりげなく溶け込む設備を提供することに力を入れている。クリーンエネルギーを導入すると地元の魅力が下がるのではと心配する、反対派を納得させようというのだ。 「ソーラーパネルがインダストリアルでクリーンに見えなくたっていいわけです」とファン・エイクは言う。 ファン・エイクと彼女のパートナーであるヨースト・ファン・ブライスウェイクは、ソーラールーフタイル(屋根瓦風パネル)やファサードに設置するパネルに、夕焼けの色調や雨のしずく、筆書きの模様、木の葉のイメージをあしらうデザイン
自分が同意できる意見ばかり流れてくる──ツイッターやフェイスブックのタイムラインを眺めていて、そんな傾向を感じたことはないでしょうか。 “多様性に満ちている”はずの広大なネット社会に生まれたのが「エコーチャンバー(反響室)」──自分が「見たいものだけ」を見る人々が集い、同じ意見を持つもの同士だけで語らう現象です。これはいったいどのようにして起きるのでしょう。 ヒントになるのが、アメリカ人の心理学教授、アンジェラ・バーンが教育機関を対象に行った実験です。 実験の舞台となったのは6つの大学でした。まずはカンザス大学。ここには世界中から3万人近くの学生が集まり、うち約3000人が非白人系、6000人近くが州外から進学者。およそ2000人は25歳超の学生という、多様な環境が整っています。 同大学に加え、同じくカンザス州内にある小規模なベイカー大学、ベサニー大学、ベセル大学、セントラル・クリスチャン
この3年間、世界の電気自動車業界で最大手だったテスラだが、6月にその栄冠をある自動車メーカーに譲り渡すこととなった。業界で最も無名でありながら、最も恐れられているメーカーの一つ、中国のBYD(Build Your Dreamsの略)である。 7月に発表されたここ半年の売り上げ記録によれば、BYDは6ヵ月で64万1000台を売り上げた。これは同社の前年度売り上げから300%増であり、テスラの56万4000台をも上回っている。 これにより、打倒テスラを公の目標としていた「フォルクスワーゲン」「フォード」「ゼネラル・モーターズ」の3社に先んじ、BYDがテスラの右に出ることとなった。 「BYDにはとても将来性があります」とあるドイツ車メーカーのシニア・エグゼクティブは語った。 ゼネラル・モーターズの元幹部にして中国国内産業のエキスパートであるマイケル・ダンは、「中国の電気自動車産業において、BYD
いまだにこんな形で自分の言わせたいことを取材対象者が口にするまで、しつこく質問し続けるメディアがあるのか―。そんなことを思ったテレビ朝日系「報道ステーション」スタッフの取材姿勢だった。 20日、東京・内幸町の帝国ホテルで行われた第167回芥川賞・直木賞発表会見。芥川賞の受賞者は「おいしいごはんが食べられますように」(群像1月号)で2度目のノミネートでの受賞となった高瀬隼子さん(34)。新型コロナ禍のため、選考会の行われた東京・築地の料亭「新喜楽」と約100人の記者の集まったホテル宴会場をリモートで結んでの会見が行われた。 食べ物を軸に職場の人間関係を描いた高瀬さんの作品について、選考委員を代表してリモート画面に登場した川上弘美さん(64)は「高瀬さんは最初の投票から過半数を取りました」とダントツの評価での栄冠だったことを明かした上で「職場、あるいはある人数の中での男女関係、人間関係を立体的
すべてが合理化され、スピードアップしていくと、個人は世界から疎外され、孤独感を募らせる。いまさらスローライフに戻ったところで何も解決しない。ドイツの著名な社会学者ハルトムート・ローザが説くのは、「心に響く経験」を求めることだ。 「加速化」した社会で上手に生きていくには 「いい人生」とは、どんな人生のことなのだろうか。 いまの時代、そんな問いかけをするのは道徳の先生だけかと思いきや、ドイツ人の社会学者がこの問いに答えを出そうとしている。フランクフルト学派に連なる理論家、ハルトムート・ローザのことである。知識人のあいだでは、現代社会の暗い側面をえぐりだす分析で定評がある。 ローザは言う。 「現代人を苦しませているのは社会の『加速化』です。テクノロジーが発達しましたが、私たちの人生は充実していません。それどころか人生から意味が失われているのです」 さいわいなことに、ローザは新著『レゾナンツ──世
独立系書店が「300店舗以上もオープンしている」 この2〜3年間ほどで、アメリカ全土で独立系書店の数が増えている。約2年前、独立系書店の未来は、暗いようにみえた。フラッと書店に入る行為も朗読会もパンデミックで制限された。書店の生き残りはかなり難しいように思われた。 実際、米国国勢調査局のデータによると、2020年の書店の売り上げは30%近く減少している。閉店に追い込まれたところも少なくない。 ところがその後、誰もが予期せぬ展開になった。
この世のすべてのものは、変化してとどまることがない。命あるすべてのものの定めである「死」のあり方も、例外ではない。かつて人は家族に囲まれて死んだ。今は病院で死ぬ。社会が高齢化し、死への向き合い方も看取り方も変わってきた。 日本は平均寿命が世界一長い。だから人が老い、衰えてから実際に死を迎えるまでの期間も長い。そんな日本をいわば実験場のように見ているのが、高齢化問題に直面するほかの先進諸国だ。なにしろ日本は人口の30%が65歳以上なのだ(フランスは18%)。10年後には、75歳以上が人口の4分の1を占めるという。 医師の小堀鷗一郎(こぼりおういちろう)が日本の在宅医療と在宅看取りについて書いた著作『死を生きた人びと』がフランスで出版された。フランスの医師で政治家のグザヴィエ・エマニュエリが寄せた序文にはこう書かれている。 「この本は医療や社会のあり方についてのこれまでの考え方を問い直し、変え
安倍元首相を殺害した犯人が恨みを抱いていたとして、旧統一教会が改めて注目を集めている。英紙「ガーディアン」はかつて、この宗教団体から逃げ出したイギリス人元信者の体験談を掲載。彼はいかにして入信、脱会し、その後の人生を歩んでいるのだろうか──。 教団との出会い 60年代と70年代に育ったからなのか、私には主流とは異なる生き方に憧れるところがあった。父は実業家だったが、私はモノやお金を超えた先にある人生の意味を発見したかったのだ。そして、その答えが宗教にあるのではないかと期待していた。 学業を終えると会計士になったが、この仕事は嫌でたまらなかった。そこで私は計画を立てた。パンの配達トラックを改造して、その車で生活しながら、便利屋の仕事をして、仕事の報酬はお金ではなく現物で支払ってもらおうと決めたのだ。 ある日、私の配達トラックを男がノックした。週末、自分が所属するコミュニティで過ごさないかとい
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