白湯を飲む男性が増加中 | スラド
snowy 曰く、 TBSニュースによると、白湯を飲む男性が増えているそうだ。 アサヒ飲料は、2022年11月からペットボトルの白湯を売り出したそうだが、販売数は計画の3倍に達し、気温が高くなっても売れ続けたため、通年販売に切り替えたそうだ。マクドナルドは今月ホットティーの販売を終了したが、紅茶好きやコーヒー嫌いな人だけでなく、別々に提供されるティーバッグを使わず白湯として飲む客から復活の要望が相次いだため、2月末から販売が再開されるそうだ。魔法瓶メーカーの調査によれば、白湯を飲む年代としては、20代男性が最も高かったそうだ。二日酔いの時に飲む人もいるそうだ。 白湯といえば、女性や高齢男性が飲むイメージがあるが、健康的な飲み物であることは知られており、近年の健康志向が男性にも影響を及ぼしているようだ。 すべて読む | トップページセクション | 娯楽 |
スラドとOSDN、閉鎖せず受け入れ先募集へ | スラド
OSCHINA の方針で 1 月 31 日の閉鎖を予告していたスラドと OSDN だが、一転方針が変更されサーバーを停止せずに受け入れ先を募集することとなった。 これにより、両サイトとも当面はこれまで通りアクセス可能だ。ただし、スラド編集部はアピリッツとの契約で更新作業を続けてきたが、契約は 1 月 31 日で終了となるため、更新に関して本日をもって停止する。なお、保守や管理のために何らかの案内等が更新される可能性はある。 スラドまたは OSDN の受け入れを希望する企業の方は、編集部 (osdn_api@appirits.com) までご連絡いただければ、詳細が決まり次第ご連絡差し上げる。末筆となったが、OSCHINA への譲渡後 1 年以上にわたって編集部との契約を続けていただき、引き続きメールアドレスも使わせていただいているアピリッツに感謝したい。 すべて読む | | スラド | ス
米空軍採用予定の無人戦闘機、ボーイングなど5社で競争試作を実施へ | スラド
米空軍は、有人戦闘機に随伴可能な無人戦闘機（CCA）の調達に向け、ボーイングなど5社に競争試作を実施すると空軍の広報が認めたそうだ。米空軍はCCAを「協調戦闘機（Collaborative Combat Aircraft=CCA）」と呼んでおり、ジョーンズ空軍次官補は、CCAの競争試作に参加する5社と設計・製造契約を締結したことを発表した。この試作はボーイング、ロッキード・マーティン、ノースロップ・グラマン、アンドゥリル、ゼネラル・アトミックスの5社によって行われることになったという（航空万能論GF、Air & Space Forces Magazine）。 これまでに判明しているCCAの情報としては、1機の有人機が制御するCCAの数は当面2機であること。米空軍が調達するCCAは1000機で、2000機まで増える可能性があるという。CCAの調達コストは、F-35の25％から50％で、200
ブロッコリーが「重要な野菜」に昇格へ | スラド
農林水産省は2026年度からブロッコリーを国民生活に重要な「指定野菜」として追加することを発表したそうだ。これにより、ブロッコリーはキャベツやダイコン、トマトなどと並んで14品目の指定野菜に加わる。1974年のバレイショ以来半世紀ぶりの新規追加だという（読売新聞）。 現在、ブロッコリーは35品目の「特定野菜」として扱われているが、今回の格上げで初めて指定野菜に昇格する。この変更により、価格が著しく下がった場合には、従来よりも生産者に支払われる補助金が増額されるという。 農水省によると、ブロッコリーの22年産の出荷量は15万7100トンで12年産から28％増加。また、総務省の家計調査によれば、2人以上の1世帯あたりのブロッコリーの購入量も22年には4850グラムとなり、12年比で29％増加しているという。
スラド終了のお知らせ | スラド
皆さんに長年ご愛顧いただいたスラドだが、残念ながらこの度終了する運びとなった。 アピリッツが OSDN を OSChina へ譲渡する際、スラドを分離して別の受け入れ先へ譲渡する対応をお願いしていたが、対応が進まないまま時が過ぎていたようだ。最近になって OSChina からスラドと OSDN を閉鎖する計画があると聞いた編集部が交渉したところ、分離してかまわないとの回答を得たのだが、日本側受け入れ先の都合が悪く、分離計画は頓挫してしまった。 スラドはしばらく更新を続けるが、1 月末にはサービスを停止する。データを保存したい方は早めに進めてほしい。
ウクライナ軍のレオパルト2、少なくとも7割以上が損害 | スラド
ミリレポによると、ウクライナ軍にドイツから供与されたレオパルト2A6戦車が、全滅寸前の危機に瀕しているという。経済学者でドイツ緑の党のセバスティアン・シェーファー氏は、地元報道局シュピーゲルの取材に対し、ドイツからウクライナに供与されたレオパルト2A6戦車はほとんど残っておらず、数両しか稼働していないと述べた（ミリレポ[動画]）。 オープンサイトOryxの調査によれば、ウクライナ軍は2023年末までに少なくとも12両のレオパルト2A6を破壊または損傷したとされている。ウクライナ軍で当初前線に配備されたレオパルト2A6の数は14両とされており、残りの4両は予備戦力として後方に保管されている。したがって、初期配備の内9割を失ったことになる。 幸いなことに、損傷したレオパルト2A6のほとんどは回収され、修繕可能とされている。しかし、損傷したウクライナ戦車を修復するためのスペアパーツの供給が不十分
日本航空、海上保安庁機と衝突・炎上した516便の機体の一部を保存する方向で検討 | スラド
日本航空が羽田空港で海上保安庁機と衝突・炎上した 516 便のエアバス A350-900 の機体の一部を保存する方向で検討を始めているそうだ (読売新聞の記事、 テレ東BIZ のニュース動画)。 516 便は 2 日、羽田空港 C 滑走路に着陸直後に海上保安庁機と衝突・炎上した。516 便の乗客・乗員は全員脱出したが、海上保安庁機の乗員は重傷の機長を除く 5 人が死亡した。 516 便の A350-900 は激しく損傷しているが、エンジンや主翼の一部などが焼け残っている。日本航空では「今回の事故の貴重な現物」であるとして、何らかの形で残したいと述べ、エンジンメーカーや国土交通省など関係先とも保存に向けた相談を進めていくという。 日本航空では 1985 年のジャンボ機墜落事故の機体の一部や乗客の遺品などを社員研修施設「安全啓発センター」に展示し、一般にも公開して事故の教訓を伝えているとのこと
カナダ、安楽死の合法化から5年で4万人超が死を選択 | スラド
このプレジデントオンラインの記事は 『安楽死が合法の国で起こっていること』（ちくま新書）児玉真美 を底本にしてるんだが ・一度安楽死が認められるとその条件はどんどんゆるくなっていく ・『耐えがたい苦痛がある』という条件でしか安楽死は認められなかったのが、『貧困や障害でQOLが低い』でも安楽死を認められるようになる ・安楽死は臓器移植のための臓器供給源になっている みたいなおっそろしいことが書いてある本なのでみんな読もう。「日本政府は安楽死を認めてください」なんて言えなくなるから。それは一度下ってしまったら二度とは戻れない一方通行のすべり坂だぞ。 あと、一度安楽死を認めてしまった社会では「死にたい」という患者の悩み（死にたいわけではなく解決しがたい悩みを抱えているだけ）に対して医療従事者は「じゃあ安楽死しますか？」という提案をしてしまいがちになるという医療側に「安楽死」という選択肢ができてし
千葉県浦安市が領土を拡大。測定方式変更で18.79平方キロに | スラド
千葉県浦安市は11月23日、市域面積を従来の16.98平方キロから18.79平方キロに修正したと発表した。見直しされたデータは2024年4月1日から反映される予定。これまで市域面積は市独自の測定方式で1981年に確定していたが、国土地理院の測定方式に変更、市の埋め立てで延長された旧江戸川、猫実川、境川、見明川の4河川の面積を新たに加えたところ面積が広がったのだという（千葉県浦安市リリース、毎日新聞）。 1981年段階では、市内の埋め立て事業による陸地部分の面積だけを積み上げていた。しかし埋め立てに伴い市内を流れる河川の長さも延長されており、これまではこの部分を含めていなかったとしている。なお発表では、今回の発表は江戸川区や市川市との一部行政境界の未確定箇所を解消するものではないとしている。
COVID-19対策の不満で政治家や医師に脅迫文やカッターの刃を送った男の地裁判決 | スラド
ワクチンなど新型コロナウイルス対策に不満を募らせ、政治家や医師に対して脅迫文やカッターの刃などを送った男（50代）が2023年10月、大阪地裁で懲役2年6月（求刑同じ）、執行猶予5年の判決を言い渡された。被告は吉村洋文知事を含む政治家や医師に脅迫文書を送りつけたとされている（弁護士ドットコム）。 2021年から翌年にかけて7件の脅迫文書を送った疑いとされているが、実際にはそれ以上らしい。脅迫文には「人権を無視する知事」「利権まみれのてめぇらには死が似合う」といった文言があり、家族への危害の可能性をうかがわせる内容も含まれていた。カッターの刃が入っていたこともあり、防刃服を着るようになった被害者もいた。判決文では「民主主義を脅かす犯行で到底正当化できない」とされた。脅迫された側には強い処罰を求める感情があったが執行猶予がついたとしている。
再編申請の中国EVメーカー「威馬」、サービス終了で鍵すら開かなくなったとの声 | スラド
中国の電気自動車（EV）メーカー、威馬汽車科技集団（WM Motor）は10日、資金繰りの問題と販売の急激な減少に直面しているため、再編の申請を上海の裁判所に提出、その申請が受理されたことを発表した（Bloomberg、36Kr Japan）。 このWMモーターの販売した車両に関して、ユーザーと思われる人物のポストによるとシステムが完全に停止し、車両システム、APP、ミニプログラムなどは通常の利用ができなくなっているとの報告が出ている。モバイルキーも動作しなくなったという。この報告では「通信の例外。後でもう一度お試しください。データの形式が正しくありません。Bluetoothキーが接続されていません」といった内容のエラーメッセージの画像付きでポストされている（まとめ記事、李老师不是你老师さんのポスト）。
富士通もいなくなった汐留の行く末 | スラド
富士通が東京都港区汐留の本社ビルを退去し、神奈川県の川崎工場などに本社機能を移す計画を進めていることが22日に報じられた（NHK、日経新聞）。富士通は2003年に本社機能を一元化して汐留に移転したものの、その後、外部オフィスを全国に増やすなどリモートワークの普及に伴い社員の出社率が2割程度に低下したことから本社の撤去が進められることとなったという（マネーボイス）。 富士通は来年9月までに汐留から退去し、管理部門を神奈川県の川崎市に、営業部門を川崎市内のオフィスビルに、システム開発部門を都内大田区のオフィスビルに分散させる予定。この動きは、オフィスのあり方を見直すきっかけとなり、他の企業も同様の措置を検討する可能性があるとも言われている。 一方で、この富士通本社の移転により、汐留地区がゴーストタウン化する懸念も指摘されている。電通の本社ビル売却なども影響しているのか、街を行く人々の数が目に見
二輪及び原付にも「後面衝突警告表示灯」搭載可に | スラド
22日、国土交通省は二輪車に後面衝突警告表示灯を導入する保安基準一部改正を発表した（ヤングマシン、国土交通省）。これは国連基準の国内導入なのだが、同一レーン後方の車との距離や速度差等をレーダーで検知して、追突の虞れがある時に高速点滅ハザードをたくシステム（最長３秒以内）。四輪では既に高級車で採用例があり（レクサスの場合）、二輪でも同様にしていく方向らしい。 後面衝突警告表示灯は、後方から接近してくる他の車両に対して、自車の存在を認知させて衝突を未然に防ぐための機能。具体的には、自車の存在を知らせるために、後方から接近してくる車両に自車のウインカーなどを高速点滅させる機能がある。
中国BYD、小型EVを363万円で日本発売。投入第2弾 | スラド
中国の電気自動車（EV）メーカー「BYD」は20日、日本市場に小型EVを導入した。BYDは世界でテスラに次ぐEV販売台数2位で今年1月に日本市場に参入している。新モデル「ドルフィン」は、標準モデルが363万円、航続距離が長いモデルが407万円で販売され、政府の補助金を受けることで実質的に300万円以下で購入可能となる（ロイター）。 購入者は国の補助金と都の補助金を受け取ることが可能。標準モデルの実質負担額は200万円台になる。日本でのEVは、通常400万円以上の価格帯が主流で、200万円未満のモデルは日産自動車と三菱自動車の軽自動車に限られている。この低価格は、日本の小型車市場への足がかりを作るとともに、EVへの移行を促進する狙いがあるとみられている。 ドルフィンに関しては、Top Gear JAPANでレビュー記事が上がっているが、内装は独創的だが快適で航続距離も悪くはないとしつつも、操
「不祥事を起こした芸能事務所のタレント」を使う広告主への印象、悪いと感じる割合は39.8% | スラド
オンジンは15日、「不祥事に関連するタレントが広告に出ている時に関する意識調査」の結果発表をおこなった。これによれば、不祥事を起こした芸能事務所に所属するタレントが広告に出演している場合、広告主に対する悪印象を持つ人は39.8％にのぼったという。このうち「悪い印象を持つ」割合が最も高い年代は30代だった（調査結果、オリジンリリース）。 不祥事を起こしたタレント自身が広告に出演している場合、最も多いのが「どちらかといえば悪い印象を持つ」が35.5%。次いで「悪い印象を持つ」は38.5%に達した。この二つを合わせると74％の人が広告主に対する印象が悪くなるという結果となった。年齢が高くなるにつれてその広告主に対する悪印象が増加する傾向が示されており、「悪い印象を持つ」割合が最も高い年代は60代で58.8％が悪印象をもつ結果となった。
Unity、ゲームの「インストール数」に応じて利用料が増加する新料金体系を導入へ | スラド
Unity Technologiesは、2024年1月1日から導入される「Unity Runtime Fee」という新しい利用料金体系を発表した。新料金体系は、ゲームのインストール数を基準として料金が設定される内容となっており、ゲーム開発者からは不満の声が上がっているという（UNITYのプランと価格の変更、AUTOMATON、GIGAZINE）。 あるAnonymous Coward 曰く、 ゲームエンジンのUnityの価格体系が大幅に変更されました。スラドでも利用されている方がいると思われる個人向けプランの「Unity Personal」では定額の利用料金は発生しませんが、「過去12カ月の収益が20万ドル(約2950万円)を超えた場合」または「インストール回数が20万回を超えた場合」、超えた分からゲームが「インストール」された回数に応じて「Unity Runtime Fee」として1イン
各国の防衛企業がアジア統括機能を日本に移転へ。英BAEなど | スラド
日経新聞の8月27日の記事によると、世界の防衛大手企業がアジアにおける統括機能を日本に移転する動きが進んでいるという。具体的には、英国のBAEシステムズが、アジアの統括機能をマレーシアから日本に移管する計画を進めているようだ（日経新聞）。 BAEシステムズは、日本、英国、イタリアの3カ国による次期戦闘機の共同開発計画「グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）」の中核企業で、三菱重工業などと協力関係にある。同様に、米ロッキード・マーティンもアジア全体を統括する機能をシンガポールから日本に移し、北朝鮮のミサイル発射や台湾有事などへの対応能力を強化しているという。また米L3ハリス・テクノロジーズなどが日本法人を設立し、新たな需要に対応するための協力や提携を模索しているとされる。 こうした移転の動きの背景には、日本がアジアの防衛市場で重要な位置を占めるとの見方が出ていることや、日本政府の防衛費増額
紛失防止タグの「Tile」に対してストーカー被害者が集団訴訟 | スラド
2人のストーキング被害者が、紛失防止タグ「タイル（Tile）」の製造元であるTile社と親会社であるLife360に対して集団訴訟を起こした。被害者らは、Tileの紛失タグがセキュリティ機能を十分に実装しておらず、かつ人を追跡できることを明示的にしており、誤った使い方がされている傾向を知りながら、9年間安全機能も実装することもなかったとしている（ギズモード・ジャパン）。 原告の2人は、元恋人によるストーキング被害を経験、いずれもTileトラッカーを使用して追跡されたと主張している。彼女らの元恋人は、Tileトラッカーを使って追跡、脅迫や嫌がらせを行い、さらには車の事故を起こそうとしたとされている。これにより、被害者たちは車を新しく購入し、最終的には引っ越さざるを得ない状況に追い込まれたと述べている。 Tile社はリリースから約10年後の昨年初めて、近くにTileトラッカーがあるかどうかを確
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