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【予想外】斜め上をいく文の里商店街のポスター52点
大阪市阿倍野区にある「文の里（ふみのさと）商店街」では、最近シャッターを下ろした店が目立つようになってきました。 そこで、商店街の活気を取り戻そうと大阪商工会議所が、商店街のPRポスター約200点を、電通関西支社に依頼して制作しました。制作したのは電通関西支社の若手クリエーター60人。そこで制作されたポスターが斜め上をいっていて素敵でしたのでご紹介します。（本当は全部センスがあって紹介したいのですが、今回は特に気になったポスターをご紹介します） 大嶋漬物店 ポスター？ はよ作ってや。死ぬで。 やっと気付いた。この仕事、しんどい。 お漬かれさまでした。という文字までこだわっています。すごい。 鳥藤商店 いいムネあります。 いいモモあります。 浜口鮮魚店 おめで鯛！があるならメリークリス鱒！てのはどやろ。 これ、スズキ。僕、ハマグチ。 アンティーク着物 姉妹屋 その着物 かわいいやん かわいい
日本人慰安婦の話（美輪明宏）と元日本軍慰安婦に関する正確な知識
～二次加害者とならないために～ 日本人慰安婦の話と、元日本軍慰安婦に関する正確な知識 2015.1.14 【日本人慰安婦の話～橋下“維新の会”は聞け 美輪明宏】（2013年６月のライブドアニュースより） 今日はですね、橋下さんが発言しちゃって問題になっております、従軍慰安婦問題。 あれは若い方はトンチンカンで、何の話だか全然お分かりにならないんじゃないかと思いますね。10代後半20代30代の方なども。 従軍慰安婦というのはもう60年以上前の、つまり半世紀以上前の第2次大戦の戦争中のお話でしょう。 これでいろんなメディアが昔を語るという、終戦記念日に近くなると、よく昔の焼け跡だとか兵隊さんの話とか色々なものを聞いて、爆撃でやられた話とか、そういった人たちを取材した話ができますでしょう。 でも従軍慰安婦の人たちというのは、直の話を聞けないんですよね。 そして聞けるのは大体、韓国と中国の従軍慰安
映画ゼロ・グラビティについて | 宇宙開発と共に 宇宙技術開発株式会社
映画ゼロ・グラビティは米国時間2014年3月2日に、監督賞や視覚効果賞、撮影賞などアカデミー賞の7部門を受賞しました。 この映画は宇宙の描写をリアルに表現し、高い評価を得ました。宇宙業界内でも高い評価が得られていますが、一部誤解を招く箇所もあります。 宇宙業界の一員としては、どこまでが真実で、どこを映画用に脚色したかを理解して見ると、この映画をより楽しむことができると感じました。今後この映画はDVD等のメディアで販売されたり、テレビで放送されることで長く話題を集めていくと思います。 なお、映画を見ていない方にはネタバレになってしまう個所もあるので、映画を見た後で以下を読むことをお勧めします。 ちなみに、タイトルも邦題は「ゼロ・グラビティ」（無重力）ですが、原作はGravity（グラビティ：重力）と違っています。 以下にこの映画を見ながら疑問に思ったことをいろいろ解説しますが、宇宙空間での描
領土問題に全く関心が持てない件 : まだ仮想通貨持ってないの？
昨今世の中を騒がしている領土問題ですが、僕はほとんど関心がありません。 （Baiduのサイトより） 当事者意識が持てない その最大の理由は、領土問題という課題に対して、当事者意識が持てないため。僕は外交を仕事にしていませんし、漁師でもありません。 「領土問題は国民全員が当事者だ！」とdisられそうですが、すべての社会問題は、本質的に全員が当事者です。僕にとっては、蔓延するうつ病や、生活保護の問題のほうがよっぽど当事者意識を持つことができます。社会問題のすべてに当事者意識を持っていては、人間精神が崩壊してしまうでしょう。 もちろん、当事者意識を持っている人を非難するわけではありません。それは個々人の価値観の問題です。ただ、その意識を「お前も当事者だ！非国民だ！」と他人にまで強要するのは、個人の自由を制約する、前時代的なやり方だと思います。 僕は僕が問題意識を持てる問題にコミットするので、あな
上海のユニクロ店舗における、尖閣問題に関する掲示物の件につきまして - UNIQLO ユニクロ
上海のユニクロ店舗のショーウィンドーに、「支持釣魚島是中国固有領土」（尖閣諸島は中国固有の領土であることを支持する）と書かれた紙を張り出した写真が、インターネット上に掲載されている件につきましてご報告申し上げます。 弊社にて調査いたしましたところ、上海郊外の一店舗におきまして、９月１５日午後、当該店舗の現地従業員が独自の判断により、上記内容の張り紙を掲示し、約４０分後、撤去していた事実が判明いたしました。 本件は会社の指示によるものではなく、また、他の店舗におきまして、このような事は一切起きておりません。 （株）ファーストリテイリング、並びに、（株）ユニクロは、一私企業が政治的外交的問題に関していかなる立場も取るべきではないと考えており、このような行為があったことは大変遺憾であると考えております。 今後は、二度とこのような事が起こらないよう社内徹底してまいります。 現在、中国におきまし
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