テニスのノヴァク・ジョコヴィッチ氏(34、セルビア)が、BBCの単独インタビューに応じた。同選手は新型コロナウイルスのワクチンを接種しておらず、先月には全豪オープンが開かれたオーストラリアから国外退去になった。選手は、自分は反ワクチン派ではないが、ワクチン接種を強制されるなら今後も他の大会にも出場しないと述べた。
テニスのノヴァク・ジョコヴィッチ氏(34、セルビア)が、BBCの単独インタビューに応じた。同選手は新型コロナウイルスのワクチンを接種しておらず、先月には全豪オープンが開かれたオーストラリアから国外退去になった。選手は、自分は反ワクチン派ではないが、ワクチン接種を強制されるなら今後も他の大会にも出場しないと述べた。
米ミシシッピ州で米宅配大手フェデックスの運転手として働く黒人男性が、仕事中の自分を追いかけてきて発砲した親子について、ヘイトクライム(憎悪犯罪)事件として起訴するよう求めている。 ドモンテリオ・ギブソンさん(24)は、ジョギング中に白人親子に追跡されて射殺された黒人青年、アマード・アーバリーさん(当時25)の事件と自分の経験には共通点があると指摘。米CNNに対して、「(アーバリーさんは)自分に何があったか主張しようにも生き延びられなかった。それだけに、自分は声を上げる責任があると感じている」と話した。 ギブソンさんによると、今年1月24日にミシシッピ州ブルックヘイヴンでフェデックスの宅配業務にあたっていた時、事件が起きた。配達車両を、一軒家の車寄せから出して道路に戻ろうとした際、軽トラックにさえぎられた。トラックをよけて道路に出ると、路上で男性が自分に銃を向けて、車を停めるよう合図してきた
英政府のデジタル・文化・メディア・スポーツ相は16日、BBCの視聴契約料(受信料に相当)について次回の発表が最後になるとツイートした。「素晴らしいイギリスのコンテンツ」を売るための新しい方法を話し合う時期だとして、受信料制度にもとづく公共放送のあり方を大きく変更する方針を示唆した。 ナディーン・ドリス文化相はツイッターで、「これが受信料に関する最後の発表になる。(受信料不払いを理由に)高齢者が刑務所行きだと脅されたり、執行人が扉をたたいたりする日々はもう終わりだ」として、「素晴らしいイギリスのコンテンツに予算をつけて支援して、販売するための、新しい方法を話し合い議論するべき時だ」と書いた。 Twitter のコンテンツを表示しますか?この記事にはTwitter 提供の内容が含まれます。クッキーや他の技術が使われている可能性があるため、あらゆる外部コンテンツ読み込みの前に、読者の方の同意をお
BBCのルーパート・ウィングフィールド=ヘイズ東京特派員が、なぜ自民党が選挙でこれほど強いのかを解説する。
東京の夕暮れの空は素晴らしい。こちらの体力を奪う日中の気温と湿度が次第に和らぎ始める、その宵闇の時間こそ、今年の夏にこの街を訪れた大勢の記憶にとどまる光景の一つ、大勢が名残を惜しむ景色の一つだろう(文中敬称略)。 ほかに類を見ない今回の大会にも、宵闇が訪れている。オリンピック関係者は荷物をまとめて、この街を離れようとしている。とすればなおのこと、現代において最も開会の是非が問われた大会の一つだった東京五輪が、今後どのように記憶されていくのかが、今後あらためて問われるようになる。 もちろん、どのオリンピックもほかとは違う。しかし「東京2020」は本当に、前例のない大会だった。この17日間で確かに、劇的なスポーツのドラマが相次ぎ展開された。しかしそれでもこの大会は今後もずっと、「コロナ五輪」、「COVID五輪」として記憶される。今のパンデミック下の初のオリンピックで、緊急事態宣言下で開かれる初
東京大会が決まった2013年以降、当局はホームレスの人々を厳しく取り締まってきた。
日曜午前のBBC番組「アンドリュー・マー・ショー」の司会者として知られるBBCのアンドリュー・マー記者が、新型コロナウイルスワクチンの接種を2回受けた後、6月にデルタ変異株に感染し、発症した。BBCの元政治編集長として、番組で歴代の総理大臣をはじめ内外の有力政治家や著名人をインタビューしてきたマー記者が、珍しく自分自身の体験を記事にした。 確かなことは言えないが、振り返って逆算してみれば、自分が新型コロナウイルスのデルタ変異株に感染したのは、コーンウォールで開かれた主要7カ国首脳会議(G7サミット)の最中だったはずだと、かなりはっきりそう思う。おそらく6月13日の日曜日のことだ。 あの日は長い1日だった。午前5時にはもうとっくに起きていて、屋外中継につきもののごたごたやストレスだらけだった。ゲスト主演者は「鉄の輪」(G7会場を取り囲む形でイギリス政府が敷いた厳重な警備体制)の外に出るのはご
東京オリンピックの開始まで約2カ月となり、パンデミックを前に開催を中止するよう求める声は日に日に高まっている。ではなぜ日本政府は、中止について何も言わないのか。事態はそう簡単ではないというのが、その理由だ。
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