何か書いている間に全面的な批判になってしまいましたが、個人を批判する意図はありません。 追記:何やら一部に誤解があるようですが、このポストの主旨はどうして海外脱出を勧める記事が反感を買うかです(これは「アドバイス」としては致命的です)。主旨を読み間違えられないようにお願いします。ちなみに私の留学の是非についての個人的見解は「大学院に行く間違った理由」の最後にあります。構成は: 前提がおかしいので受け入れられない人がいる 前提はいいとしてオーディエンスの設定がおかしいから多くの人が違和感 逆にターゲット層にとっては役に立つ情報があまりない まとめと感想 となっております。 近年もう日本は諦めて海外へ逃げようという記事をよく目にする。反応は真っ二つで「その通り、よく言った」という肯定派と「何言ってるの、じゃあ帰ってくんな」という否定派に分かれる。もうこの手の記事は飽き飽きかもしれないが、どうし
1 泡箱(東京都) 2010/01/11(月) 17:18:05.18 ID:YURgBIol● ?PLT(14377) ポイント特典
■編集元:ニュース速報板より「【ロリコン涙目】 おれたちの民主党 女性が結婚できる年齢を16歳から18歳へ引き上げ」 1 試験管立て(神奈川県) :2010/01/11(月) 11:53:57.15 ID:DoqDXJvK ?PLT(12011) ポイント特典 法務省が通常国会に提出を予定している選択的夫婦別姓制度の導入を柱とする民法改正案の概要が明らかになった。 焦点となっていた別姓を選んだ夫婦の複数の子の姓は、夫婦どちらかの姓に統一する。法務省は近く与党内の調整に入り、3月に改正案を閣議決定したい考えだ。 別姓を選択した夫婦の子の姓について、民主党が野党時代に繰り返し議員立法で国会に提出した民法改正案は、兄弟姉妹で姓が異なることを認めていた。これに対し法相の諮問機関である法制審議会は、1996年の答申で、兄弟姉妹の姓を統一するべきだとして見解が異なっていた。 選択的夫婦別姓が
産経新聞がここ数日、「公設派遣村」の利用者に対する見るに耐えないバッシングを続けている。2万円を支給したら多くの利用者が外泊したり、所在不明になったりしたというのだ。「何に使うか就活費」という見出しは、「ろくなことに使いはしまい」という産経記者の醜い性根が表れたイヤミである。イヤミではなくて、産経新聞が本気で2万円の使途をジャーナリスティックに追究するつもりだというなら、その情熱を他のことに使えよ、と言いたい。しかし、ホームレスやそれに準ずる状況にある人を支援するための措置なのに、所在不明になってしまう人が多いのは良いことではない。2万円程度の資本では、しばらくはドヤやネットカフェを利用できても、またホームレス状態に舞い戻ってしまう可能性が高い。こうした事態について、利用者側の態度を責める人がいるのは想像に難くないが、僕としては、派遣村の運営にいくつかの問題点があったように思う。まず第一に
また断片的ですみませんがMC のひとこまをご紹介。まずは名古屋公演は何もイベントがないという話から。 今日はなんもないです。 大阪はクリスマス、福岡はカウントダウン、横浜は千秋楽、名古屋は…(ここでちょっと吹くゆかり)。 リリカルなのは劇場版の舞台挨拶が決まった話。お約束のツンデレキャラでひとこと。 べ、別にあんたたちのためにやるんじゃないんだからね! で、まだ映画を見れてないけど、フツーにお客として見に行くことになったらどうしようという妄想に。 キャーとか言われるかも、ってすごい意識して行っても誰にも気づかれないから、(咳払いのように)「んん!」とか言ってみたりして。 そしたら「なんか可愛い声の人がいる」ってなるんだけど、「あなたもゆかりんファンですか」「どうりで格好とか似てる」「ゆかりんより可愛い声ですね」みたいな。 そうなったら、ゆかりんファンを貫き通すから。 「じ、実はわたしが、田
http://d.hatena.ne.jp/y_arim/20100102/1262436851 先ずgingin1234*1が天皇陵発掘賛成だというのは驚いた*2。俺も天皇陵を発掘させるために天皇制を廃止しろというふうには繋がらないと思う。 上のエントリーには、外池昇『天皇陵の近代史』という本が挙げられているのだが、私は何故平安時代以降あまり顧みられなくなっていた天皇陵が近代になって(明らかな捏造までして)重視されるようになったのかの方に興味がある。平安時代以降天皇陵が軽視されるようになったのは、一言で言えば、天皇の身体が〈死の穢れ〉に対して敏感になりすぎたということによって説明できるのだろう。仮令先祖のものであっても、〈死の穢れ〉を天皇の身体に寄せ付けるわけにはいかず、その結果、天皇陵は放置されるがままになっていく。下でも触れるように、近代になっても〈死の穢れ〉は克服されることはなかっ
宇都宮中央署は10日、宇都宮市冬室町、専門学校生佐藤倫子容疑者(23)を自動車運転過失致死と道交法違反(ひき逃げ)の疑いで逮捕した。 佐藤容疑者は、はねた女性を車の前部に乗せたまま約6キロ離れた自宅まで運転しており、「気が動転して、どうしていいかわからなかった」と供述しているという。 発表によると、佐藤容疑者は10日午前4時5分頃、同市上横倉町の国道293号で、近くに住む無職網シゲさん(80)を軽ワゴン車ではねて死亡させ、逃げた疑い。網さんは頭などを強く打ち即死だった。車のフロントガラスに頭部が突っ込んだ状態の網さんをボンネットに乗せたまま、佐藤容疑者が自宅まで運転したという。佐藤容疑者から連絡を受けた知人男性が110番した。
来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
暴れる新成人集団を市長が一喝→他の新成人たちから拍手→集団、捨て台詞吐き退出…佐世保市・成人式 1 名前:四苦八苦φ ★:2010/01/10(日) 19:03:40 ID:???0 「成人の日」前日の10日、長崎県佐世保市が開いた成人式で、最前列の席に陣取った約20人の新成人の集団が、朝長則男市長のあいさつ中に壇上に登り、手にした扇子で市長をたたこうとして係員に制止される一幕があった。 集団はその後も「おまえの話なんか誰も聞いとらん」「一発芸しろ」などとヤジを飛ばし、たまりかねた市長が「社会というのは厳しいものだ。ルールを守れるようになりなさい!」と一喝。会場のほかの新成人たちから拍手が起こった。 集団は「つまらんから出ようぜ」と言って退出。うち1人は会場を出た後、 市職員に「今日がこういうことをやれる最後の日。明日からはまじめに働く」と神妙に語った。 佐世保市で今回のような騒ぎは初めて
出版社からいろいろ本が送られてくる。 「ぜひご高評賜りたく」というようなことが書いてある。 でも、よほどのことがないと書評は書かない。 つまらなければそのままゴミ箱に放り込み、面白ければ酔っぱらいながらでも読み進み(翌朝内容をすっかり忘れている)というような自分勝手な読み方は書評家には許されないからである(当たり前だが)。 だから、これまでにいくつかの新聞社や出版社から書評委員になってほしいというオッファーが来たけれど、全部お断りした。 それでも、本は毎日のように送られてくる。 でも、年末から久生十蘭が「マイブーム」なので、送られてきた本までなかなか手が回らない。 でも、面白そうな本は「寝ころんで休憩」というときにぱらぱらとめくることがある。 たまたま手に取った『2011 年 新聞・テレビ消滅』(佐々木俊尚、文春新書)がたいへん面白かった。(注:最初『2010年』と書いていました。訂正しま
【シンガポール=岡崎哲】今月6日に発生した日本の調査捕鯨船団の監視船「第2昭南丸」と米国の反捕鯨団体シー・シェパードの小型高速船「アディ・ギル号」の衝突が、高速船の大破など過去最悪の被害となり、同団体に同情的だったオーストラリアで過激行動への反感が募っている。 不満は、エスカレートする事態を止められない豪ラッド政権にも向かっている。 「政治家と記者は(シー・シェパードの)活動家への支援をやめるべきだ」――。豪有力紙「オーストラリアン」は8日付の社説でこう訴えた。一連の抗議行動を「傲慢(ごうまん)で理屈に合わない」と切り捨て、シー・シェパードとの「決別」を宣言した。同紙のサイトで実施された読者投票で責任の所在を尋ねたところ、約64%が「シー・シェパード」と回答した。 シドニー・モーニング・ヘラルド紙の社説もシー・シェパードの行為を「違法すれすれの極めて危険な遊び」と非難。日本側の「防衛的措置
自民党が24日の党大会で発表する平成22年運動方針案の全文が10日、明らかになった。「いまこそ自由と民主の下に正しい日本の保守の旗を立てねばならない」として、靖国神社参拝の継承や憲法改正など保守色を鮮明に打ち出した。同時に「今日の偏向した教育の最大の原因は日教組の存在」「決して『アメとムチ』による恐怖支配の政党と同じになってはならない」などと随所に民主党批判をちりばめた。 タイトルは「品格と活力あふれる日本」。冒頭では、平成19年の参院選と昨年の衆院選で惨敗した反省をまとめ、「闘う野党」として再生していく決意を示した。 今後の取り組みは(1)品格と活力あふれる日本(2)未来を見据えた国づくり(3)党組織の再生と活性化−の3つ。未来への取り組みでは、社会保障制度の財源を安定的に確保し、負担の先送りを断ち切るため、消費税率の引き上げを明記。成長戦略では、教育の重要性を掲げ、世界最高水準の「公教
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